売上高・営業利益成長を測る4つの主要指標
FY2022に初出。9回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載は2026-09-29。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-09-29再定義経営計画
「これに伴いフロー関連指標を廃止するとともに、DX事業全体の拡大成果を包括的に示すため、個別の単価・解約率から「ストック売上高」および「ストック契約件数」へ最重要KPIを集約・統合いたしました。」
DX事業の主要指標をフロー契約件数・契約単価・解約率から、ストック売上高とストック契約件数へ集約している。HR事業では成約件数を新たな重要指標としている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として、DX事業はVideoクラウドおよびDXコンサルティング関連サービス等の「ストック売上高」「ストックアクティブ契約件数」を、HR事業は「成約件数」をそれぞれ重要な経営指標としております。」
従来の納品件数・単価等の指標から、ストック売上高、ストック契約件数、HR事業の成約件数を中心とする指標体系へ変更している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は、経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として、Videoクラウド及びRaise関連サービスの「アクティブな契約件数」「フロー契約件数」「フロー契約単価」「ストック契約単価」「解約率」を重要な経営指標としております。」
従来の納品件数・単価中心の整理から、Videoクラウド及びRaise関連サービスについて、アクティブ件数、フロー・ストック単価、解約率を含む5指標へ整理している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として、Videoクラウド及びDXソリューションの「納品件数」「単価」を重要な経営指標としております。」
従来のセールスコンサルタント数、納品件数、動画制作単価、内製化率という整理から、Videoクラウド及びDXソリューションの納品件数と単価を主要指標とする整理に置き直している。Videoクラウド納品件数は1,592件、単価は1,270千円、DXソリューション納品件数は238件、単価は990千円となった。 - FY2024-Q3主要指標悪化の影響拡大有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における業績は、セールスコンサルタント数の減少などによりVideoクラウドの獲得が伸び悩み、前年同四半期比で減収減益となりました。」
主要な経営指標の構成要素として追跡してきたセールスコンサルタント数の減少が続き、Videoクラウド獲得の伸び悩みと減収減益につながった。 - FY2024-Q2主要指標の一部悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における業績は、セールスコンサルタント数の減少などにより、Videoクラウドの獲得が伸び悩み、前年同四半期比で減収減益となりました。」
主要な経営指標の構成要素として追跡してきたセールスコンサルタント数について、減少とVideoクラウド獲得の伸び悩みが記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下において当社は、主力サービスである「Videoクラウド」の販売に注力し、当第３四半期会計期間末でのセールスコンサルタント人員が前年同期比で30.5％増加し154名となるなど積極的な事業活動を行ってまいりました。」
主要指標の一つであるセールスコンサルタント人員について、前年同期比30.5％増の154名という進捗を開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「主力サービスであるセールスコンサルタント人員の採用を強化し、当第１四半期会計期間末でのセールスコンサルタント人員が前年同期比で31.0％増加し148名となるなど積極的な事業活動を行ってまいりました。」
主要指標の一つであるセールスコンサルタント人員について、採用強化と前年同期比31.0％増の148名という進捗を開示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「売上高及び営業利益の主な構成要素として下表の指標を主要な経営指標と位置付けております。」
セールスコンサルタント数、納品件数、動画制作単価、内製化率を主要指標とし、2020年6月期から2022年6月期の推移を開示している。