AGC（5201）・目標後退
2020年度ROE8％以上の達成
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2019。直近の記載はFY2025。
10記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE向上目標248社が書いているテーマ・逆風3社・追い風248社
AGCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの252件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025後退有価証券報告書
「現中計の最終年である2026年度においてROE5%以上を達成し、2027年以降早期に、株主資本コストを上回るROE8%超えを目指します。」
ROEについて、2026年度の目標を5%以上とし、株主資本コストを上回る8%超えは2027年以降早期の達成目標とする時間軸が示された。2025年度実績は4.74%だった。 - FY2024後退有価証券報告書
「AGC plus-2026の戦略に基づく取り組みを着実に実行することにより、2027年以降早期に、ROE8%以上の達成を目指します。」
2026年財務KPIを下方修正する一方、ROE8％以上については2027年以降早期の達成を目指す時間軸が示された。2030年まで安定的にROE10％以上を確保する長期目標は堅持している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また財務面では、前述の戦略の実行により継続的に成長・進化し、安定的にROE８%以上の達成を目指します。」
2022年度のROEマイナス0.23％、2023年度の4.64％を踏まえ、新中期計画では安定的なROE8％以上の達成を改めて財務目標として掲げた。 - FY2022後退有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期純利益率（％） 7.72 3.87 2.88 10.20 △ 0.23」
2022年度のROEはマイナス0.23％となり、2021年度の10.20％から悪化した。2030年までに安定的にROE10％以上を確保する方針に対し、2022年度は上方修正後のROE目標を下回る見通しとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期純利益率（％） 6.07 7.72 3.87 2.88 10.20」
2021年度の親会社所有者帰属持分当期純利益率は10.20％となり、2020年度の2.88％から大幅に改善した。2030年に継続的なROE10％以上を目指す方針に対する実績上の前進が示された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2020年度実績 2023年度目標 2025年度目標 2030年度目標 ROE 2.9% 8% 9% 2030年までに最高益を更新し安定的にROE10%以上を確保」
従来の2020年度ROE8％以上・2025年度10％以上という目標構成から、2023年度8％、2025年度9％、2030年までに安定的に10％以上を確保する目標構成へ変更された。2020年度実績は2.9％だった。 - FY2019後退有価証券報告書
「ＲＯＥは3.9％と前年度7.7％から悪化しました。」
2020年度ROE8％以上の目標に対し、2019年度実績は3.9％へ低下し、2020年度見込みも6.0％と当初目標を下回る見通しとなった。 - FY2018前進有価証券報告書
「ＲＯＥは7.7％と前年度6.1％から改善しました。」
2020年度ROE8％以上、2025年度10％以上の目標に対し、2018年度ROEは7.7％となり、前年度から1.6ポイント改善した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ＲＯＥ 6.1％ 8％以上 10％以上」
2017年度実績ROE6.1％に対し、2020年度8％以上という従来の目標を新中期計画でも維持し、2025年度10％以上という長期目標を追加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「この目標達成をあくまでも通過点と捉え、更なる成長に向け、引き続きポートフォリオ経営の推進とメリハリの効いた経営資源配分に基づいた事業運営に取り組み、2020年度までにＲＯＥ８％以上の達成を目指します。」
2016年度ROE4.3％を踏まえ、2020年度までにROE8％以上という数値目標を新たに明示した。