継続的な生産性改善と原価低減
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-09-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2023前進有価証券報告書
「北米市場は、個人消費の回復や半導体等部品の供給改善により、売上高は13,551百万円（前連結会計年度10,673百万円）となりました。また、人手不足と人件費の上昇への対応として一部生産を日本、アジアへ移管したことや物流費の改善により、営業利益は1,216百万円（前連結会計年度326百万円）となりました。」
北米で一部生産の日本・アジアへの移管と物流費改善を継続し、営業利益が326百万円から1,216百万円へ増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、人手不足と人件費の上昇への対応として一部生産を日本、アジアへ移管したことや物流費の改善により、営業利益は865百万円（前年同四半期94百万円）となりました。」
北米で一部生産の日本・アジアへの移管と物流費改善を進め、営業利益が前年同期の94百万円から865百万円へ増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、人手不足と人件費の上昇への対応として一部生産を日本、アジアへ移管したことや物流費の低下により、営業利益は578百万円（前年同四半期10百万円）となりました。」
北米で一部生産を日本・アジアへ移管し、物流費も低下した結果、営業利益が前年同期の10百万円から578百万円へ増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「北米市場は、半導体等部品の供給不足は改善傾向にあり、売上高は3,140百万円（前年同四半期2,524百万円）となりました。また、人手不足と人件費の上昇に対して一部生産を日本、アジアへ移管したことや物流の見直しなどにより、営業利益は257百万円（前年同四半期143百万円）となりました。」
北米で一部生産の日本・アジアへの移管と物流見直しを実施し、営業利益が前年同期の143百万円から257百万円へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「こうした外的環境要因による制約を受けながらも、グループとしてサプライチェーンの有効活用を図り、拠点間の連携強化に努め、最適な生産場所・生産体制の確立に向け取り組んだ結果、当期の経営成績は、新型コロナ前の水準まで回復しました。」
サプライチェーンの有効活用、拠点間連携、最適な生産場所・体制の確立を進め、新型コロナ前の水準まで経営成績が回復したと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「北米市場は、半導体等部品の供給不足の影響や物流網の混乱はあったものの、生産は回復傾向にあり、売上高は2,524百万円（前年同四半期2,484百万円）となりました。また、人手不足と人件費の上昇から、一部生産を日本、アジアへ移管したことから、営業利益は143百万円（前年同四半期31百万円）となりました。」
北米で人手不足・人件費上昇への対応として一部生産を日本・アジアへ移管し、営業利益が前年同期の31百万円から143百万円へ増加したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの経営成績は、新型コロナ前の水準までは届かないものの、前期比で全セグメントにおいて業績は回復致しました。なお、今後も依然として新型コロナの影響は続く懸念があり、また自動車業界の急速なＥＶ化、ＣＯ２排出削減、人権への取組などビジネス環境の変化にタイムリーに対応すべく経営数値目標の見直しを行っております。」
全セグメントで前期比の業績回復を確認し、グループ生産拠点の見直し・最適調達や生産性改善を進めた結果が通期業績に表れている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「欧州市場では、新型コロナの影響を受けた前年に比べ業績は回復傾向にあるものの、カーメーカーは半導体不足の影響による生産抑制を余儀なくされており、売上高は3,948百万円（前年同四半期3,319百万円）、ブルガリアの請負工場を利用した採算性向上やグループ会社からの最適調達により業績は改善しておりますが、物流費の高騰があり、営業損失は46百万円（前年同四半期は営業損失242百万円）となりました。」
ブルガリアの請負工場とグループ会社からの最適調達を用いて欧州の採算性を改善し、営業損失を前年同期の242百万円から46百万円へ縮小した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「欧州市場でも、顧客の生産が回復傾向にあり、売上高は3,018百万円（前年同四半期2,079百万円）、スペイン子会社での生産性改善や当社、アジア子会社からの最適調達により、営業利益は51百万円（前年同四半期は営業損失191百万円）となりました。」
スペイン子会社の生産性改善とグループ内の最適調達を継続し、欧州セグメントは前年同期の営業損失から営業利益へ改善している。既存の生産性改善・原価低減の施策自体に新たな変更はない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「欧州市場でも、顧客の生産が回復傾向にあり、売上高は1,637百万円（前年同四半期1,487百万円）、スペイン子会社での生産性改善や、当社、アジア子会社からの最適調達により、営業利益は40百万円（前年同四半期は営業損失42百万円）となりました。」
スペイン子会社の生産性改善と当社・アジア子会社からの最適調達により、欧州セグメントが前年同期の営業損失から営業利益へ改善した。 - FY2020前進有価証券報告書
「北米でも、売上高は大きく減少しましたが、人員削減に加え、対中追加関税の回避策やメキシコ子会社でのモノ造り改善により大きな効果が出ました。」
北米で人員削減、対中追加関税の回避策、メキシコ子会社のモノ造り改善を実施し、営業損失から営業利益へ改善したことを通期で記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「北米市場は、日系企業が得意としてきたセダン車の需要が減少し、小型トラック・ＳＵＶ車の需要が増加する傾向が強まっており、さらに、新型コロナによる影響で３月下旬より５月下旬にかけ顧客が一斉に生産停止を行いました。６月から段階的に顧客需要が戻りつつありますが、売上高は6,240百万円（前年同四半期7,795百万円）、一方、生産性改善による要員の削減、物流費の削減、中国追加関税回避のための仕入先変更により、営業利益は59百万円（前年同四半期は営業損失70百万円）となりました。」
北米で要員削減、物流費削減、中国追加関税回避のための仕入先変更を実施し、営業損失から営業利益へ改善した。生産性改善・原価低減施策の具体的な進展が記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「需要に合わせ出勤日の調整や経費の削減に努めておりますが、営業利益は361百万円（前年同四半期1,266百万円）となりました。」
需要減少に対応して出勤日調整や経費削減を継続しているが、国内セグメントの営業利益は前年同期を下回った。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、生産改善や経費削減などの原価低減に取り組んでおりますが、原材料価格の著しい変動は、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
生産改善・経費削減による原価低減への取り組みを継続していると記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、引き続き原価低減活動に取り組んでいることにより、営業利益は734百万円（前年同四半期693百万円）となりました。 営業利益は従来からの生産性改善活動に量産効果が加わり、514百万円（前年同四半期408百万円）となりました。」
日本では原価低減活動、中国では生産性改善活動と量産効果により、両セグメントの営業利益が前年同期を上回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「ロボット化による生産性改善活動のほか、特に中国では量産効果が加わったことにより、当連結会計年度の営業利益は8,516百万円と前連結会計年度（6,618百万円）に比べ28.7％の増益となりました。」
ロボット化による生産性改善と中国での量産効果を要因として、営業利益が前年比28.7％増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「① 日本 顧客の国内販売は回復傾向が鮮明になり、海外需要も堅調に推移していることより、売上高は23,280百万円（前年同四半期20,943百万円）となりました。また、引き続き原価低減活動に取り組んでいることより、営業利益は1,724百万円（前年同四半期1,059百万円）となりました。 ③ 中国 景気には緩やかな回復が見られ、小型車減税は縮小されたものの、引き続きＳＵＶ車の需要増により販売台数は下支えされており、売上高は7,981百万円（前年同四半期6,405百万円）となりました。営業利益は従来からの生産性改善活動に量産効果が加わり、1,345百万円（前年同四半期742百万円）となりました。」
日本では原価低減活動、中国では従来からの生産性改善活動に量産効果が加わり、両セグメントの営業利益が前年同期を上回った。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、引き続き原価低減活動に取り組んでいることより、営業利益は1,232百万円（前年同四半期853百万円）となりました。営業利益は従来からの生産性改善活動に量産効果が加わり、944百万円（前年同四半期476百万円）となりました。」
日本では原価低減活動、中国では従来からの生産性改善活動に量産効果が加わり、両セグメントの営業利益が前年同期を上回った。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、引き続き原価低減活動に取り組んでいることより、営業利益は693百万円（前年同四半期587百万円）となりました。営業利益はロボット化による生産性改善等により301百万円（前年同四半期273百万円）となりました。営業利益は生産性改善活動による効果もあり、営業利益は408百万円（前年同四半期181百万円）となりました。」
日本での原価低減活動、北米でのロボット化、中国での生産性改善活動について、各セグメントの営業利益増加と結び付けて記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「年初からの円高に伴う影響はありましたが、ロボット化による生産性改善活動、生産移管による不採算部門の解消、その他物流費削減の効果もあり、当連結会計年度の営業利益は6,618百万円と前連結会計年度（5,764百万円）に比べ14.8％の増益となりました。」
ロボット化、生産移管、物流費削減という具体的な施策の効果を通期実績として記載し、営業利益が前年比14.8％増加している。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のなか、急激な円高による影響を受けながらも当第３四半期連結累計期間の売上高は、36,899百万円（前年同四半期37,666百万円）、継続的な生産性改善や原価低減活動により営業利益は5,038百万円（前年同四半期4,161百万円）、経常利益は4,423百万円（前年同四半期4,179百万円）となりました。」
継続的な生産性改善・原価低減により、営業利益が前年同期比で増加したことを記載している。北米ではロボット化、生産移管、物流費削減という具体的な効果も示されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「このような環境のなか、急激な円高による影響を受けながらも当第２四半期連結累計期間の売上高は、25,027百万円（前年同四半期25,134百万円）、継続的な生産性改善や原価低減活動により営業利益は3,583百万円（前年同四半期2,639百万円）、経常利益は2,964百万円（前年同四半期2,707百万円）となりました。」
生産性改善と原価低減活動を、円高下での営業利益増加の要因として明示している。