2018年度開始・2022年最終年度の新5ヵ年中期計画
FY2017に初出。20回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
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- 2026-08-06再掲業績予想の修正
「当社グループは2023年から2027年を対象とした中期計画を着実に実行しています。」
2023年から2027年を対象とする中期計画の実行継続を再掲した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2026年は、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」に基づく新中期計画（2026年～2030年）を策定し、新たな成長ステージへの移行を図ってまいります。」
2023年～2027年の中期計画から、R.I.S.E. 2035に基づく2026年～2030年の新中期計画へ移行する計画を示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は中期計画における財務目標を前倒し達成する見通しを踏まえ、2027年度の目標を改定することを決定しました。2030～35年に向けて、事業利益率15％、ROE12％、ROIC10％の目線で取り組みます。」
2027年を目標年度とする中期計画について、財務目標の前倒し達成見通しを踏まえて2027年度目標を改定し、2030～35年に向けた収益性・資本効率の目線を追加した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは2027年を目標年度とする中期計画の実現に向けて経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進するとともに、顧客ニーズに対応した高機能商品を開発・増販するなど、競争力の強化にグループを挙げて取り組みました。」
2027年目標の中期計画について、経営基盤強化、高機能商品の開発・増販、競争力強化の施策を継続記載した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは2027年を目標年度とする中期計画の実現に向けて経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進するとともに、顧客ニーズに対応した高機能商品を開発・増販するなど、競争力の強化にグループを挙げて取り組みました。」
2027年目標の中期計画について、経営基盤強化、高機能商品の開発・増販、競争力強化の施策を継続記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは2027年を目標年度とし策定した中期計画の実現に向けて経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進するとともに、顧客ニーズに対応した高機能商品を開発・増販するなど、競争力の強化にグループを挙げて取り組みました。」
2027年を目標年度とする中期計画について、経営基盤強化、高機能商品の開発・増販および競争力強化の取り組みを継続記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは2027年を目標年度とし策定した中期計画の実現に向けて経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進するとともに、顧客ニーズに対応した高機能商品を開発・増販するなど、競争力の強化にグループを挙げて取り組みました。」
2025年を目標年度とする計画から移行した2027年目標の中期計画について、経営基盤強化、高機能商品の開発・増販、競争力強化の取り組みを継続記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは2027年を目標年度とし策定した中期計画の実現に向けて経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進するとともに、顧客ニーズに対応した高機能商品を開発・増販するなど、競争力の強化にグループを挙げて取り組みました。」
従来の2025年計画から移行した2027年目標の中期計画について、経営基盤強化、高機能商品開発・増販、競争力強化の取り組みを継続記載した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これらの取り組みを土台に、2025年までの期間は「既存事業の選択と集中」のための構造改革に注力しつつ、あわせて成長事業の基盤づくりを推進してまいります。そして、2026年以降、事業ポートフォリオの最適化と成長事業のビジネス拡大により、更なる飛躍につなげる計画です。」
2018年度開始・2022年最終年度の中期計画から、2027年を最終年度とする新中期計画へ移行した。2025年までの構造改革・成長事業基盤づくりと、2026年以降のポートフォリオ最適化・成長事業拡大という段階構成を明示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは2025年を目標年度とした中期計画の実現に向けて経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進するとともに、世界の主要市場に構築した製販拠点の効果の最大化を目指して顧客ニーズに対応した高機能商品を開発、ブランドバリューアップを図るなど、グローバル体制による競争力の強化に取り組みました。」
2025年目標の中期計画に向けた既存の施策群を継続。新たな数値目標や計画変更は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは2025年を目標年度とした中期計画の実現に向けて経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進するとともに、世界の主要市場に構築した製販拠点の効果の最大化を目指して顧客ニーズに対応した高機能商品を開発、ブランドバリューアップを図るなど、グローバル体制による競争力の強化に取り組みました。」
2025年を目標年度とする中期計画について、全社プロジェクト、製販拠点の効果最大化、高機能商品の開発、ブランド価値向上、グローバル体制の活用を継続記載。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中期計画の具体的な数値目標として、2025年までに連結売上収益１兆円以上、連結事業利益1,000億円以上、ROE10％以上、 D/Eレシオ0.5以下を掲げ、目標達成に向けて邁進してまいります。」
2025年を目標年度とする中期計画の財務数値目標を継続記載した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは2025年を目標年度とした中期計画の実現に向けて経営基盤の強化を目指し全社プロジェクトを強力に推進するとともに、世界の主要市場に構築した製販拠点の効果の最大化を目指して各地の顧客ニーズに対応した高機能商品の開発・増販に取り組むなど、グローバル体制による競争力の強化を推進しました。」
2025年目標の中期計画に向け、経営基盤強化、全社プロジェクト、製販拠点の活用、高機能商品の開発・増販を継続。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは2025年を目標年度とした中期計画の実現に向けて経営基盤の強化を目指し全社プロジェクトを強力に推進するとともに、世界の主要市場に構築した製販拠点の効果の最大化をめざして各地の顧客ニーズに対応した高機能商品の開発・増販に取り組むなど、グローバル体制による競争力の強化を推進いたしました。」
2022年計画から移行した2025年目標の中期計画について、経営基盤強化、全社プロジェクト、製販拠点活用、高機能商品の開発・増販を継続記載。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的な数値目標として、2025年までに連結売上収益１兆円以上、連結事業利益1,000億円以上、ROE10％以上、D/Eレシオ0.5以下を掲げ、目標達成に向けて邁進してまいります。」
旧2022年計画から移行した2025年目標の中期計画を継続し、4つの財務数値目標を明示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは、2025年を目標年度とした「新中期計画」の実現に向けて、経営基盤の強化と収益力の向上を目指して様々な対策に取り組みましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による需要の減退が大きく、厳しい事業運営を強いられる展開となりました。」
旧2022年計画から移行した2025年目標の新中期計画への取り組みを継続記載。具体的な数値目標の追加はないが、需要減退により計画推進環境は厳しいと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは、2025年を目標年度とした「新中期計画」の実現に向けて、経営基盤の強化と収益力の向上を目指して様々な対策に取り組みましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による需要の減退が大きく、厳しい事業運営を強いられる展開となりました。」
2025年を目標年度とする新中期計画に向けた取り組みを継続記載した。計画の具体的な数値目標は本四半期の記載では追加されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「この基本方針に則り、当社グループは、2025年を目標年度とした「新中期計画」を策定し公表しております。」
2018年度開始・2022年最終年度の旧中期計画は、2025年を目標年度とする新中期計画へ移行した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この新中期計画では「VISION 2020」における2020年の数値目標は売上収益1兆円、事業利益1,000億円（IFRS）としており、新たな中期計画の最終年度となる2022年には売上収益1兆1,000億円、事業利益1,300億円を目指します。」
2018年度開始・2022年最終年度の新5ヵ年中期計画と、2020年・2022年の数値目標を継続掲示。 - FY2017初出有価証券報告書
「内外の環境変化や前中期計画の進捗状況を踏まえ、「VISION 2020」の達成に向けた最終ステージとして、また、2020年以降を見据えた施策として、2018年度を初年度とする新たな５ヵ年の中期計画を策定しております。この新中期計画では「VISION 2020」における2020年の数値目標は売上収益1兆円、事業利益1,000億円（IFRS）としており、新たな中期計画の最終年度となる2022年には売上収益1兆1,000億円、事業利益1,300億円を目指します。」
VISION 2020の最終ステージおよび2020年以降を見据え、2018年度開始・2022年最終年度の新たな5ヵ年中期計画を初めて明示。