収益性低下・処分予定資産等に伴う減損損失
FY2019-Q3に初出。21回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 183 612」
減損損失は前年同期の1億83百万円から当中間連結会計期間は6億12百万円へ増加した。前年度通期の大規模な減損からは縮小しているが、前年同期比では増加している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において認識した減損損失27,725百万円」
減損損失は前年度69,892百万円から27,725百万円へ大幅に減少した。一方、米州空気バネ事業で10,971百万円の減損を計上している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 7,705 183」
減損損失は前年同期の77億5百万円から当中間連結会計期間は1億83百万円へ大幅に減少し、前年度まで拡大していた減損発生規模が縮小している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において認識した減損損失69,892百万円」
減損損失は前年度4,066百万円から69,892百万円へ大幅に増加し、欧州トラック・バス用、農業車両用、小売事業などへ対象が広がった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間に認識した減損損失7,708百万円(内、３百万円は事業・工場再編費用へ計上)は、主に以下の理由によるものであります。」
減損損失について、当中間連結会計期間に77億8百万円を計上し、主に欧州の一部資金生成単位の事業用資産を69億66百万円減額した。前年度の減損損失40億66百万円から増加している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 73 26」
減損損失は前年同期の73百万円から当四半期は26百万円へ減少し、前年度から続く減損発生規模の縮小を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において認識した減損損失4,066百万円は」
減損損失は前年度の19,333百万円から4,066百万円へ減少し、発生規模が縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 404」
減損損失は前年同期の135億円から当第3四半期連結累計期間は4億4百万円へ大幅に減少し、前期に再び発生していた減損の規模が縮小している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 234」
減損損失は前年同期の134億96百万円から当四半期は2億34百万円へ大幅に減少し、前期に再び発生していた減損の規模がさらに縮小している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 73」
減損損失は前年同期の127億74百万円から当四半期は0.73億円へ大幅に減少し、前期に再び発生した減損の規模が縮小した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に認識した減損損失13,742百万円は、主に以下の理由によるものであります。」
減損損失は第2四半期累計の13,496百万円から13,742百万円へ増加し、ロシア事業用資産について13,376百万円の減額を計上した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に認識した減損損失13,496百万円は、主に以下の理由によるものであります。」
当第2四半期累計期間に減損損失134億96百万円を計上し、主にロシア事業用資産の帳簿価額を131億65百万円減額した。前期に縮小していた減損が再び発生している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に認識した減損損失12,774百万円は、主に以下の理由によるものであります。」
減損損失が当第1四半期に127億74百万円発生し、主にロシア事業用資産の帳簿価額を127億65百万円減額したことによるものと記載している。前期に縮小していた減損が再び発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において認識した減損損失10,651百万円は」
減損損失は前期95,376百万円から当期10,651百万円へ大幅に減少し、前期まで拡大していた減損の発生額が縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 35,146 1,747」
減損損失は前年同期の351億46百万円から当期は17億47百万円へ大幅に減少し、前期まで拡大していた減損の発生額がさらに縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 1,690」
減損損失は前年同期の118億90百万円から当期は16億90百万円へ減少しており、前期まで拡大していた減損の発生額が大きく縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において認識した減損損失95,376百万円(内、5,754百万円は事業・工場再編費用へ計上)」
減損損失について、前期の10,620百万円から当期は95,376百万円へ大幅に拡大し、ロシア、中国、ベトナム、タイ、日本など複数事業に対象が広がった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に認識した有形固定資産に係る減損損失38,300百万円は、主に以下の理由によるものです。」
減損損失について、累計で有形固定資産38,300百万円を計上し、ロシア事業用資産9,993百万円、中国事業用資産19,347百万円を減額した。COVID-19等による収益性悪化の対象が広がっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に認識した有形固定資産に係る減損損失10,539百万円は、主に「欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ」セグメントにおける有形固定資産(ロシアにおける事業用資産)に関して、COVID-19の影響等、事業環境が変化し、想定された収益が見込めなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで9,840百万円減額したことによるものです。」
減損損失について、ロシアの事業用資産で9,840百万円、TIREHUB投資で17,286百万円の帳簿価額減額が生じ、COVID-19等による収益性悪化の影響が広がっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「収益性の低下した事業用資産、廃棄・売却の予定されている処分予定資産及び今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に13,665百万円計上しております。」
減損損失は第3四半期累計の6,545百万円から通期で13,665百万円へ拡大し、事業用資産・処分予定資産・遊休資産の内訳も開示している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「収益性の低下した事業用資産、廃棄・売却の予定されている処分予定資産及び今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に6,545百万円計上しております。」
収益性が低下した事業用資産、処分予定資産および遊休資産について、減損損失6,545百万円を計上した事実を初めて独立したテーマとして記載している。内訳はタイヤセグメント4,840百万円、多角化セグメント1,704百万円である。