2019年度のV字回復基盤確立と2020年度新3ヵ年計画策定
FY2019に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。75社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2024旧中期計画の一部目標達成有価証券報告書
「新型コロナウイルスによる自動車生産の減少、ウクライナ情勢による資源高等がありましたが、下図の通り、経常利益率以外の目標値については達成いたしました。」
2021年度から2023年度の中期経営計画について、経常利益率を除く目標値を達成したと説明し、その後の新中期経営計画2026へ移行している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「前中期経営計画は体質強化に注力し、土台作りは完了との認識です。今回の中期経営計画は「既存事業の強化」と「成長事業・新事業の拡大」の事業戦略の両輪に加え、ＥＳＧの各観点を重視した経営基盤の改革に取り組むことによって「収益力の最大化」を狙います。」
2021-2023年度計画から、体質強化を終えたとの認識を前提に、「新中期経営計画2026」へ移行している。既存事業、成長・新事業、ESG経営基盤改革を通じた収益力最大化を掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは2024年３月期に、連結売上高800億円、経常利益率７％、ＲＯＥ８％の目標を達成するため、既存事業のさらなる拡販、新規事業の創出、及び合理化推進や生産性向上に取り組んでおります。」
2023年度・2024年3月期に連結売上高800億円、経常利益率7％、ROE8％を目指す現行中期計画の目標を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「（目標）2023年度：連結売上高800億円、経常利益率７％、ROE８％、連結配当性向30％」
新3ヵ年計画の策定遅延を経て、2023年度の売上高、経常利益率、ROE、配当性向という具体的な経営目標を公表している。 - FY2020後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、この新３ヵ年計画策定への取り組みも遅れておりましたが、今後の感染症拡大の影響収束を前提に速やかに策定を進め、当社グループの目指す経営指標と併せて適時公表してまいります。」
新3ヵ年計画の策定方針は維持しているが、感染症拡大により策定が遅れ、具体的な経営指標はなお公表されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今後も世界中のお客様の要望に応える商品並びにサービスを提供し続けていくため、グループの総力を挙げて次なる飛躍に向けた体制づくりを目指してまいります」
具体的な新3ヵ年計画や経営指標は示さず、次なる飛躍に向けた体制づくりという表現を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「今後も世界中のお客様の要望に応える商品並びにサービスを提供し続けていくため、グループの総力を挙げて次なる飛躍に向けた体制づくりを目指してまいります。」
2019年度のV字回復や2020年度の新3ヵ年計画という具体的表現は用いず、次なる飛躍に向けた体制づくりという表現を継続している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「世界中のお客様の要望に応える商品並びにサービスを提供し続けていくため、グループの総力を挙げて次なる飛躍に向けた体制づくりを進めてまいります。」
前期に示した2019年度のV字回復基盤や2020年度の新3ヵ年計画という具体的な表現は再掲せず、次なる飛躍に向けた体制づくりという一般的な表現としている。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年度において確実なＶ字回復のベースを固めつつ、2020年度に新３ヵ年計画並びに目標とする経営指標を策定する予定としております。」
凍結した従来の中期経営計画に代わり、2019年度にV字回復の基盤を固め、2020年度に新たな3ヵ年計画と経営指標を策定する方針を初めて明示している。