サプライチェーン全体の競争力強化と徹底したコスト削減
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、製油所高稼働の期間においては、国内における石油製品の安定供給責任を果たしつつ、海外市況に応じた機動的な製品輸出対応により、収益改善を図りました。」
製油所の高稼働と海外市況に応じた機動的輸出を組み合わせ、サプライチェーン全体の収益改善を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、専任組織であるビジネスプロセス改革部のもと、部門を横断した60以上のワーキンググループにおいて取り組んだ結果、約270億円（２か年累計で約470億円）の収益改善を実現しました。」
サプライチェーン・業務全体の合理化について、専任組織と60以上のワーキンググループを通じ、当年度270億円、2か年累計470億円の収益改善を実現した。 - FY2022前進有価証券報告書
「これまで実行してきた室蘭製造所・大阪製油所の製造・精製機能の停止、川崎地区の製油所・製造所の組織一体化、根岸製油所の一部装置の廃止決定に続き、当期においては、知多製造所の製造機能を停止するとともに、和歌山製油所の精製・製造・物流機能の停止（2023年10月目途）を決定しました。」
サプライチェーン改革が、知多製造所の製造機能停止と和歌山製油所の機能停止決定へ進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「サプライチェーン全体の競争力強化を図るべく、中国石油国際事業日本株式会社との合弁会社（大阪国際石油精製株式会社）が運営していた大阪製油所の精製機能を停止し、運営する製油所を千葉製油所に変更しました。さらに、2021年10月を目途に知多製造所の製造機能を停止し、また、2022年10月を目途に根岸製油所の原油処理装置の一部及び潤滑油ベースオイル製造装置を廃止することを決定しました。」
大阪製油所の精製機能停止・千葉製油所への運営変更に加え、知多製造所と根岸製油所の機能停止・装置廃止を決定し、サプライチェーン改革を具体化した。 - FY2020達成有価証券報告書
「第１次中期経営計画で定めた目標（1,000億円）を上回る1,225億円の統合シナジーを創出しました。」
製造・供給・購買等の合理化・効率化による統合シナジーが、目標1,000億円を上回る1,225億円に到達した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第３四半期連結累計期間において、894億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買等の合理化・効率化による収益改善効果が、第2四半期累計の546億円から894億円へ拡大した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第２四半期連結累計期間において、546億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買等の合理化・効率化による収益改善効果が、第1四半期累計の274億円から第2四半期累計の546億円へ拡大した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第１四半期連結累計期間において、274億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買部門の合理化・効率化により、2019年度の1,000億円目標に向けて第1四半期に274億円の収益改善を実現した。 - FY2019前進有価証券報告書
「統合シナジー（第１次中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期実現・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において徹底的な合理化・効率化に引き続き取り組みました。その結果、当期において787億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買等の合理化・効率化による収益改善効果が、第3四半期累計603億円から通期787億円へ進展した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第３四半期連結累計期間において、603億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買部門の合理化・効率化による収益改善効果は、第2四半期累計の376億円から603億円へ拡大した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第２四半期連結累計期間において、376億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買等の合理化・効率化による収益改善効果が、第1四半期累計の173億円から第2四半期累計の376億円へ拡大した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第１四半期連結累計期間において、173億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買部門の合理化・効率化について、当第1四半期に173億円の収益改善効果を実現した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期実現・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んだ結果、当連結会計年度において441億円の収益改善を実現しました。」
製造・供給・購買等の合理化・効率化による収益改善効果が、前四半期までの338億円から通期441億円へ進展した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「製造・供給・購買などの各部門で合理化・効率化を進めた結果、当第３四半期連結累計期間では、338億円の収益改善効果を達成しています。」
製造・供給・購買部門の合理化・効率化について、収益改善効果338億円という実績が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「国内石油製品の需要減退や国際競争の激化など、石油業界を取り巻く環境が厳しさを増す中、統合以降、製油所・製造所の新たな最適生産・供給体制について検討を重ねた結果、室蘭製造所の事業所化が必要であるとの結論に至りました。」
経営統合後の最適な生産・供給体制について検討を進め、具体的な拠点再編の決定に至った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油の調達から精製・物流・販売に至るまでのサプライチェーン全体の競争力強化に努めました。」
調達・生産・販売・輸出を含むサプライチェーン全体の効率化・収益改善が継続施策として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油の調達から精製・物流・販売に至るまでのサプライチェーン全体の競争力強化に努めました。」
重質原油の処理量増加、製油所の操業効率化、採算販売、ＳＳネットワーク再編、機動的な輸出を施策として記載している。