供給能力のスピーディーな増強
FY2016-Q2に初出。26回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに87社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「セルビア工場生産品の販売数量は着実に増加しており、下期からの拡販に向け地産地消体制の整備を引き続き推進してまいります。」
セルビア工場生産品の販売数量が増加し、下期の拡販に向けた地産地消体制の整備を進める段階となった。一方、国内では第1四半期を中心に供給面の制約が発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「セルビア・インジア市におけるタイヤ製造設備については、米国の関税政策等による経営環境の変化を受けて、今後の事業計画の見直しを行いました。その結果、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
供給体制の中核として立ち上げたセルビア工場について、米国の関税政策等を受けて事業計画を見直し、タイヤ製造設備13,500百万円の減損損失を計上した。 - 2026-03-04引き上げ経営計画
「新工場プロジェクト」
中計’26で、既存工場のベストプラクティスを新工場へ反映する供給戦略が示され、成長投資と新たな生産能力拡充の方向性が追加された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、非連結子会社であったToyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indijaは、重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
セルビアの欧州販売会社Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indijaが重要性の増加により連結範囲へ編入され、欧州供給・販売体制の運用段階が進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indijaの立ち上げ、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.をはじめとする工場の生産設備増強や、驚きのある商品を提供する開発力・技術力の進化のため研究開発活動に取り組んでおり、当連結会計年度は、生産設備増強や合理化及び品質向上を中心に17,674百万円、基礎研究技術の強化を中心に7,915百万円の設備投資を実施しました。」
セルビアの欧州販売会社の立ち上げ、北米工場等の生産設備増強、研究開発活動を進め、当年度に生産設備等17,674百万円、基礎研究技術等7,915百万円を投資した。 - FY2023前進有価証券報告書
「翌連結会計年度の設備投資計画金額(有形固定資産のほか無形固定資産を含む)は45,293百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。」
2023年度に総額34,102百万円を設備投資し、タイヤ事業ではセルビア工場の立ち上げや北米生産設備増強を含む24,483百万円を実施した。翌年度はタイヤ事業31,692百万円、全社共通12,044百万円を含む総額45,293百万円を計画している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「中計’21」に基づき、2022年7月より、欧州初の生産拠点としてセルビア工場の稼働を開始し、12月には開所式典を執り行いました。成長戦略に掲げる年産約500万本の生産体制を2023年度下期に確立し、欧州地域での地産地消を展開するとともに、主力の北米市場へも供給を展開し、より安定的な供給基盤を構築してまいります。」
セルビア工場が2022年7月に稼働を開始し、12月に開所式典を実施した。年産約500万本の生産体制を2023年度下期に確立する計画も示され、従来の立ち上げ段階から稼働・量産体制構築段階へ進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産のほか無形固定資産を含む）は、総額37,766百万円であり、そのうちタイヤ事業については、合理化及び品質向上、Toyo Tire Serbia d.o.o. Beogradの立ち上げ、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.の生産設備増強を中心に34,198百万円」
セルビア生産拠点の立ち上げ、北米生産設備増強等を含むタイヤ事業設備投資34,198百万円を実施した。翌年度にはタイヤ事業52,624百万円、全社合計59,920百万円の設備投資を計画している。 - FY2021-Q3欧州で採算性重視の供給戦略を継続、物流遅延の影響を認識有価証券報告書
「欧州市場における市販用タイヤについては、採算性を意識した供給戦略の継続、並びに物流遅延等の影響により、販売量は前年度を下回りましたが、値上げや商品ミックスの改善により、売上高は前年度並みとなりました。」
欧州で採算性を意識した供給戦略を継続する一方、物流遅延等により販売量が前年度を下回ったと記載された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、Toyo Tire Serbia d.o.o. Beogradは重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
セルビア生産拠点の子会社が重要性の増加により連結範囲へ編入された。セルビア工場の生産開始完了自体は記載されていない。 - FY2021-Q1欧州で物流遅延・供給絞り込みが発生有価証券報告書
「需要回復傾向にはあるものの、前年末から継続しているコンテナ不足による物流遅延の影響、及び供給絞り込みにより、販売量、売上高ともに前年度を大きく下回りました。」
供給体制について、欧州市場でコンテナ不足による物流遅延と供給絞り込みが販売低下要因として記載された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、生産においては、工場のIoT化によるスマートファクトリーの具現化に着手しております。」
効率的な供給体制の構築に関連して、工場のIoT化によるスマートファクトリーの具現化への着手が新たに記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」
効率的な供給体制の構築が中計'17の施策として継続記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産のほか無形固定資産を含む）は、総額42,633百万円であり、そのうちタイヤ事業については、合理化及び品質向上、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.やToyo Tyre Malaysia Sdn Bhdの生産設備増強を中心に38,619百万円」
2019年度に総額426億33百万円、タイヤ事業で386億19百万円を投資し、北米・マレーシアの生産設備増強を進めた。翌年度は総額520億45百万円を計画している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」
効率的な供給体制の構築が中計'17の施策として継続記載されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これまでロシアを含む欧州市場に対し、国内工場、マレーシア工場からタイヤの輸出供給を行なってきましたが、製品出荷時の関税面・物流面でのメリットを実現するとともに、グローバルにおけるタイヤ生産供給体制の増強とさらなる最適化を図るべく、セルビア共和国に新生産拠点を設立することといたしました。」
2019年7月30日にセルビア共和国の新生産拠点設立を決議した。2022年1月の生産開始、年産500万本、投資額約488億円、従業員約500名を計画している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」
「効率的な供給体制の構築」が中計'17の施策として継続記載されており、新たな設備完成等の進捗は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「翌連結会計年度の設備投資計画金額は533億52百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。」
当年度に設備投資297億22百万円を実施し、タイヤ事業では北米・マレーシアの生産設備増強を進めた。翌年度は総額533億52百万円、うちタイヤ事業493億35百万円を計画している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」
効率的な供給体制の構築が中計'17の施策として継続記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2017年を起点とする４ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」
効率的な供給体制の構築が中計'17の施策として継続記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産のほか無形固定資産を含む）は、総額223億81百万円であり、そのうちタイヤ事業については、合理化及び品質向上、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.やToyo Tyre Malaysia Sdn Bhdの生産設備増強を中心に174億73百万円」
年度設備投資223億81百万円のうち、タイヤ事業で174億73百万円を投じ、北米・マレーシアの生産設備増強を実施した。翌年度の設備投資計画は400億81百万円である。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2017年を起点とする４ヵ年の新中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」
供給能力の増強から表現を変えた「効率的な供給体制の構築」が、中計'17の施策として再掲されている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「2017年を起点として取り組む４ヵ年の新中期経営計画「中計'17」を策定し、その目標を達成させるため、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。」
従来の「供給能力のスピーディーな増強」から、新中期経営計画では「効率的な供給体制の構築」という表現に置き換えられている。 - FY2016前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産のほか無形固定資産を含む）は、総額239億30百万円であり、そのうちタイヤ事業については、合理化及び品質向上、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.の生産設備増強を中心に199億34百万円」
北米生産子会社の生産設備増強を含む年度設備投資を239億30百万円実施し、翌年度もタイヤ事業24,638百万円の設備投資を計画している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「供給能力のスピーディーな増強」
中期経営計画'14の施策として引き続き掲げられているが、具体的な設備や増強規模などの新たな進捗は示されていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「供給能力のスピーディーな増強」
中期経営計画'14の最終年度目標達成に向けた供給面の施策として記載されている。具体的な設備名・増強規模は示されていない。