固定費・経費増加によるタイヤ事業減益
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-06。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-06対処業績予想の修正
「通期の連結業績予想につきましては、値上げによる販売価格の改善や経費及び固定費の抑制効果、為替の円安などが増益要因として寄与するものの、販売数量の減少による影響に加え、原材料価格の上昇、直接原価の増加などの減益要因を吸収するには至らず、前回公表予想を下回る見通しとなりました。」
経費及び固定費の抑制効果が増益要因として見込まれ、従来の固定費・経費負担は一部緩和する方向で記載された。 - FY2025対処有価証券報告書
「コスト面においては、北米工場閉鎖による生産性改善や固定費の圧縮に加え、部門横断で取り組んだコスト削減プロジェクトの成果もあり、それぞれ増益要因となりました。」
前年度まで負担要因となっていた固定費・経費について、北米工場閉鎖、固定費圧縮、部門横断のコスト削減プロジェクトが増益要因となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「そのほか、固定費での人件費増加や、経費ではDX推進費用や広告宣伝費が増加したことなどの影響によりそれぞれ減益要因となりました。」
人件費増加により固定費約41億円、DX推進費用・広告宣伝費等により経費約30億円が減益要因となり、固定費・経費負担が拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料面では、天然ゴム価格及び石油系原材料価格が上昇したことにより、減益要因となりました。販売面では、新車用タイヤでは世界的な半導体不足の影響があったものの、市販用タイヤ、新車用タイヤともにコロナ禍からの回復の中で販売を伸ばしたことや製品構成の良化により、数量・構成他は増益要因、原材料価格の上昇等に伴い価格改善を進めたことで価格も増益要因となりました。直接原価はエネルギーコスト上昇の影響が大きく減益要因となり、固定費及び経費も設備投資の増加や人件費の増加などにより減益要因となりました。」
販売価格・数量構成の改善があった一方、エネルギーコスト上昇、設備投資・人件費増加により直接原価147億円、固定費19億円、経費23億円が減益要因となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「この結果、前連結会計年度に対し、原材料価格全体で約370億円、固定費で約51億円、経費で約11億円の減益要因となったものの、販売価格で約246億円、数量・構成他で約82億円、直接原価で約59億円、為替で約49億円がそれぞれ増益要因となりました。」
前年度に増益要因だった固定費・経費が、当年度はそれぞれ約51億円・約11億円の減益要因となった。コロナ影響からの回復や投資に伴う負担として記載された。 - FY2020対処有価証券報告書
「一方、生産性改善をはじめとする原価低減に取り組んだことに加え、徹底した経費抑制により、直接原価、固定費及び経費は増益要因となりました。」
前年度に減益要因だった固定費・経費について、生産性改善と徹底した経費抑制により、固定費9億円、経費88億円の増益要因となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「この結果、前連結会計年度に対し、原材料価格全体では約61億円、販売価格の改定で約15億円の増益要因となったものの、為替で約67億円、固定費で約36億円、経費で約33億円が、それぞれ減益要因となりました。」
タイヤ事業の減益要因が年間ベースで、為替約67億円、固定費約36億円、経費約33億円と具体的に数値化された。原材料価格や販売価格改定による増益要因を上回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、タイヤ事業の売上収益は前年同期を上回りましたが、事業利益は為替のマイナス要素に加えて、固定費、経費の増加等により減益となりました。」
タイヤ事業は売上収益が増加した一方、為替のマイナス要素、固定費・経費の増加等により事業利益が減益となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「以上の結果、タイヤ事業の売上収益は前年同期を上回りましたが、事業利益は為替のマイナス要素に加えて、固定費、経費の増加等により減益となりました。」
タイヤ事業は売上収益が前年同期比1.8％増となった一方、固定費・経費の増加等により事業利益が前年同期比39.5％減となったと記載。