金利上昇による資金調達コスト・財務状態への影響
FY2017に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。38社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の金利リスク・エクスポージャーに対する感応度分析では、金利が１％上昇した場合、連結損益計算書の税引後利益に与える影響は△735百万円となりました。」
金利1％上昇時の税引後利益への影響は前年度の△713百万円から△735百万円となり、金利エクスポージャーが拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の金利リスク・エクスポージャーに対する感応度分析では、金利が１％上昇した場合、連結損益計算書の税引後利益に与える影響は△713百万円となりました。」
金利1％上昇時の税引後利益への影響が前年度の△425百万円から△713百万円となり、金利エクスポージャーが拡大した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「欧米における高い金利水準の継続や中国における不動産市場の停滞に伴う影響など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクがあり、為替や金利、物価の動向などに加え、中東地域をめぐる情勢でも不確実性が高い状況です。」
欧米の高い金利水準の継続を海外景気の下振れ要因として記載したが、当社の資金調達コストへの直接的影響は示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年１月１日～2023年６月30日）の経済環境は、インフレと金融引き締め策、ウクライナ情勢による地政学的緊張などの影響により緩やかに減速している状況が続いています。」
金融引き締め策を含む金利上昇を経済環境上の懸念として継続記載したが、当四半期の資金調達コストへの直接的影響は記載していない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年１月１日～2023年３月31日）の経済環境は地域によっては高水準のインフレとそれを抑制するための急激な金利上昇に加え、ウクライナ情勢による地政学的緊張など、経済成長への懸念が見られる状況が続いています。」
急激な金利上昇が経済環境上の懸念として継続記載されたが、当四半期における資金調達コストへの直接的な影響は記載されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「金利が１％上昇した場合に、連結損益計算書の税引後利益に与える影響」
変動金利借入金に対する金利1％上昇の感応度は、税引後利益688百万円の減少となり、前年度の311百万円の減少から金利エクスポージャーが拡大した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、有利子負債の削減を推進し財務体質の改善を図るとともに、資金調達手段の多様化や金利スワップ等により金利変動によるリスクを軽減するための対策を講じておりますが、金利が中長期的に上昇した場合、資金調達コストが上昇し、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
金利上昇リスクと、有利子負債削減、調達手段の多様化、金利スワップによる対応を継続記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金利上昇による資金調達コスト・財務状態への影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、有利子負債の削減を推進し財務体質の改善を図るとともに、資金調達手段の多様化や金利スワップ等により金利変動によるリスクを軽減するための対策を講じておりますが、金利が中長期的に上昇した場合、資金調達コストが上昇し、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
金利上昇リスクと、有利子負債削減、調達手段の多様化、金利スワップによる対応を継続記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金利上昇による資金調達コスト・財務状態への影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金利上昇による資金調達コスト・財務状態への影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
金利上昇による資金調達コスト・財務状態への影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、有利子負債の削減を推進し財務体質の改善を図るとともに、資金調達手段の多様化や金利スワップ等により金利変動によるリスクを軽減するための対策を講じておりますが、金利が中長期的に上昇した場合、資金調達コストが上昇し、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
金利上昇による資金調達コスト増加リスクと、負債削減・調達多様化・金利スワップによる対策を初めて独立テーマとして記載。