自動車産業の景況悪化によるタイヤ需要減少
FY2020に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-06悪化業績予想の修正
「海外新車用タイヤについてはタイ、台湾などでの中東情勢の影響に加え、中国での日系自動車メーカーの販売低迷もあり前年同期を下回りました。」
中東情勢と中国での日系自動車メーカーの販売低迷が、海外新車用タイヤの販売減少として実績化した。 - FY2025国内回復とアジア向け減少の併存有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、前期に一部自動車メーカーにおいて減産があったことに加え、当期は自動車生産が堅調であったこともあり販売本数は前期を上回りました。海外新車用タイヤについては中国を中心にアジア圏における自動車メーカー向けが大きく減少しました。」
国内新車用タイヤ需要が回復する一方、中国を中心とするアジア圏の海外新車用タイヤ需要は大きく減少した。 - FY2025-H1国内回復とアジア向け減少の併存有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、前年同期に一部自動車メーカーにおいて減産があったことなどもあり販売本数は前年同期を大きく上回りました。海外新車用タイヤについては中国を中心にアジア圏における自動車メーカー向けが大きく減少しました。」
国内新車用タイヤは前年同期の一部自動車メーカーの減産の反動等により販売本数が大きく増加した一方、海外新車用タイヤは中国を中心とするアジア圏の自動車メーカー向けが大きく減少した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、一部自動車メーカーの生産停止に伴う影響を受けたことや、インフレ等の影響による市況停滞もあり、上期のタイヤ販売本数は前年同期を若干下回りました。」
一部自動車メーカーの生産停止の影響が実際のタイヤ販売本数減少につながったと記載し、自動車産業由来の需要リスクの残存・悪化を示した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、一部自動車メーカー等の生産停止に伴う影響はいまだ続いています。」
自動車メーカー等の生産停止に伴う影響がなお継続していると記載し、前四半期までの生産制約緩和の流れに対して影響の残存を示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等による自動車メーカーの生産制約は緩和してきており、足元の販売状況は前年同期を上回っています。」
半導体不足等による自動車メーカーの生産制約は残るものの、その影響は緩和し、国内新車用タイヤの足元の販売状況は前年同期を上回った。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等により自動車メーカーの生産制約は続いているものの、その影響は緩和してきており、足元の販売状況は前年同期を上回っています。」
自動車メーカーの生産制約は残るものの、半導体不足等による影響が緩和し、国内新車用タイヤの足元の販売状況は前年同期を上回った。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等により自動車メーカーの減産が続いていることの影響を受け低調に推移しましたが、足元の販売状況は前年同期を上回るなど回復傾向が見られました。」
半導体不足等による自動車メーカー減産と国内新車用タイヤ需要への影響が続く一方、足元では回復傾向が見られた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等により自動車メーカーの減産が続いていることの影響を受け低調に推移しました。」
半導体不足等に伴う自動車メーカーの減産が国内新車用タイヤ販売に影響する状況を継続記載。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足に伴い自動車メーカーの生産台数が減少した影響があったことなどにより販売は前年同期を下回りました。」
半導体不足に伴う自動車メーカーの生産減少が国内新車用タイヤ販売に影響する状況を継続記載。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少した影響があったことなどにより販売は前年同期を下回りました。」
半導体不足による自動車メーカーの生産減少が国内新車用タイヤ販売に影響する状況を継続記載。 - FY2021再掲有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少したことが受注に影響し、販売は前期を下回りました。」
半導体不足による自動車メーカーの生産減少と国内新車用タイヤ受注への影響が続いた一方、海外新車用タイヤは前期より受注が回復した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどの影響はありましたが、前年は新型コロナウイルス感染症の影響で販売が落ち込んだこともあり、売上収益は前年同期を上回りました。」
自動車メーカーの生産台数減少という自動車産業由来の需要リスクが続く一方、前年の販売低迷との比較で国内新車用タイヤは増収となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどの影響はありましたが、前年第２四半期に新型コロナウイルス感染症の影響で販売が落ち込んだこともあり、売上収益は前年同期を上回りました。」
半導体不足により自動車メーカーの生産台数が減少するリスクは継続したが、国内新車用タイヤの売上収益は前年同期を上回った。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、納入車種拡大や低燃費タイヤを中心とする高機能商品の拡販を進めましたが、世界的な半導体不足や福島県沖地震の影響により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどにより、売上収益は前年同期を下回りました。」
自動車産業に関する需要リスクが、半導体不足と福島県沖地震による自動車メーカーの生産台数減少、国内新車用タイヤの減収として実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、当社グループは、連結売上収益に占める、国内外の自動車用タイヤの割合が大きく、自動車産業の景況が悪化した場合、自動車用タイヤの需要減少や大口顧客との取引減少など、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自動車用タイヤの売上収益への依存を背景に、自動車産業の景況悪化による需要・大口顧客取引の減少を新たなリスク項目として記載した。