DXコンサルティング人材の採用・育成と動画による知識共有
FY2022に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに42社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「特に、DXコンサルティングができる人材の確保、育成については重要であると認識しております。そのため、組織や人事制度の刷新を目標として掲げ、採用プログラムにおける基準とプロセスの見直しや、従業員の個々の生産性を向上させるための研修制度を導入し、従業員のエンゲージメントを高めることで自己成長を促進させるサイクルを構築します。」
DXコンサルティング人材の確保・育成、採用基準や研修制度の見直し、エンゲージメント向上を含む人材施策を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「組織や人事制度の刷新を目標として掲げ、採用プログラムにおける基準とプロセスの見直しや、従業員の個々の生産性を向上させるための研修制度を導入し、従業員のエンゲージメントを高めることで自己成長を促進させるサイクルを構築します。」
DX人材の確保・育成に加え、採用基準、人事制度、研修、エンゲージメントを含む組織・人材育成施策へ対象を広げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「自社のイントラネット内に、営業のみならず顧客との打ち合わせや改善提案などの録音や録画を掲載し、ノウハウとして蓄積して人材育成用のコンテンツとして活用しております。さらには動画を使った研修を充実させることで、これまで言語化が難しかった暗黙知を形式知化し、ナレッジの蓄積につながるように努めてまいります。」
動画を活用したナレッジマネジメントと人材育成の施策を引き続き実施している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、早期に人員を育成できる体制を構築したことで、内製化率が引き続き高い水準で推移した結果、売上原価が抑制されております。」
早期に人員を育成できる体制と、その結果としての内製化率・原価抑制の効果を継続して示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、早期に人員を育成できる体制を構築したことで、内製化率が第１四半期に引き続き高い水準で推移した結果、売上原価が抑制されております。」
早期に人員を育成できる体制と、その結果としての内製化率・原価抑制の効果を継続して示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、早期に人員を育成できる体制を構築したことで、内製化率が想定以上の水準で推移した結果、売上原価が想定以上に抑制されております。」
早期に人員を育成できる体制を構築したとの具体的な進捗を示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「特に、DXコンサルティングができる人材の確保、育成については重要であると認識しております。そのため、動画を積極的に活用したナレッジマネジメントの取り組みを行ってまいります。」
営業活動や顧客との打ち合わせ、改善提案を録音・録画して蓄積し、研修・人材育成に利用する施策を示している。