学習塾の募集・講習時期による季節変動
FY2022に初出。12回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-09-14。
POPERがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「５月から６月にかけて新年度の入塾が一巡したことに伴う一時的な落ち着きが見られましたが、これは学習塾業界固有の季節性によるものであり、想定の範囲内で推移しております。７月以降は夏期講習に向けた生徒募集が本格化したことで再び成長軌道へと回帰しております。」
新年度入塾の一巡による一時的な指標の落ち着きが実際に発生した一方、夏期講習に向けて回復し、通期ではKPIの拡大基調を維持した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一時的に課金生徒ID数等は2025年10月期第１四半期末に比べ微減しておりますが、これは例年発生する学年の入れ替えに伴う季節性の一時的な減少であり、今後夏期講習等を通じて、徐々に回復する見込みです。」
学年の入れ替えによる季節性の影響が実際に生じ、課金生徒ID数が第1四半期末から微減した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新年度の入れ替わりで既存塾の生徒数が減少したことにより、課金生徒ID数の増加は微増に留まりました。」
年度の入れ替わりという季節要因により既存塾の生徒数が減少し、課金生徒ID数の増加が微増にとどまる影響が実際に生じた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「現状は、事業拡大に伴い収益への四半期ごとの偏重はしておりませんが、当該顧客は、通常授業の他に、春・夏・冬の講習会及び夏期合宿、正月特訓を行っており」
季節性による四半期収益変動リスクは引き続き認識されているが、現状は四半期ごとの偏重はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
学習塾の募集・講習時期による季節変動リスクについて、重要な変更の記載はない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、課金生徒ID数においては、コミュニケーション機能のみを利用する低単価の大手学習塾の解約が一部で発生したことや年度の入れ替わり等の影響により第１四半期から減少しました」
年度の入れ替わり等の季節要因により、第1四半期から課金生徒ID数が減少したと記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「学習塾の繁忙期（冬期講習や正月特訓等）によって新規顧客の利用開始時期が2023年２月以降に重なったこと等の影響により鈍化しました。」
学習塾の季節要因により新規顧客の利用開始時期が後ろ倒しとなり、第1四半期の顧客獲得が鈍化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社の収益は顧客である学習塾運営会社や学校法人等の法人顧客の講師数及び生徒数に依拠しており、当該顧客の生徒募集を行うタイミングに影響される傾向にあるため」
新規事業開発によって収益時期を通期で平準化することでリスクを軽減するとしている。