中期環境経営計画のCO2排出削減・ゼロエミッション目標
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026GHG排出量の年度増加と目標更新有価証券報告書
「当社グループにおける、2024年度のGHG排出量（Scope１，２）は2,468万トン、2025年度は2,511万トンでした。」
Scope1・2排出量は前年度の2,468万トンから2,511万トンへ増加した。一方、2026年度目標としてCO2排出量2,635万トン以下等を設定している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループにおける、2023年度のＧＨＧ排出量（Ｓｃｏｐｅ１，２）は2,541万トン、2024年度は2,441万トンでした。」
Scope1・2のGHG排出量は2,541万トンから2,441万トンへ減少した。2025年度版カーボンニュートラル基本計画と削減ロードマップも更新した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループにおける、2022年度のＧＨＧ排出量（Ｓｃｏｐｅ１，２）は2,793万トン、2023年度は2,490万トン（注６）でした。」
カーボンニュートラル基本計画に基づく排出削減について、Scope1・2排出量が2,793万トンから2,490万トンへ減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「本計画では、当社の温室効果ガス排出削減を製造・事業の効率化やＣＣＳ、森林吸収等によって進めるとともに、社会の温室効果ガス排出削減に貢献するため、水素・カーボンニュートラル燃料・再生可能エネルギー等による「エネルギートランジション」の推進とリサイクルやシェアリング等による「サーキュラーエコノミー」の推進を掲げ、具体的な目標やロードマップを定めています。」
カーボンニュートラル基本計画を策定し、2030年400万トン、2040年1,900万トンの削減量を前提とする財務影響評価、CCS・森林吸収・水素等のロードマップを具体化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「自社排出分以外（スコープ３）についても2050年度のカーボンニュートラル実現を目指し、政府・他企業と歩調を合わせてさらなるＣＯ２排出量削減に取り組むことを決定しました。」
従来の2040年自社排出分カーボンニュートラル目標に加え、スコープ3についても2050年度カーボンニュートラルを目指す方針を決定した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「環境負荷の低い事業を強化・拡大するとともに、環境対応型事業の強化を通じて、2040年に自社排出分のカーボンニュートラルを目指します。」
2040年の自社排出分カーボンニュートラル目標と、環境対応型事業の強化による実現方針を再確認した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョンにおいて「低炭素・循環型社会への貢献」を掲げており、その実現に向けては、2030年度環境目標及び中期環境経営計画を策定し、これに沿った環境活動を推進しています。」
2030年度環境目標・中期環境経営計画に沿ったCO2削減、廃棄物再生利用、水素・再生可能エネルギー等の施策を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「サプライチェーン全体におけるＣＯ２排出削減量（2009年度比）について、2019年度目標272万トン削減、2030年度目標408万トン削減を掲げ、廃棄物最終処分率についてはゼロエミッション（最終処分率１％未満）の維持を目標としています。」
CO2排出削減と廃棄物最終処分率について、2019年度・2030年度の数値目標を伴う環境計画が初めて具体的に示された。