IFRSによる連結財務諸表の作成
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIFRSに準拠して作成しています。」
IFRSに基づく四半期連結財務諸表の作成・開示を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の連結財務諸表はIFRSに準拠して作成しています。」
IFRSに基づく連結財務諸表の作成・開示を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIFRSに準拠して作成しています。」
IFRSに基づく四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIFRSに準拠して作成しています。」
IFRSに基づく四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社グループは、IFRS第16号「リース」を当連結会計年度より適用しており」
前年度から準備していたIFRS第16号「リース」を2019年4月1日から実際に適用開始した。 - FY2020-Q1達成有価証券報告書
「IFRS第16号「リース」（2016年１月公表）（以下、「IFRS第16号」という。）を当第１四半期連結会計期間より適用しています。」
前年度から準備していたIFRS第16号「リース」を2019年4月1日から実際に適用開始した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当該基準の適用にあたり、当社グループが他の企業と共同で権益を有する石油・天然ガス資産からの生産物による売上収益は、従来、権利法（エンタイトルメントメソッド）を用いて、各資産に対する当社の権益の持分に応じて認識していましたが、第１四半期連結会計期間より、実際に企業が販売した金額に基づいて収益を認識する売上法（セールスメソッド）に変更しています。なお、当第２四半期連結累計期間の収益に与える影響は軽微です」
IFRS第15号の適用に伴い、共同権益を有する石油・天然ガス資産の生産物売上について、従来の権利法から実際の販売額に基づく売上法へ変更した。 - FY2019-Q1達成有価証券報告書
「当社グループは、IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」（2014年５月公表）及び「IFRS第15号の明確化」（2016年４月公表）（合わせて以下、「IFRS第15号」という。）を当第１四半期連結会計期間より適用しています」
前年度に予定していたIFRS第15号を2018年4月1日から実際に適用開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」について、当社グループでは2018年４月１日から適用する予定であり、当社グループの連結財務諸表への影響は軽微です。」
IFRSに基づく開示を継続し、IFRS第15号について適用時期を2018年４月１日と定め、適用準備を具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIFRSに準拠して作成しています。」
IFRSに基づく四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表はIFRSに準拠して作成しています。」
IFRSに基づく四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度からIFRSに基づいて連結財務諸表を作成しており、比較対象である前年度の数値もIFRSに基づいています。」
当期からIFRS連結財務諸表の作成を開始し、IFRS方針の整備、社内勉強会、基準情報の収集を進めている。