天然ゴム・石油化学品等の原材料価格変動
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
TOYO TIREがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、天然ゴムをはじめとし輸入品も多く為替変動、関税の影響も受けます。これらが連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・ナフサ・天然ゴムの国際市況に加え、輸入品に対する為替変動・関税の影響を受ける原材料価格リスクが継続して記載されている。 - 2026-05-15悪化決算説明資料
「石化品：原油価格高騰影響が下期に拡大」
中東情勢を背景とする原油価格高騰の下期拡大と、天然ゴム・合成ゴムのコスト上昇波及が示された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「一方で、市況及び物価高騰による原価の上昇を受けて営業利益は1,821百万円（前年度比58百万円減、3.1％減）と前年度を下回りました。」
市況・物価高騰による原価上昇が自動車部品事業の営業利益減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社製品の主要原材料は天然ゴム、合成ゴム及びその他石油化学品であります。これらの仕入価格は、原油、ナフサ及び天然ゴムの国際市況によって大きく影響を受けます。また、天然ゴムをはじめとし輸入品も多く為替変動の影響も受けます。これらに加えて、米国工場で使用する輸入原材料が米国関税政策の影響を受けることにより、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料市況・為替変動リスクに加え、米国工場で使用する輸入原材料が米国関税政策の影響を受ける可能性が明示された。 - FY2023対処有価証券報告書
「前期高騰した原材料価格及び海上運賃の影響が剥落したこと並びに為替相場が円安に推移したことにより、営業利益は76,899百万円（前年度比32,853百万円増、74.6％増）となりました。」
前年度に営業利益を押し下げた原材料価格・海上運賃高騰の影響が、2023年度には剥落したと記載されている。原材料価格変動リスク自体はリスク項目として継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業については、半導体不足が緩和し自動車メーカーの生産が回復基調となり、また原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため、自動車部品事業の売上高は35,045百万円（前年同期比4,795百万円増、15.9％増）と前年度を大きく上回り、営業利益は46百万円（前年同期は2,346百万円の営業損失）となりました。」
原材料市況高騰が継続し、その一部を価格へ反映したことが自動車部品事業の増収要因として記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新車用タイヤについては、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響が残ったものの、販売量は前年度を大きく上回りました。また、売上高は原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため、前年度を大きく上回りました。」
原材料市況高騰が継続し、その一部を価格へ反映したことが新車用タイヤの売上高増加要因として記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「タイヤ事業において北米市場向けのタイヤ需要が好調であったことやUSドルを中心とした円安影響があったものの、原材料価格の高騰、コンテナ不足による海上運賃の値上がり等の減益要因により、営業利益は44,046百万円（前年度比9,034百万円減、17.0％減）となりました。」
原材料価格の高騰とコンテナ不足に伴う海上運賃の値上がりが、年度の営業利益減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業については、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため、自動車部品事業の売上高は30,249百万円（前年同期比1,433百万円増、5.0％増）と前年度を上回り、営業損失は2,346百万円（前年同期は1,497百万円の営業損失）となりました。」
原材料市況高騰が継続し、その一部を価格へ反映したことが記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業については、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため、自動車部品事業の売上高は10,168百万円（前年同期比176百万円増、1.8％増）と前年並みとなり、営業損失は494百万円（前年同期は479百万円の営業損失）となりました。」
原材料市況高騰が実際の事業状況に現れ、一部を価格へ反映したと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社製品の主要原材料は天然ゴム、合成ゴム及びその他石油化学品であります。これらの仕入価格は、原油、ナフサ及び天然ゴムの国際市況によって大きく影響を受けます。また、天然ゴムをはじめとし輸入品も多く為替変動の影響も受けます。これらが連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料国際市況と輸入品の為替変動が仕入価格・業績に影響するリスクが継続記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「原材料価格上昇の影響等により、営業利益は453億８百万円（前年度比40億６百万円減、8.1％減）、経常利益は401億67百万円（前年度比39億34百万円減、8.9％減）となりました。」
原材料価格上昇が営業利益・経常利益の減少要因として実際の年度業績に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社製品の主要原材料は天然ゴム、合成ゴム及びその他石油化学品であります。これらの仕入価格は、原油、ナフサ及び天然ゴムの国際市況によって大きく影響を受けます。」
主要原材料の国際市況と為替変動が仕入価格や連結業績に影響する可能性を記載している。