天然ゴム・原油価格の低位安定
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「一方で原材料では天然ゴム価格の上昇、経費では人件費の増加によりそれぞれ減益要因となりました。」
前年度までの原材料価格高の一服感から、2025年度は天然ゴム価格の上昇が減益要因となった。タイヤ事業では原材料が約7億円の減益要因となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益状況についても、タイヤ原材料単価上昇の影響などもあり、対前年同期で減益となりました。」
タイヤ原材料単価の上昇が中間期の減益要因として実際に記載され、原材料価格上昇による収益圧迫が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「原材料面では、天然ゴム価格が高騰したことが減益要因となりました。」
前年度までの原材料価格高の一服感から、当年度は天然ゴム価格の高騰が減益要因として実際に発生した。原材料は約78億円の減益要因となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高やエネルギーコスト高にも一服感が見られるようになってきたことで、前年同期と比較して利益状況は大幅に改善しました。」
原材料価格高について一服感が継続し、エネルギーコスト高にも一服感が見られると記載した。前年同期比で利益状況が大幅に改善した要因として説明している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高にも一服感が見られるようになってきました。」
海上輸送コストが前年同期から大きく低下し、原材料価格高にも一服感が見られると記載した。原材料市況による負担は前期より一部緩和した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響には一服感が見られるようになってきました。」
原材料価格の高騰について、影響に一服感が見られるとの記載に変化し、従前の高騰継続から一部緩和した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「この結果、前連結会計年度に対し、販売価格で約689億円、数量・構成他で約137億円がそれぞれ増益要因となったものの、原材料価格で約688億円、海上運賃で約212億円、直接原価で約147億円、固定費で約19億円、為替で約27億円、経費で約23億円の減益要因となりました。」
天然ゴム・石油系原材料等の価格上昇が約688億円の減益要因となり、海上運賃212億円、直接原価147億円などと合わせてタイヤ事業の利益を大きく圧迫した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、半導体不足による自動車生産台数の減少影響に加え、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も、やや緩和傾向が見られるとはいえ続いております。」
海上輸送コスト・原材料価格の高騰は継続しているものの、やや緩和傾向が見られると記載し、前四半期までより影響の強さが一部弱まった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、半導体不足による自動車生産台数の減少影響に加え、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も続いております。」
原材料価格の高騰が海上輸送コストや半導体不足とともに継続していると記載。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、欧米をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、半導体不足や国際物流の混乱は改善の兆しが見られず、海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響も続いています。」
原材料価格の高騰が継続し、海上輸送コストとともに事業環境への影響が続いていると記載。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与えた主なものは、原材料価格の上昇及び海上輸送コストの負担増であります。主力のタイヤ事業において、当連結会計年度においては、原材料価格の上昇及び海上輸送コストの負担増の影響、並びに北米でアンチダンピング課税の負担増の影響があったものの、販売数量の増加、製品構成の良化及び売価への価格転嫁により事業利益はほぼ横ばいとなりました。」
原材料価格上昇と海上輸送コスト負担増が通期の主要な業績影響要因となった。原材料価格全体では約370億円の減益要因となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、米国や中国をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、海上輸送コスト高騰の影響を受けています。」
天然ゴム・石油系原材料価格の上昇が継続し、海上輸送コスト高騰も加わっているとの説明を継続。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、米国や中国をはじめ多くの市場で回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、海上輸送コスト上昇の影響を受けています。」
天然ゴム・石油系原材料価格の上昇が継続し、海上輸送コスト上昇も加わっていると記載。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、一部の市場は回復基調となるなど明るい兆しも見えたものの、天然ゴム価格や石油系原材料価格の上昇、船積みコスト上昇の影響を受けるなど、厳しい状況が続きました。」
従来の原材料価格低位推移から、天然ゴム・石油系原材料価格の上昇が再び業績環境を圧迫する状況として記載された。 - FY2020対処有価証券報告書
「原材料面では、天然ゴム価格及び石油系原材料価格が低位に推移したことにより、増益要因となりました。」
天然ゴム・石油系原材料価格の低位推移が増益要因となり、原材料価格全体では約261億円の増益要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格や石油系原材料価格は下落し、低位に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による景気の悪化により、販売環境が大きく悪化したことに加え、新興国通貨安が進行したこともあり、非常に厳しい状況で推移しました。」
天然ゴム価格・石油系原材料価格が下落し低位で推移したとの説明を継続した。原材料市況は低位だった一方、需要・販売環境は厳しい状況にあった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格や石油系原材料価格は下落し、低位に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による景気の悪化により、販売環境が大きく悪化したことに加え、ユーロ及び新興国通貨安が進行したこともあり、非常に厳しい状況で推移しました。」
天然ゴム及び石油系原材料価格は下落し低位に推移したとの説明を継続。一方、原材料市況の改善を上回る形で、需要・販売環境は悪化した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格や石油系原材料価格は下落し、低位に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による急速な景気の悪化により、販売環境は大きく悪化したことに加え、ユーロ及び新興国通貨安が進行したこともあり、非常に厳しい状況で推移しました。」
天然ゴム価格及び石油系原材料価格は下落し、低位に推移した。原材料市況面では前期の価格上昇要因が弱まった一方、需要・販売環境は悪化した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格相場及び石油系原材料価格は安定的に推移しましたが、市場における競合他社との競争が激化していることに加えて、ユーロ及び新興国通貨が円高に進行したこともあり、厳しい状況で推移しました。」
前四半期まで上昇が記載されていた石油系原材料価格を含め、天然ゴム・石油系原材料価格が安定的に推移したと記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格相場は低位安定的に推移しましたが、石油系原材料価格が上昇したことや、為替については、ユーロ及び新興国通貨が期中に円高に進行したことも、主力のタイヤ事業の減益要因となりました。」
天然ゴム価格の低位安定は続いた一方、石油系原材料価格の上昇が継続し、タイヤ事業の減益要因となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格相場は安定的でしたが、石油系原材料価格は上昇し、主力のタイヤ事業の減益要因となりました。」
天然ゴム価格は安定していた一方、石油系原材料価格の上昇が主力タイヤ事業の減益要因として実際の業績に影響した。 - FY2018対処有価証券報告書
「主力のタイヤ事業において、当連結会計年度においては、原材料面では石油系原材料の価格が高騰したものの、天然ゴム価格は低位に推移したことにより、増益要因となりました。」
石油系原材料価格の高騰は残るものの、天然ゴム価格が低位で推移し、原材料価格全体では約30億円の増益要因となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、原油価格が昨年末から上昇を続けましたが、天然ゴム価格相場は安定的に推移しました。」
原油価格の上昇継続と天然ゴム価格相場の安定という原材料市況を継続記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、石油系原材料価格は高騰しましたが、天然ゴム相場は安定的に推移しました。」
石油系原材料価格の高騰と天然ゴム相場の安定という前四半期からの状況を継続記載。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格相場は安定的に推移しましたが、石油系原材料価格は高騰し、全体ではコストアップとなりました。」
天然ゴム価格は安定していた一方、石油系原材料価格の高騰が当四半期の全体的なコストアップとして実際に発生したと記載。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「期初から急騰していた天然ゴム価格と石油系原材料であるブタジエン価格相場が、年央には急騰前の水準まで戻しましたが、年間平均ではコストアップとなった一方で」
原材料価格は年央に低下したものの年間平均ではコストアップとなり、原材料価格全体で約360億円の減益要因となるなど、業績への影響が実際に発生した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム相場や石油関連資材の価格が昨年末から年初にかけては高騰を続けましたが、その後は下落傾向となった一方で、為替相場は比較的安定的に推移しました。」
天然ゴム・石油関連資材価格は年初まで高騰後に下落傾向となったとの説明を継続。原材料価格高騰などによりタイヤ事業の事業利益は減益。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム相場や石油関連資材の価格が昨年末から年初にかけては高騰を続けましたが、その後は下落傾向となった一方で、為替相場は比較的安定的に推移しました。」
原材料価格は年初まで高騰した後に下落傾向へ転じたと記載。ただし、原材料価格高騰の影響などによりタイヤ事業の事業利益は減益となっており、影響が解消したとは記載していない。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、前期末に上昇を始めて、当期に入っても高騰を続けた天然ゴムや石油系材料の原材料相場が、期末にかけては下落に転じましたが、当四半期においては主力のタイヤ事業の減益要因となりました。」
天然ゴム・石油系材料の原材料相場の高騰が続き、当四半期のタイヤ事業の減益要因として実際の業績に影響したと記載。 - FY2016再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、天然ゴム価格と原油相場が緩やかな上昇に転じ、期末にかけては高騰しましたが、年度を通しては比較的低位で推移しました。」
天然ゴム・原油価格は従来の低位安定から、期末にかけての上昇・高騰という記述へ変化。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「天然ゴム相場や原油価格は低位で安定的に推移しました」
天然ゴム・原油価格の低位安定を引き続き記載。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「天然ゴム相場や原油価格は引き続き低位で安定的に推移しました」
主要原材料関連の市況について、低位で安定的だったと記載。