ブリヂストン（5108）・リスク対処
情報システム障害リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2022。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社内情報システム停止・ウイルス感染リスク137社が書いているテーマ・逆風137社・追い風0社
ブリヂストンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている137社のうち14社を表示しています。上の文は137社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「今後も、このような事態への対応を強化すべく、グローバルでサイバーセキュリティー対応チームを立ち上げ、抜本的な対策を進めてまいります。」
サイバー攻撃の発生後、グローバルな対応チームを立ち上げ、抜本的な対策を進める対応を明示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2022年２月27日(米国)、当社の米国子会社であるBRIDGESTONE AMERICAS, INC.において、社内ネットワークへの第三者による不正アクセスを受けたことを確認いたしました。」
従来リスクとして記載していたサイバー攻撃が実際に発生し、システム遮断・総点検・復旧を行った。3月17日にランサムウェア攻撃と特定し、業績影響は精査中としている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「セキュリティの高度化などシステムやデータの保護に努めておりますが、それにもかかわらず、災害やサイバー攻撃など外的要因や人為的要因などにより情報システムに障害が生じた場合、重要な業務やサービスの停止、機密情報・データや個人情報の盗取や漏洩などのインシデントを引き起こし」
情報システム障害リスクについて、業務・サービス停止に加え、機密情報・個人情報の盗取や漏洩を具体的な影響として明示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「災害やサイバー攻撃など外的要因や人為的要因などにより情報システムに障害が生じた場合」
情報システム障害の外的要因について、従来のコンピュータウイルス等から、サイバー攻撃を明示する表現に変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「災害やコンピュータウイルスなど外的要因や人為的要因などにより情報システムに障害が生じた場合」
情報システム障害により事業活動の継続に支障が生じる可能性を、独立したリスクとして記載している。