原材料・部品の外部業者依存と価格高騰
FY2017に初出。27回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-06。
フコクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-06対処決算
「原材料費や労務費等の上昇を吸収できたことで、前年同期比28.0％増の14億９百万円となりました。」
機能品事業で原材料費・労務費等の上昇を吸収し、セグメント利益が前年同期比28.0％増となった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「機能品事業 売上高の増加に加え、生産性の向上や合理化、売価反映等の取り組みを進めたものの、原材料費や労務費等の上昇分を吸収出来ず、前年同期比9.1％減の21億75百万円となりました。」
原材料費・労務費等の上昇が合理化や売価反映で吸収しきれず、機能品事業の利益減少として現れている。防振事業でも金具鋼材費・労務費等の上昇が利益を圧迫した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「機能品事業 売上高の増加に加え、生産性の向上や合理化、売価反映等の取り組みを進めたものの、原材料費や労務費等の上昇分を吸収出来ず、前年同期比9.1％減の21億75百万円となりました。」
原材料費・労務費等の上昇が合理化や売価反映で吸収しきれず、機能品事業のセグメント利益が前年同期比9.1％減となったと説明している。 - FY2025対処有価証券報告書
「原材料費や労務費等の上昇を合理化や売価反映等により吸収したことで、前年同期比15.3％増の49億99百万円となりました。」
原材料費等の上昇が継続する中、合理化と販売価格への反映によって機能品事業の利益を改善したと説明している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「セグメント損益については、合理化効果や原材料価格等の上昇を売価に反映したことにより、前年同期比44.3％増の23億91百万円の利益となりました。」
原材料価格上昇の影響に対し、合理化と売価反映で対応し、機能品事業のセグメント利益が前年同期比44.3％増となったと説明している。 - FY2024対処有価証券報告書
「原材料費や燃料費の上昇の影響を合理化や売価反映等により吸収し、」
原材料・燃料費の高騰リスクは継続しているが、合理化と販売価格への反映によって損益への影響を吸収したと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「資源価格高騰による原材料費等の上昇が、損益に影響を与える状況となっております。」
資源価格高騰による原材料費等の上昇が損益に影響する状況を継続して記載している。一方、合理化や売価反映による吸収も説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「資源価格高騰による原材料費や燃料費の上昇が、損益に影響を与える状況となっております。」
原材料価格の高騰に加えて燃料費の上昇が損益への影響要因として継続している。一方、合理化や売価反映による吸収も記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、資源価格高騰の影響による原材料費や輸送費及び燃料費の上昇が、損益に大きな影響を与える状況となっております。」
原材料価格の上昇に加え、輸送費・燃料費の上昇が損益へ大きな影響を与えている状況を継続して記載している。 quantified=false、materialized=true。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、円安の影響により円換算時の収益増がありましたが、自動車メーカーの生産調整の影響による操業度の低下、また、資源価格高騰の影響による原材料費や輸送費、及び燃料費の上昇により、損益に大きな影響を与える状況となっております。」
原材料・部品価格の高騰リスクが、輸送費・燃料費の上昇とともに損益への大きな影響として引き続き顕在化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当期においては、半導体の供給不足による自動車メーカーの生産調整の影響は軽微でありましたが、原材料費や輸送費及び燃料費の上昇の影響は大きくなってきております。」
原材料・部品の価格高騰や供給制約のリスクについて、原材料費、輸送費、燃料費の上昇が実際に大きな影響を及ぼしていると説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体の供給不足による自動車メーカーの生産調整、原材料費や輸送費及び燃料費の上昇など、企業経営に対する圧迫要因も発生しました。」
従来の原材料価格上昇・供給逼迫に加え、半導体不足による生産調整、輸送費・燃料費の上昇が業績への圧迫要因として実際に発生している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇と輸送費の高騰により製造原価が押し上げられたものの、」
原材料価格の上昇に加え、輸送費の高騰が製造原価を押し上げる要因として引き続き現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響によるサプライチェーンの混乱及び半導体不足に起因する生産調整が始まり、加えて、原材料価格と輸送費の高騰が製造原価を押し上げる状況となっております。」
原材料・部品の価格高騰や供給逼迫に加え、半導体不足、サプライチェーン混乱、輸送費高騰が実際の生産調整・製造原価上昇として現れている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「第２四半期以降は、世界的な半導体不足やコンテナ不足による送料増、材料費上昇などの影響が顕在化してくると予想しておりますが、最小限の影響にとどめるべく適切に対処して参ります。」
従来の原材料・部品の価格高騰や供給逼迫に加え、世界的な半導体不足、コンテナ不足による送料増を第２四半期以降の影響要因として具体化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは多数の外部の取引先から原材料及び部品を購入しており、原材料及び部品の高騰、供給逼迫、さらには取引先の廃業などによって影響を被る可能性があります。」
従来の価格高騰リスクに加え、供給逼迫と取引先の廃業を新たな影響要因として明示している。一方、取引先拡充・切替・経営状況把握等の対応策も記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「製造原価の低減に資する選択的購入や切り替え、災害等の不測の事態における安定調達を目的として、継続的に取引先の拡充や適正化を進める」
原材料・部品の外部業者依存と価格高騰への対応として、購入先の切替、取引先の拡充・適正化、経営状況把握を進めている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益については、減収、増産投資先行の負担、材料費率や人件費率の上昇の影響等によって前年同期比12.6％減の17億22百万円となりました。」
材料費率の上昇が人件費率上昇や減収とともに防振事業の利益減少要因として実際に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、セグメント利益については、減収、材料費率や人件費率の上昇の影響等によって前年同期比31.3％減の８億46百万円となりました。」
材料費率の上昇が人件費率の上昇等とともに機能品事業の利益減少要因として実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「材料費率や人件費率の上昇の影響等によって前年同期比3.8％減の７億円となりました。」
材料費率の上昇が人件費率上昇等とともに防振事業の利益減少要因として実際に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「材料費や人件費の上昇、子会社間の製造移管の遅れや合理化の遅れ、為替変動の影響等によって前年同期比34.8％減の16億58百万円となりました。」
材料費上昇が人件費上昇や移管遅延等とともに機能品事業の利益減少要因として実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、セグメント利益については、中国のTHAAD問題に起因する減益インパクト、材料費や人件費の上昇、為替変動の影響等によって前年同期比8.1％減の19億70百万円となりました。」
材料費・人件費の上昇が、THAAD問題や為替変動とともに防振事業の利益を前年同期比8.1％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、セグメント利益については、中国のTHAAD問題に起因する減益インパクト、材料値上等によって前年同期比1.1％減の14億13百万円となりました。」
材料値上げが防振事業のセグメント利益減少要因として実際に現れており、利益は前年同期比1.1％減の14億13百万円となっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは多数の外部の取引先から原材料及び部品を購入しており、原材料及び部品の高騰などによって当社グループの業績と財務状況が影響を被る可能性があります。」
外部業者からの原材料・部品調達と価格高騰による影響を継続してリスク記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは多数の外部の取引先から原材料及び部品を購入しており、原材料及び部品の高騰などによって当社グループの業績と財務状況が影響を被る可能性があります。」
原材料・部品の外部調達と価格高騰による業績・財務影響をリスクとして明示している。