ENEOSホールディングス（5020）・リスク対処
情報システム障害・サイバー攻撃リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
8記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サイバーインシデント・大規模システム障害による事業継続リスク50社が書いているテーマ・逆風50社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「また、従来の対策に加え、社内の潜在的な脆弱性を能動的に発見し、迅速な対応につなげるためのレッドチーム体制を構築しました。」
サイバーセキュリティ対応は、グループ全体の状況可視化、アタックサーフェスマネジメント、レッドチーム体制の構築へ具体化した。 - 2026-05-20前進株主総会
「当期は、グループ全体のセキュリティリスクの可視化のため、各システムのセキュリティ対策の自己評価および評価結果のモニタリングを実施しました。また、重点評価対象システムを選定し、セキュリティ対策状況の第三者評価を実施しました。」
情報セキュリティ対応が、教育・訓練に加えて、システム自己評価、モニタリング、第三者評価へ具体化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「新たな主要な事業会社体制におけるガバナンス強化、クラウド等利用拡大に伴うアタックサーフェス管理のさらなる強化、システム開発における“セキュリティ・バイ・デザイン”の定着化」
事業会社体制変更後の横断会議・合同訓練、脆弱性検知、セキュリティ教育等を通じて対応を具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当期においては、引き続き、セキュリティ教育及び標的型攻撃メール訓練を含むサイバーセキュリティ対策に取り組みました。」
情報システム障害・サイバー攻撃への教育・訓練による対応が継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、セキュリティ教育の強化及び標的型攻撃メール訓練を含むサイバーセキュリティ対策に取り組みました。」
情報システム障害・サイバー攻撃リスクへの対応として、セキュリティ教育と標的型攻撃メール訓練を実施した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当期においては、ＪＸＴＧグループ全体としてサイバーセキュリティ対応を強化するため、「情報セキュリティ基本規程」を「ＪＸＴＧグループ情報セキュリティ基本規程」に改め、グループ内に周知しました。」
情報システム・サイバー攻撃リスクへの対応として、グループ共通規程への改定と周知が実施された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害やサイバー攻撃を含む事故等により、情報システムに予期せぬ障害が発生し、業務が停止する可能性があります。」
生産・販売・会計等の情報システム停止及びサイバー攻撃のリスクが継続して開示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震等の自然災害やサイバー攻撃を含む事故等により情報システムに予期せぬ障害が発生し、業務が停止する可能性があります。」
生産・販売・会計等の電子データに依存することに伴うシステム停止・業務中断リスクを明示している。