上期は売上横ばいでも営業利益が22.2％減、タイヤの収益性が焦点

FY2026-H1の連結売上高は284,190百万円で、前年同期の283,410百万円から779百万円、0.3％増えました。しかし、営業利益は37,497百万円と前年同期の48,176百万円から10,678百万円、22.2％減少しています。売上高営業利益率は報告値から計算すると約13.2％で、前年同期の約17.0％から約3.8ポイント低下しました。売上規模を維持しながら利益が落ちる構図であり、次回決算では単なる需要回復よりも、利益率が底打ちしたかが重要です。

主力のタイヤ事業は、売上高260,058百万円、営業利益36,425百万円でした。売上高は前年同期比0.1％減、営業利益は22.6％減で、営業利益率は約14.0％です。前年同期の売上高260,409百万円、営業利益47,084百万円から計算した利益率は約18.1％であり、約4ポイントの低下となります。自動車部品事業は売上高24,132百万円、前年同期比4.9％増と底堅かったものの、営業利益は1,075百万円、同0.6％減にとどまりました。連結利益の大部分をタイヤ事業が担うため、Q3ではタイヤの採算改善が不可欠です。

決算説明資料の前年同期比ブリッジでは、販売要因が55億円の減益、製造コストが14億円の減益、販管費が15億円の減益、海上運賃等高騰が13億円の減益、関税影響が85億円の減益となりました。一方、原材料要因は37億円の増益、為替は39億円の増益でした。さらに、国内システムトラブルが営業損益ベースで42億円のマイナス要因となっており、外部環境だけでなく社内オペレーションも利益率を押し下げています。

次回決算では、タイヤ事業の販売本数、値上げ効果、商品ミックス、原材料・関税・物流コストの寄与を、少なくとも前年同期比で再確認したいところです。現時点では単価と数量を組み合わせたユニットエコノミクスや、要因別の累計金額がすべて開示されているわけではありません。営業利益率が13％台から回復するのか、また販売量の減少を価格・ミックスで補うだけの状態が続くのかが、FY2026-Q3の核心になります。