既存顧客の継続率低下・単価向上未達
FY2022に初出。16回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-09-14。
POPERがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「顧客の解約率（％） 2024年10月期 0.4 0.5 0.4 0.4 2025年10月期 0.4 0.5 0.6 0.6」
既存顧客の継続率・単価向上に関する指標では、通期解約率が0.4％から0.6％へ上昇し、ARPUも54,365円から51,816円へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一時的に課金生徒ID数等は2025年10月期第１四半期末に比べ微減しておりますが、これは例年発生する学年の入れ替えに伴う季節性の一時的な減少であり、今後夏期講習等を通じて、徐々に回復する見込みです。」
学年入れ替えに伴い課金生徒ID数が第1四半期末の459千IDから453千IDへ微減し、顧客解約率も0.5％となった。季節性による一時的な影響として今後の回復見込みも併記されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、当社サービスの月間解約率は0.4％以下（2024年10月末現在）に留めることができました。」
既存顧客の継続率・単価向上に関するリスクについて、月間解約率は0.4％以下となり、通期ARPUも54,365円へ上昇した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「その一方で、新年度の入れ替わりで既存塾の生徒数が減少したことにより、課金生徒ID数の増加は微増に留まりました。」
新年度の入れ替わりにより既存塾の生徒数が減少し、課金生徒ID数の増加が限定された。顧客の解約率も第1四半期の0.4％から0.5％へ上昇している。 - FY2023大手顧客解約の発生と低解約率の維持有価証券報告書
「第２四半期に発生した大手学習塾の解約による影響や、新規大手学習塾の課金開始時期が2024年10月期第２、第３四半期（2024年２月～７月）とする案件が増加したことにより、当初計画していた大手学習塾５社の課金開始を達成できず」
大手学習塾の解約と課金開始の後ずれが実際に発生した一方、通期の顧客解約率は0.4％まで低下した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
既存顧客の継続率低下・単価向上未達リスクについて、リスク記載上の重要な変更はない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、課金生徒ID数においては、コミュニケーション機能のみを利用する低単価の大手学習塾の解約が一部で発生したことや年度の入れ替わり等の影響により第１四半期から減少しました」
個人塾の解約に加え、コミュニケーション機能のみを利用する低単価の大手学習塾でも解約が発生し、課金生徒ID数は第1四半期の344千IDから308千IDへ減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「学習塾領域においては、事業（教室）の閉鎖等によって一部の個人塾で解約が発生した」
個人塾の教室閉鎖等に伴う既存顧客の解約が実際に発生した。全体の顧客解約率は0.5％である。 - FY2022初出有価証券報告書
「想定した顧客単価の向上が実現しない可能性があります。」
機能追加、サポート、カスタマーサクセス部門の増員、追加ID・アップセル・クロスセルを対応策としている。