世界景気停滞による需要伸び悩み
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中125社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに65社。
- 2026-05-15悪化決算
「タイヤの販売本数については、１月から欧州での「DUNLOP」ブランドタイヤ販売を開始したことによる増販効果はあったものの、市況の低迷や中東情勢もあり全体としては前年同期を下回りました。」
欧州での販売開始による増販効果がある一方、市況低迷と中東情勢を背景にタイヤ販売本数全体は前年同期を下回った。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年１月１日～2025年６月30日）の世界経済は景気持ち直しが緩やかになっており一部の地域で足踏みしているほか、米国の関税政策等による不透明感が見られます。また、金融資本市場の変更の影響に一層注意を要する状況になって来ています。我が国においては消費は弱含んでいるものの、雇用・所得環境の改善が続いており景気は緩やかに回復していますが、米国の関税政策や物価上昇継続の影響による景気下振れリスクが高まっている状況です。」
前年度までの緩やかな回復基調に対し、景気持ち直しの鈍化、一部地域の足踏み、米国関税政策、金融資本市場、物価上昇による下振れリスクの高まりを記載した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年１月１日～2024年６月30日）の経済環境は、一部では足踏みも見られるものの緩やかに回復してきています。我が国においては雇用や所得の環境が改善するなかで今後も経済の緩やかな回復が続くことが期待されますが、欧米における高い金利水準の継続や中国における不動産市場の停滞に伴う影響など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクがあり、為替や金利、物価の動向などに加え、中東地域をめぐる情勢でも不確実性が高い状況です。」
世界経済は一部で足踏みしつつ緩やかに回復しているとの見方を継続した一方、欧米の高金利、中国の不動産市場停滞、為替・金利・物価、中東情勢を下振れ・不確実性要因として記載した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2024年１月１日～2024年３月31日）の経済環境は、一部では足踏みも見られるものの緩やかに回復してきています。」
一部で足踏みが見られるものの、世界経済は緩やかに回復してきているとの見方を示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年１月１日～2023年９月30日）の経済環境は、インフレと金融引き締め策、ウクライナや中東における地政学的緊張などの影響があり、一部の地域において弱さが見られるものの持ち直してきています。」
インフレ、金融引き締め策、地政学的緊張の影響は残るものの、前四半期までの緩やかな減速から、一部地域で持ち直してきているとの記述に変化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年１月１日～2023年６月30日）の経済環境は、インフレと金融引き締め策、ウクライナ情勢による地政学的緊張などの影響により緩やかに減速している状況が続いています。」
インフレ、金融引き締め策、ウクライナ情勢の影響が続く中、世界経済が緩やかに減速している状況を記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年１月１日～2023年３月31日）の経済環境は地域によっては高水準のインフレとそれを抑制するための急激な金利上昇に加え、ウクライナ情勢による地政学的緊張など、経済成長への懸念が見られる状況が続いています。」
高水準インフレ、急激な金利上昇、ウクライナ情勢による地政学的緊張が経済成長への懸念となる状況を継続記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当期の世界経済は新型コロナウイルス感染症の影響からの回復傾向が見られるものの、地域によっては高水準のインフレとそれを抑えるための急激な金利上昇に加え、ウクライナ情勢による地政学的緊張など、経済成長への懸念が見られる状況が続いております。」
感染症影響からの回復傾向を示しつつ、高水準インフレ、急激な金利上昇、ウクライナ情勢による地政学的緊張を経済成長への新たな懸念として記載した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年１月１日～2022年９月30日）の経済環境は新型コロナウイルス感染症やウクライナ情勢の影響が引き続き見られたほか、インフレ圧力が一層高まり、成長率が鈍化するなど、停滞感が見られる状況が続きました。」
新型コロナウイルス感染症・ウクライナ情勢に加え、インフレ圧力の一層の高まりと成長率鈍化を記載し、経済の停滞感が継続していると説明。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年１月１日～2022年６月30日）の経済環境は新型コロナウイルス感染症やウクライナ情勢の影響が引き続き見られたほか、インフレ圧力の高まりや中国における経済活動の抑制など、不確実性の高い状況が続きました。」
新型コロナウイルス感染症とウクライナ情勢の影響に加え、インフレ圧力の高まりおよび中国の経済活動抑制を新たな不確実性要因として記載。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年１月１日～2022年３月31日）の経済環境はウクライナ情勢の影響がみられたほか、新型コロナウイルス感染症の影響により一部で依然として厳しい状況にあり、先行き不透明な状況が続いているものと考えられます。」
ウクライナ情勢の影響が新たに明示され、新型コロナウイルス感染症の影響と合わせて一部で厳しい経済環境、先行き不透明な状況が継続していると記載。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当期の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により一部で依然として厳しい状況にありますが、全体としては回復が続いています。我が国においても経済全体の持ち直しの動きがゆるやかに続いています。」
感染症による一部地域の厳しさを残しつつ、世界経済全体の回復が続くとの見方を継続した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年１月１日～2021年９月30日）の世界経済は新型コロナウイルス感染症の影響により一部で依然として厳しい状況にありますが、全体としては回復が続いています。」
感染症により一部で厳しい状況が残る一方、世界経済全体では回復が続いているとの見方に変化。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2021年１月１日～2021年６月30日）の世界経済は新型コロナウイルス感染症の影響により依然として不透明な状況にありますが、持ち直しの動きも見られました。」
新型コロナウイルス感染症による不透明感が残る一方、世界経済に持ち直しの動きが見られるとの見方を継続。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年１月１日～2021年３月31日）の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により先行きが不透明な状況が続きましたが、一部には回復基調となる地域も見られました。」
感染症による先行き不透明感は継続したが、一部地域で回復基調が見られたと記載した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「下半期の前半は地域によっては回復がみられるようになりましたが、後半に入ると、欧米では感染が再拡大し、欧州の一部の地域ではロックダウンが行われるなど、全体としては厳しい状況で推移しました。」
下半期前半の一部回復から、欧米での感染再拡大と欧州のロックダウンにより、通期の世界経済環境はなお厳しい状況と記載した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2020年１月１日～2020年９月30日）の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大により広範囲かつ長期間に亘る経済活動の停滞に見舞われました。このため、上半期は極めて厳しい状況にありましたが、地域による回復の度合いは異なるものの下半期に入り、持ち直しの動きも見られました。」
世界的・長期的な経済活動の停滞と上半期の極めて厳しい状況を記載する一方、下半期には地域差を伴う持ち直しの動きが見られたと説明した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2020年１月１日～2020年６月30日）の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大により広範囲かつ長期間に亘る経済活動の停滞に見舞われ、極めて厳しい状況となりました。」
第1四半期の急速な景気悪化から、世界的かつ長期間にわたる経済活動の停滞、極めて厳しい状況へと影響の広がり・長期化を記載した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2020年１月１日～2020年３月31日）の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大により景気が急速に悪化し、経済活動の大幅な停滞に見舞われました。」
前期までの景気減速・不透明感の記載から、新型コロナウイルス感染症の拡大による世界景気の急速な悪化と経済活動の大幅な停滞が実際に発生したとの記述に変化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2019年１月１日～2019年９月30日）の世界経済は、米国では着実な景気の回復が継続し、欧州でも緩やかな景気回復の動きが持続しましたが、中国の景気減速や、通商問題の動向による景気の下振れリスクが高まるなど、先行きに不透明感が増しております。」
米国・欧州の回復継続を示しつつ、中国景気減速と通商問題による下振れリスク、先行き不透明感の増加を継続記載。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間当第２四半期連結累計期間増減率」
引用箇所の周辺で、中国景気の緩やかな減速と、通商問題の動向による景気下振れリスク、先行きの不透明感の増加を記載。 - FY2018悪化有価証券報告書
「世界経済全体としては緩やかに回復しましたが、比較的高い経済成長率が維持されてきた中国では、景気に減速感が生じてきていることや、中近東地域や一部の新興国では景気の低迷が継続するなど、先行きについては不透明感が増してきました。」
前期までの総じて堅調との見方に加え、中国の減速、中近東・一部新興国の低迷、先行き不透明感の増加を記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2018年１月１日～2018年９月30日）の世界経済は、米国の通商問題の動向が世界経済に与える影響はあるものの、米国では着実な景気の拡大が継続しており、欧州でも緩やかな景気回復の動きが持続しました。アジアにおいても、中国では比較的高い経済成長率を持続しており、タイやインドネシアにおいても景気の持ち直しが見られるようになり、世界経済全体としては、総じて堅調に推移しました。」
米国の通商問題による影響に触れつつ、米国・欧州・中国・東南アジアを含む世界経済は総じて堅調との見方を継続。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2018年１月１日～2018年６月30日）の世界経済は、米国の通商問題の動向が世界経済に与える影響はあるものの、米国では着実な景気の拡大が継続しており、欧州でも緩やかな景気回復の動きが持続しました。アジアにおいても、中国では比較的高い経済成長率が持続しており、タイやインドネシアにおいても景気の持ち直しが見られるようになり、世界経済全体としては、総じて堅調に推移しました。」
米国の通商問題による影響に触れつつ、米国・欧州・中国・東南アジアを含む世界経済は総じて堅調との見方を継続。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2018年１月１日～2018年３月31日）の世界経済は、米国では着実な景気の拡大が継続しており、欧州でも緩やかな景気回復の動きが持続しました。アジアにおいても、中国では比較的高い経済成長率が持続しており、タイやインドネシアにおいても景気の持ち直しが見られるようになり、世界経済全体としては、総じて堅調に推移しました。」
米国・欧州・中国・東南アジアを含む世界経済が総じて堅調に推移したとの見方を継続。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当期の世界経済は、米国では景気の拡大が継続し、欧州においても緩やかな景気回復が持続しました。また中国経済につきましても、比較的高い経済成長率を維持しており、地政学的リスクが顕在化している中東地域などの一部の国や地域を除く、多くの新興諸国においては景気の拡大が見られ、世界経済全体としては、総じて堅調に推移しました。」
世界経済が総じて堅調に推移したとの見方を継続。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また中国においても、各種の経済政策効果により景気の拡大が継続してみられるようになり、新興諸国においても、一部の国や地域を除き景気回復の動きが見られ、世界経済全体としては、総じて堅調に推移しました。」
中国・新興諸国を含む世界経済が総じて堅調に推移したとの前四半期からの見方を継続。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「また中国においても、各種の経済政策効果により景気の持ち直しの動きがみられるようになったことに加えて、新興諸国においても、一部の国や地域を除き景気回復の動きが見られ、世界経済全体としては、総じて堅調に推移しました。」
前期までの景気停滞・需要伸び悩みから、中国・新興諸国を含む世界経済が総じて堅調に推移したとの記述に変化。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2017年１月１日～2017年３月31日）の世界経済は、米国では順調な景気拡大が継続し、欧州でも緩やかな景気回復の動きが持続しました。アジアにおいても、中国やタイでは景気の持ち直しの動きが見られるようになり、世界経済全体としては、緩やかな回復基調で推移しました。」
前期までの世界景気の停滞・需要伸び悩みという記述から、米国・欧州・アジアを含む世界経済の緩やかな回復基調という記述に変化。 - FY2016再掲有価証券報告書
「一方でロシアやブラジルなどにおいては景気の低迷が継続しており、グローバルでの地政学的リスクの一層の高まりに加えて、英国のEU離脱決定に伴う欧州域内における景気の不確実性や、米国大統領選挙結果を踏まえての今後の政策に対する不安感が高まるなど、世界経済全体としては総じて低調に推移しました。」
ロシア・ブラジルの景気低迷や世界経済の低調推移を記載し、需要環境の厳しさを継続説明。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「一方、中国の経済成長の鈍化や、多くの新興諸国における経済の停滞は継続しております。」
中国の成長鈍化・新興諸国の経済停滞と、世界的な景気停滞による需要の伸び悩みを継続記載。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「世界的な景気の停滞感により需要が伸び悩み」
中国の成長鈍化や新興諸国の停滞を含む市場環境のもと、需要が伸び悩んでいると記載。