原材料価格上昇・供給途絶リスク
FY2020に初出。11回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「手袋における中東情勢を背景とした原材料価格高騰影響もあり、前年同期を下回る結果となりました。」
中東情勢を背景とする手袋の原材料価格高騰が、産業品他事業の事業利益を押し下げる要因として実際に記載された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高やエネルギーコスト高にも一服感が見られるようになってきたことで、前年同期と比較して利益状況は大幅に改善しました。」
原材料価格高の影響に一服感が見られ、海上輸送コストも前年同期から大きく低下した。調達・物流コスト負担はなお存在するが、前年度より緩和した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高にも一服感が見られるようになってきました。」
原材料価格高の影響に一服感が見られ、前年同期に比べ調達・物流コスト負担が一部緩和した。ただしエネルギーコスト高騰等は継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響には一服感が見られるようになってきました。」
原材料価格高騰の影響には一服感が見られるとの記載に変化した。ただしエネルギーコスト高騰など他のコスト負担は継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、半導体不足による自動車生産台数の減少影響に加え、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も、やや緩和傾向が見られるとはいえ続いております。」
原材料価格高騰と海上輸送コスト負担は継続しているものの、やや緩和傾向が見られると記載。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、半導体不足による自動車生産台数の減少影響に加え、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も続いております。」
原材料価格高騰と海上輸送コスト上昇による調達・物流面の負担が継続していると記載。 - FY2021前進有価証券報告書
「原材料については、サプライヤーの倒産、自然災害、戦争、テロ、ストライキ、交通機能の障害等により、必要量の調達が困難となる可能性があるため、複数購買先の確保、供給に問題が発生した場合に備えた事業継続計画(BCP)策定、代替が効かない重要部材は備蓄を行う、財務評価や環境リスク対応等をサプライヤー評価に盛り込む等の対策を講じ、財政状態及び経営成績への影響を最小限にとどめるよう取り組んでおります。」
複数購買、BCP、重要部材の備蓄に加え、財務評価・環境リスク対応をサプライヤー評価に盛り込む対策を明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、米国や中国をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、海上輸送コスト高騰の影響を受けています。」
原材料価格上昇と海上輸送コスト高騰の影響を受けているとの説明を継続。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、米国や中国をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、海上輸送コスト上昇の影響を受けています。」
原材料価格の上昇に加え、海上輸送コスト上昇の影響を受けているとの説明を継続。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、一部の市場は回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、船積みコスト上昇の影響を受けるなど、厳しい状況が続きました。」
原材料価格の上昇に加え、船積みコストの上昇が調達・物流コスト面の負担として実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「原材料については、供給者の倒産、自然災害、戦争、テロ、ストライキ、交通機能の障害等により、必要量の調達が困難となる可能性があるため、複数購買先の確保、供給に問題が発生した場合に備えた事業継続計画(BCP)策定、代替が効かない重要部材は備蓄を行う等の対策を講じ、影響を最小限にとどめるよう取り組んでおります。」
天然ゴム、石油化学製品、金属材料について、価格上昇だけでなく供給者・災害・交通障害等による調達困難リスクと、複数購買・BCP・備蓄による対策を初めて整理して記載した。