Videoクラウドを中核とした事業拡大
FY2022に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「特に、動画の価値を最大限に発揮することができるVideoクラウドは、2021年４月に本格リリースしてからサービス導入社数は6,000社を超え(2026年６月末現在）、多くのお客様にご支持をいただいております。」
Videoクラウドを事業基盤として位置付け、2026年6月末時点で導入社数が6,000社を超えたと開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「特に、動画の価値を最大限に発揮することができるVideoクラウドは、2021年４月に本格リリースしてからサービス導入社数は6,384社(2025年６月末現在）となっております。また、動画制作サービス取引社数は、12,143社(2025年６月末現在）となっており、多くのお客様にご支持をいただいております。」
Videoクラウド導入社数が4,945社から6,384社へ、累計取引社数が24,022社まで拡大し、顧客基盤の進展を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境下において当社は、「誰からも必要とされる会社になる」という経営理念のもと、主力サービスである「Videoクラウド」及び新規サービスである「Raise」の販売に注力してまいりました。」
Videoクラウドを引き続き主力サービスとして販売に注力している。Raiseの販売も併記されているが、Videoクラウドを中核とする位置付けに変更は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、当社の累計取引社数は、22,444社（2024年6月末現在）となっております。特に、動画の価値を最大限に発揮することができるVideoクラウドに注力しており、2021年４月に本格リリースしてからサービス導入社数は4,945社(2024年６月末現在）となっております。」
累計取引社数22,444社、Videoクラウド導入社数4,945社を開示し、Videoクラウドを中核とする顧客基盤の拡大を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下において当社は、「誰からも必要とされる会社になる」という経営理念のもと、主力サービスである「Videoクラウド」の販売に注力してまいりました。」
Videoクラウドを主力サービスとして販売に注力する方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下において当社は、「誰からも必要とされる会社になる」という経営理念のもと、主力サービスである「Videoクラウド」の販売に注力してまいりました。」
Videoクラウドを主力サービスとして販売に注力する方針を継続している。一方、獲得の伸び悩みは別途業績事実として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下において当社は、「誰からも必要とされる会社になる」という経営理念のもと、主力サービスである「Videoクラウド」の販売に注力してまいりました。」
Videoクラウドを主力サービスとして販売に注力する方針を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下において当社は、主力サービスである「Videoクラウド」の販売に注力し、当第３四半期会計期間末でのセールスコンサルタント人員が前年同期比で30.5％増加し154名となるなど積極的な事業活動を行ってまいりました。」
Videoクラウド販売への注力を継続し、セールスコンサルタント人員が前年同期比30.5％増の154名となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような環境下において当社は、主力サービスである「Videoクラウド」の販売に注力し、積極的な事業活動を行った結果、累計取引社数が20,000社を突破いたしました。」
Videoクラウドの販売への注力を継続し、累計取引社数が20,000社を突破した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような環境下において当社は、主力サービスである「Videoクラウド」の販売に注力し、セールスコンサルタント人員の採用を強化し、当第１四半期会計期間末でのセールスコンサルタント人員が前年同期比で31.0％増加し148名となるなど積極的な事業活動を行ってまいりました。」
Videoクラウド販売への注力と営業人員の採用強化を継続し、セールスコンサルタント数が前年同期比31.0％増の148名となった。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社は、引き続き「Videoクラウド」の販売に注力し、セールスコンサルタント人員の強化を行い、当事業年度末人員が前年同期比で15％増加し152名となるなど積極的な事業活動を行うことで、Videoクラウド事業の拡大に努めてまいりました。」
Videoクラウド事業を主力事業として販売・人員の両面から拡大する施策を示している。