円高による海外事業・財務への影響
FY2016-Q3に初出。25回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
TOYO TIREがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2025海外売上高比率微減有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2022年12月期80.4％、2023年12月期80.0％、2024年12月期81.5％、2025年12月期81.3％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。」
海外売上高比率は前年度の81.5％から81.3％へ微減した。ただし、海外売上高が連結売上高の大半を占め、為替変動リスクと為替予約によるヘッジは継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2021年12月期75.8％、2022年12月期80.4％、2023年12月期80.0％、2024年12月期81.5％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。」
海外売上高比率が80.0％から81.5％へ上昇し、為替変動への売上高エクスポージャーが拡大した。為替予約等によるリスクヘッジは継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の純資産は453,468百万円となり、前連結会計年度末に比べ58,269百万円増加しました。これは、主として、親会社株主に帰属する中間純利益の計上により利益剰余金、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによります。」
円安により為替換算調整勘定が増加したとの記載が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の純資産は419,224百万円となり、前連結会計年度末に比べ24,025百万円増加しました。これは、主として、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによります。」
円安により為替換算調整勘定が増加したとの記載が継続している。 - FY2023海外売上高比率微減有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2020年12月期72.9％、2021年12月期75.8％、2022年12月期80.4％、2023年12月期80.0％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。」
海外売上高比率は80.4％から80.0％へわずかに低下した。依然として海外売上高が連結売上高の大半を占め、為替変動リスクと為替予約によるヘッジは継続記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これは、主として、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによります。」
円安により為替換算調整勘定が増加したとの記載が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これは、主として、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによります。」
円安により為替換算調整勘定が増加したとの記載が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2019年12月期72.3％、2020年12月期72.9％、2021年12月期75.8％、2022年12月期80.4％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。このため為替予約などによるリスクヘッジを行っておりますが、為替変動が、連結業績に影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率が前年度の75.8％から80.4％へ上昇し、為替変動への売上高エクスポージャーがさらに拡大した。為替予約によるリスクヘッジは継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これは、主として、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによります。」
円安により為替換算調整勘定が増加したとの記載が継続している。 - FY2021-Q3円安影響へ転換有価証券報告書
「これは、主として、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによります。」
前四半期に円高による為替換算調整勘定の減少が記載されていたのに対し、当四半期は円安により同勘定が増加したと記載された。 - FY2021-Q1円安影響へ転換有価証券報告書
「これは、主として、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによります。」
前 filing で円高により為替換算調整勘定が減少していたのに対し、当 filing では円安により同勘定が増加したと記載された。 - FY2020-Q2円高により為替換算調整勘定減少有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の純資産は212,192百万円となり、前連結会計年度末に比べ12,317百万円減少しました。これは、主として、株価下落や投資有価証券の売却によりその他有価証券評価差額金、円高の影響により為替換算調整勘定が減少したことによります。」
円高の影響による為替換算調整勘定の減少が、純資産減少の要因として記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2016年12月期 65.1％、2017年12月期 67.2％、2018年12月期 71.5％、2019年12月期 72.3％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。」
海外売上高比率が71.5％から72.3％へ上昇し、為替変動への売上高エクスポージャーがさらに拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「欧州市場における市販用タイヤについては、販売量が前年を下回ったことに加え、円高の影響もあり、販売量、売上高ともに前年同期を下回りました。」
円高が欧州市場の販売量・売上高の減少要因となったことが継続記載されている。 - FY2019-Q2円高影響の再発有価証券報告書
「欧州市場における市販用タイヤについては、ロシア、英国などの販売が前年を下回ったことに加え、円高の影響もあり、販売量、売上高ともに前年同期を下回りました。」
前四半期に円安による為替換算調整勘定の増加が記載された一方、当四半期は円高が欧州販売の減少要因として記載された。 - FY2019-Q1円安影響へ転換有価証券報告書
「また、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上等により利益剰余金が増加したことに加え、円安の影響により為替換算調整勘定、株価上昇等によりその他有価証券評価差額金が増加したことによります。」
前 filing まで円高による為替換算調整勘定の減少が記載されていたが、当四半期は円安により為替換算調整勘定が増加したと記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、2015年12月期 67.1％、2016年12月期 65.1％、2017年12月期 67.2％、2018年12月期 71.5％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。」
海外売上高比率が前年度の67.2％から71.5％へ上昇し、為替変動への売上高エクスポージャーがさらに高まった。為替予約等によるヘッジも継続記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の純資産は1,651億24百万円となり、前連結会計年度末に比べ13億８百万円増加しました。これは、主として、株価下落等によりその他有価証券評価差額金、円高の影響により為替換算調整勘定が減少した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上等により利益剰余金が増加したことによります。」
円高の影響による為替換算調整勘定の減少が、純資産の構成変動要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これは、主として、たな卸資産等が増加した一方、売上債権等が減少したことや株価下落等により投資有価証券が減少したことに加え、円高による影響で、為替換算後の有形固定資産等の残高が減少したことによります。」
円高による海外資産の円換算額の減少が総資産減少の要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「これは、主として、売上債権等が減少したことや株価下落等により投資有価証券が減少したことに加え、円高による影響で、為替換算後の有形固定資産等の残高が減少したことによります。」
円高による海外資産の円換算額の減少が引き続き総資産の減少要因となった。加えて、為替差損は前年同期の6億66百万円から17億46百万円へ増加している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、平成26年12月期 64.1％、平成27年12月期 67.1％、平成28年12月期 65.1％、平成29年12月期 67.2％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。」
海外売上高比率が前年度の65.1％から67.2％へ上昇し、為替変動への売上高エクスポージャーが拡大したと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これは、主として、現金預金や売上債権等が減少したことに加え、円高による影響で、為替換算後の有形固定資産等の残高が減少したことによります。」
円高が海外資産の円換算額を押し下げたことが、総資産減少の要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「これは、主として、売上債権等が減少したことや株価下落等により投資有価証券が減少したことに加え、円高による影響で、為替換算後の有形固定資産等の残高が減少したことによります。」
円高が海外資産の円換算額を押し下げ、総資産の減少要因となったことが記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、平成25年12月期61.7％、平成26年12月期64.1％、平成27年12月期67.1％、平成28年12月期65.1％となっており、海外売上高が連結売上高の半分以上を占めております。このため為替予約などによるリスクヘッジを行っておりますが、為替変動が、連結業績に影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率65.1％と為替変動へのエクスポージャー、為替予約によるヘッジが年度リスク記載で明示された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「欧州市場においては、販売チャネルの整備・拡大を積極的に行うことで、販売量は前年同期を上回りました。この結果、海外市場全体では、販売量は前年同期を上回りましたが、継続する為替の円高基調などにより、売上高は前年同期を下回りました。」
円高基調が海外市場の売上高を押し下げた影響が実際の業績に現れ、財政状態でも為替換算後の有形固定資産等の残高減少要因として記載されている。