船積みコスト上昇による収益圧迫
FY2021-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-06。
住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-06悪化決算説明資料
「海上運賃 △ 36」
2026年度の事業利益増減要因として、海上運賃が減益要因となる見通しを示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高やエネルギーコスト高にも一服感が見られるようになってきたことで、前年同期と比較して利益状況は大幅に改善しました。」
海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、輸送コスト高騰による収益圧迫が緩和した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高にも一服感が見られるようになってきました。」
海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、輸送コスト高騰による収益圧迫は前期より緩和した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響には一服感が見られるようになってきました。」
海上輸送コスト高騰の影響について一服感が見られるとの記載に変化した。ただし影響が解消したとは記載していない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「この結果、前連結会計年度に対し、販売価格で約689億円、数量・構成他で約137億円がそれぞれ増益要因となったものの、原材料価格で約688億円、海上運賃で約212億円、直接原価で約147億円、固定費で約19億円、為替で約27億円、経費で約23億円の減益要因となりました。」
海上運賃が約212億円の減益要因となり、国際物流・輸送コスト負担が通期業績に大きく影響した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、半導体不足による自動車生産台数の減少影響に加え、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も、やや緩和傾向が見られるとはいえ続いております。」
海上輸送コスト高騰は継続しているものの、影響にはやや緩和傾向が見られると記載。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、半導体不足による自動車生産台数の減少影響に加え、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も続いております。」
海上輸送コスト高騰の影響が原材料価格高騰や半導体不足とともに継続。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、欧米をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、半導体不足や国際物流の混乱は改善の兆しが見られず、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も続いています。」
国際物流の混乱に改善の兆しが見られず、海上輸送コスト高騰の影響が原材料価格高騰とともに継続。物流面の負担が前年度からさらに明確化された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与えた主なものは、原材料価格の上昇及び海上輸送コストの負担増であります。」
海上輸送コストの負担増が通期業績に重要な影響を与え、北米ではコンテナ逼迫と輸送費高騰の影響を大きく受けた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「米州地域においては北米でSUV用タイヤを中心にセルアウトが好調でワイルドピークシリーズなどの高機能商品を含め販売を伸ばすことができましたが、輸送コンテナの需給逼迫により輸入品の輸送量に制約が見られたほか、輸送費高騰の影響を大きく受けました。」
輸送コンテナ需給逼迫による輸送量制約に加え、輸送費が高騰し、北米の海外市販用タイヤがその影響を大きく受けたと記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、米国や中国をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、海上輸送コスト上昇の影響を受けています。」
船積み・海上輸送コストの上昇が原材料価格上昇とともに継続していると記載。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、一部の市場は回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、船積みコスト上昇の影響を受けるなど、厳しい状況が続きました。」
船積みコストの上昇を、原材料価格上昇と並ぶ事業環境上の新たなコスト負担として初めて独立して抽出した。