売却予定資産の減損損失計上
FY2017-Q3に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
TOYO TIREがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備について営業損益が継続してマイナスとなる見込みが続き、減損損失は前年同期の103百万円から210百万円へ増加した。 - 2026-03-05悪化株主総会
「セルビア・インジア市におけるタイヤ製造設備については、米国の関税政策等による経営環境の変化を受けて、今後の事業計画の見直しを行いました。その結果、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
セルビアのタイヤ製造設備について13,500百万円の減損損失を計上し、当年度の減損損失合計は14,078百万円となった。前年度の減損損失7,675百万円から増加しており、セルビア生産拠点に関する固定資産リスクが拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は2023年度の2,051百万円から7,675百万円へ増加した。中国江蘇省の処分予定資産5,469百万円、北米次期基幹システム1,071百万円、自動車部品製造設備712百万円等を計上した。 - FY2024-H1減損損失縮小有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備の減損損失は前年同期の574百万円から328百万円へ縮小し、減損損失合計も1,290百万円から329百万円へ減少した。一方、営業損益が継続してマイナスとなる見込みは記載されている。 - FY2024-Q1自動車部品製造設備の減損損失縮小有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備について営業損益が継続してマイナスとなる見込みが示されたが、減損損失計上額は前年同期の112百万円から74百万円へ縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は2022年度736百万円から2023年度2,051百万円へ増加した。自動車部品製造設備1,303百万円に加え、米国ケンタッキー州の処分予定資産747百万円を計上している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は合計1,421百万円となり、前年同期の369百万円、前四半期累計の214百万円から増加した。三重県員弁郡等の自動車部品製造設備688百万円に加え、アメリカ・ケンタッキー州の処分予定資産732百万円を計上した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は合計1,290百万円となり、前年同期の214百万円から増加した。三重県員弁郡等の自動車部品製造設備574百万円に加え、アメリカ・ケンタッキー州の処分予定資産715百万円を計上した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は合計464百万円となり、前年同期の33百万円から増加した。自動車部品製造設備112百万円に加え、アメリカ・ケンタッキー州の処分予定資産352百万円を計上した。 - FY2022年度減損損失は減少有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
年度の減損損失は736百万円となり、前年度の1,136百万円から減少した。自動車部品製造設備590百万円、宮城県岩沼市の処分予定資産93百万円、マレーシアの処分予定資産50百万円等を計上した。 - FY2022-Q3減損損失累計増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は累計369百万円となり、前回の第2四半期累計214百万円から増加した。自動車部品製造設備275百万円と宮城県岩沼市の処分予定資産93百万円を計上した。 - FY2022-Q2減損対象に処分予定資産を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は合計214百万円となり、自動車部品製造設備120百万円に加え、宮城県岩沼市の処分予定資産93百万円を計上した。 - FY2022-Q1減損損失減少有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備の営業損益が継続してマイナスである状態は続くが、減損損失は33百万円となり、前年同期の93百万円から減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
第3四半期累計の減損損失は639百万円となり、前年同期の270百万円を上回った。自動車部品製造設備364百万円に加え、大阪府岸和田市の処分予定資産273百万円等を計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備の営業損益が継続してマイナスである状態が続き、減損損失は前年同期の68百万円から93百万円へ増加した。 - FY2020-Q3減損損失計上額増加・前年同期比縮小有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
自動車部品製造設備の減損損失は第2四半期累計の187百万円から270百万円へ増加した一方、前年同期の634百万円を下回った。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである状態は記載されている。 - FY2020-Q2減損損失縮小有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備の営業損益が継続してマイナスである状態は続くが、減損損失計上額は前年同期の404百万円から187百万円へ縮小した。 - FY2020-Q1自動車部品設備の減損損失縮小有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備の営業損益が継続してマイナスである状態は続いているが、当第1四半期の減損損失計上額は68百万円で、前年同期の224百万円から縮小した。 - FY2019減損損失縮小有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
減損損失は前年度の35億83百万円から11億69百万円へ縮小した。自動車部品製造設備11億12百万円に加え、宮城県岩沼市の遊休資産56百万円を計上した。 - FY2019-Q3自動車部品設備の減損損失拡大有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備について、営業損益の継続的なマイナスを理由に減損損失6億34百万円を計上した。第2四半期累計の4億04百万円から計上額が増加している。 - FY2019-Q2自動車部品設備の減損計上継続有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備について、営業損益の継続的なマイナスを理由に減損損失404百万円を計上した。 - FY2019-Q1自動車部品設備の減損継続有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備について、営業損益の継続的なマイナスを理由に減損損失2億24百万円を計上した。 - FY2018減損損失が拡大有価証券報告書
「三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
自動車部品製造設備について減損損失32億50百万円を計上し、米国ケンタッキー州分3億33百万円と合わせて年度合計35億83百万円となった。 - FY2017減損対象の追加有価証券報告書
「アメリカ・ケンタッキー州における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造を行っている連結子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
従来の兵庫県加古郡の売却予定資産に加え、米国ケンタッキー州の自動車部品製造設備とマレーシアの遊休資産にも減損損失が発生し、年度合計は10億50百万円となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「兵庫県加古郡における売却予定資産については、帳簿価額に対して市場価格が下落しており、今後の使用可能見込みが売却予定となっているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
兵庫県加古郡の売却予定資産について、土地367百万円・建物192百万円、合計559百万円の減損損失を計上した。