為替換算調整勘定による純資産減少
FY2018-Q1に初出。20回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
ブリヂストンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- 2026-05-14対処決算
「在外営業活動体の換算差額 △142,198 46,035」
在外営業活動体の換算差額は、前年同期のマイナスから当第1四半期は46,035百万円のプラスへ転じ、為替換算による純資産への減少要因が一時的に緩和された。 - FY2025対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 45,634」
前中間期にマイナスとなった為替換算差額は、2025年度通期では456億34百万円のプラスとなり、純資産への減少要因から増加要因へ戻った。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 181,467」
為替換算による純資産への影響について、前年同期の3,108億7百万円のプラスから、当中間連結会計期間は1,814億67百万円のマイナスへ転じ、その他の資本の構成要素の減少要因となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 297,028」
在外営業活動体の換算差額は当第3四半期連結累計期間に2,970億28百万円のプラスとなり、前期から続く為替換算による資本増加要因を継続して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 247,233」
在外営業活動体の換算差額は当第2四半期累計期間に2,472億33百万円のプラスとなり、前期から続く為替換算による資本増加要因を継続して開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 36,786」
在外営業活動体の換算差額は当第1四半期累計期間に367億86百万円のプラスとなり、前期から続く為替換算による資本増加要因を継続して開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 431,148」
在外営業活動体の換算差額は第3四半期連結累計期間に4,311億48百万円のプラスとなり、前期から続く為替換算による資本増加要因を継続して開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 338,095」
在外営業活動体の換算差額は当第2四半期連結累計期間に3,380億95百万円のプラスとなり、前期から続く為替換算による資本増加要因を継続して開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 139,702」
在外営業活動体の換算差額は当第1四半期に1,397億2百万円のプラスとなり、前期から続く為替換算による資本増加要因を継続して開示している。 - FY2021対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 163,596」
為替換算差額は当期に1,635億96百万円のプラスとなり、前期までのマイナス要因から転じた状態を通期でも確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 110,989」
在外営業活動体の換算差額は当第3四半期連結累計期間に1,109億89百万円のプラスとなり、前期までのマイナス要因から転じた状態を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 110,595」
在外営業活動体の換算差額は当第2四半期累計期間に1,105億95百万円のプラスとなり、前期までのマイナス要因から転じた状態を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 105,106」
為替換算による純資産減少について、当第1四半期の在外営業活動体の換算差額は1,051億6百万円のプラスとなり、前期までのマイナス要因から資本増加要因へ変化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △94,748」
在外営業活動体の換算差額が当期のその他の包括利益で947億48百万円のマイナスとなり、資本の構成要素の減少要因となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 93,105」
在外営業活動体の換算差額が第3四半期連結累計期間のその他の包括利益で931億5百万円のマイナスとなり、その他の資本の構成要素の減少要因となっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額」
当第1四半期のその他の包括利益において在外営業活動体の換算差額が825億18百万円のマイナスとなり、その他の資本の構成要素の減少要因となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「純資産の部は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により2,054億円増加したものの、配当金の支払いにより1,177億円、自己株式の取得等により1,997億円、為替換算調整勘定により618億円、それぞれ減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ1,884億円減少し、22,477億円となりました。」
純資産は、利益計上による増加を上回る配当、自己株式取得および為替換算調整勘定の減少により、前連結会計年度末比1,884億円減少した。前回の通期末からの純資産減少を具体的に開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「純資産の部は、配当金の支払いにより1,202億円、為替換算調整勘定が311億円、それぞれ減少したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により2,194億円増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ660億円増加し、24,687億円となりました。」
第3四半期末の純資産について、利益計上による増加が配当支払および為替換算調整勘定の減少を上回り、前期末比660億円増加した事実を更新している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「純資産の部は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により1,346億円増加したものの、配当金の支払いにより601億円、その他有価証券評価差額金が252億円、為替換算調整勘定が778億円、それぞれ減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ202億円減少し、23,824億円となりました。」
第2四半期末の純資産について、利益計上による増加を上回る配当支払、その他有価証券評価差額金および為替換算調整勘定の減少により、前期末比202億円減少した事実を更新している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「純資産の部は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により634億円増加したものの、配当金の支払いにより601億円、為替換算調整勘定が891億円、それぞれ減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ857億円減少し、23,170億円となりました。」
第1四半期末の純資産について、利益計上による増加を上回る配当支払および為替換算調整勘定の減少により、前期末比857億円減少した事実を開示している。