先行投資とコスト増の負荷
FY2017-Q1に初出。39回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-06。
フコクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-06対処決算
「営業利益は、売上高の増加に加え、原材料費や労務費等の上昇を生産性の向上や合理化、売価反映等で吸収したことで、前年同期比51.4％増の15億15百万円、」
原材料費・労務費等の上昇を生産性向上、合理化、売価反映等で吸収し、営業利益が前年同期比51.4％増となったと説明している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「営業利益は、売上高がほぼ前年並みで推移する中、生産性の向上や合理化、売価反映等の取り組みを進めた一方、原材料費や労務費等の上昇分を吸収出来なかった」
生産性向上、合理化、売価反映を進めたものの、原材料費・労務費等の上昇分を吸収できず、営業利益は前年同期比19.4％減の38億06百万円となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、売上高が伸び悩む中で、生産性の向上や合理化、売価反映等の取り組みを進めたものの、原材料費や労務費等の上昇分を吸収出来ず、前年同期比24.8％減の15億49百万円となりました。」
生産性向上、合理化、売価反映を進めたものの、原材料費・労務費等の上昇を吸収できず、営業利益が前年同期比24.8％減となったと説明している。 - FY2025対処有価証券報告書
「原材料費や労務費上昇等のマイナスの影響を受けた一方、社内での合理化及び体質改善を年間を通して進めてまいりました。」
原材料費・労務費の上昇が続く中、合理化と体質改善により営業利益は前年同期比29.5％増の47億21百万円となったと説明している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や燃料費の上昇の影響を合理化や売価反映等により吸収し、前年同期比94.5％増の20億60百万円となりました。」
原材料費・燃料費の上昇を合理化と売価反映等で吸収し、営業利益が前年同期比94.5％増となったと説明している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や燃料費の上昇の影響を合理化や売価反映等により吸収し、前年同期比81.4％増の36億46百万円となりました。」
原材料費・燃料費の上昇を合理化と販売価格への反映で吸収し、営業利益が前年同期比81.4％増となったと説明している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や燃料費の上昇の影響を合理化や売価反映等により吸収し、前年同期比69.0％増の22億54百万円となりました。」
原材料費・燃料費の上昇を合理化と売価反映等で吸収したと説明し、営業利益は前年同期比69.0％増となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や燃料費の上昇の影響を合理化や売価反映等により吸収し、前年同期比29.6％増の10億59百万円」
原材料費・燃料費の上昇を合理化と売価反映で吸収する対応を継続し、営業利益が前年同期比29.6％増となったと説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や燃料費の上昇の影響を合理化や売価反映等により吸収し、前年同期比49.1％増の６億67百万円」
原材料費・燃料費の上昇は続いているが、合理化や売価への反映により吸収し、営業利益は前年同期比49.1％増となったと説明している。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や輸送費及び燃料費の上昇による外部要因の影響をグローバルでの最適地生産や歩留まり向上などの合理化や販売価格への転嫁等の企業努力により吸収し、前年同期比14.9％増の20億10百万円」
原材料費・輸送費・燃料費の上昇は継続したが、最適地生産、歩留まり向上、合理化、販売価格への転嫁により吸収したと説明している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や輸送費及び燃料費の上昇の影響を合理化努力等で挽回するには及ばず、前年同期比26.2％減の13億34百万円」
原材料費・輸送費・燃料費の上昇が合理化努力等で吸収しきれず、営業利益が前年同期比26.2％減となったと説明している。コスト増の負荷が利益減少として継続して現れている。 quantified=true、materialized=true。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自動車メーカーの生産調整の影響による操業度の低下、また、資源価格高騰の影響による原材料費や輸送費、及び燃料費の上昇により、損益に大きな影響を与える状況となっております。」
従来のコスト負担に加え、自動車メーカーの生産調整による操業度低下と、原材料費・輸送費・燃料費の上昇が損益への大きな影響として現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益につきましては、営業利益は原材料費や輸送費及び燃料費の上昇の影響が大きく、前年同期比66.6％減の４億47百万円、」
投資先行・コスト増による収益圧迫に加え、原材料費、輸送費、燃料費の上昇が営業利益の前年同期比66.6％減として現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「想定を大幅に上回る原材料費や輸送費及び燃料費の上昇などによる費用増を、グループ全体の体質強化や生産体制改善の取り組みの継続などにより補い、営業利益は前年同期比152.4％増の17億49百万円となりました。」
原材料費・輸送費・燃料費の上昇は続くものの、体質強化と生産体制改善により費用増を補い、営業利益が前年同期比152.4％増となったと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇と輸送費の高騰により製造原価が押し上げられたものの、営業利益は18億８百万円（前年同期は３億４百万円の損失）、」
原材料価格・輸送費による製造原価上昇が続いているが、営業利益は前年同期の損失から18億08百万円の利益に改善している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「加えて、原材料価格と輸送費の高騰が製造原価を押し上げる状況となっております。」
従来の投資先行・コスト負担に加え、原材料価格と輸送費の高騰が製造原価を押し上げる新たなコスト圧力として記載されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前年より損益分岐点売上高引き下げを目指し取り組んできた、生産工程の合理化や間接業務の効率化等の改善活動が奏功し、営業利益は13億37百万円（前年同期は37百万円）」
生産工程の合理化や間接業務の効率化が奏功し、先行投資・コスト負担を含む収益圧迫への対応効果が営業利益の大幅改善として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「受注の大幅な減少に対し、損益分岐点売上高を引き下げるべく、生産工程の合理化、多能工化、間接業務の効率化、人員配置の適正化等、あらゆる改善活動に取り組んだ結果、収益力は確実に向上し、黒字回復しております。」
受注減とコスト負担に対し、複数の改善活動によって通期で黒字回復し、収益力が向上したと記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「また損益につきましては、これまで取り組んできた、売上高が減少しても利益を出す体質への改善活動により、収益力は確実に向上しております。」
売上高が減少しても利益を出す体質への改善活動により、収益力が確実に向上したと説明しており、投資先行・コスト増による収益圧迫への対処が進んでいる。ただし、営業損失は3億04百万円である。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「防振事業 新型コロナウイルス感染症の影響により大幅に受注が減少し、売上高は前年同期比28.3％減の107億75百万円となりました。セグメント利益については、減収に加えて先行の増産投資の負担等もあり、前年同期比92.3％減の92百万円となりました。」
コロナ禍による減収に加え、先行の増産投資負担が重なり、防振事業のセグメント利益が前年同期比92.3％減まで低下している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「各エリアにおいて従業員の安全を優先した対策や受注減に対する生産調整を図る一方、生産性向上、固定費圧縮等の緊急対策を講じましたが、急激な受注減を吸収するには間に合わず、」
生産調整、生産性向上、固定費圧縮などの緊急対策を講じたものの、急激な受注減を吸収できず、コスト負担と収益力への圧力が継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「現状は投資先行のコストの圧迫や既存事業の体質改善の遅れ等からグループの収益力が低下していたところへ、さらに新型コロナウイルス感染症拡大の影響が重なった」
投資先行コストと既存事業の体質改善の遅れによる収益力低下に、感染症拡大の影響が重なったと説明している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また損益につきましては、減収に加えて人件費等のコスト上昇もあり、営業利益が前年同期比61.3％減の７億52百万円、経常利益が同58.1％減の８億83百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同47.2％減の６億88百万円となっております。」
人件費等のコスト上昇が減収と重なり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の大幅な減少として現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また損益につきましては、減収に加えて人件費等のコスト上昇もあり、営業利益が前年同期比53.3％減の７億39百万円、経常利益が同57.3％減の７億48百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同43.1％減の７億15百万円となっております。」
投資先行や従来のコスト負担に加え、人件費等のコスト上昇が減収と重なり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益の減少として現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「一方、セグメント利益については、中国の減収インパクト、増産投資先行の負担、材料費率や人件費率の上昇の影響等によって前年同期比3.8％減の７億円となりました。」
増産投資先行の負担に加え、材料費率・人件費率の上昇が利益減少要因として実際に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「現状はこれまでの投資先行のコストの圧迫や既存事業の体質改善の遅れ等の影響を被って一時的に収益力が弱まっておりますが、」
投資先行コストに加え、既存事業の体質改善の遅れが収益力低下として明示されている。営業利益も前年同期比29.7％減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、米中貿易摩擦に起因する市場や為替の変調、材料費や人件費の上昇、主要事業のプロダクトミックスの変化、製造移管の遅れや合理化の遅れ等々の要因が重なり、営業利益は前年同期比13.1％減の19億42百万円、経常利益は同11.9％減の21億９百万円となりました。」
投資先行による従来のコスト負担に加え、材料費・人件費上昇や移管・合理化の遅れ等が重なり、営業利益・経常利益の減少として実際に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「現状は投資先行によるコスト増の圧迫を被る状況ですが、」
投資先行に伴うコスト増が引き続き業績を圧迫する状況を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「現状は投資先行によるコスト増の圧迫を被る状況ですが、」
投資先行に伴うコスト増が引き続き業績を圧迫する状況を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このため拠点の増設や再整備、商品群の海外展開、Ｒ＆Ｄを始めとする本社機能の強化等のコストが負担となっている状況ですが、」
拠点整備、商品群の海外展開、本社機能強化などに伴うコスト負担を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当面は投資先行によるコスト増の圧迫を被る状況ですが、」
投資先行によるコスト増が引き続き業績を圧迫する状況を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当面は投資先行によるコスト増の圧迫を被る状況ですが、」
投資先行によるコスト増の負担が引き続き見込まれるとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当面は投資先行によるコスト増の圧迫を被る状況ですが、」
拠点整備や事業展開に伴う投資先行・コスト増が引き続き負担となっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このため拠点の増設や再整備、商品群の海外展開、Ｒ＆Ｄを始めとする本社機能の強化等のコストが負担となっている状況ですが、」
拠点整備、商品海外展開、本社機能強化に伴うコスト負担が引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、営業利益が製造並びに管理のコスト増、タイにおけるホース事業の負荷等によって前年同期比27.9％減の20億79百万円、」
製造・管理コストの増加や海外事業の負荷が、引き続き利益への負担として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「そのため、投資の先行とコスト増の影響を被っておりますが、」
グローバル展開や体質強化に伴う先行投資・コスト増が引き続き負担となっている。また、有形固定資産の取得に31億５百万円を支出している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「そのため、投資の先行とコスト増の影響を被っておりますが、」
グローバル展開や体質強化に伴う先行投資・コスト増が、すでに負担として現れていると記載している。