経営統合後５年以内の1,000億円以上の収益改善
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに2社。
- FY2020達成有価証券報告書
「第１次中期経営計画で定めた目標（1,000億円）を上回る1,225億円の統合シナジーを創出しました。」
統合後の収益改善目標1,000億円を上回る1,225億円を創出し、統合シナジー目標を達成した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第３四半期連結累計期間において、894億円の収益改善を実現しました。」
2019年度に1,000億円の統合シナジーを目指す目標に対し、第3四半期累計の収益改善効果は894億円まで積み上がった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第２四半期連結累計期間において、546億円の収益改善を実現しました。」
2019年度に1,000億円の収益改善を目指す統合シナジーについて、第2四半期累計の実績が546億円まで積み上がった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第１四半期連結累計期間において、274億円の収益改善を実現しました。」
2019年度に1,000億円の収益改善を目指す統合シナジーについて、第1四半期に274億円の実績を示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「その結果、当期において787億円の収益改善を実現しました。」
2019年度に1,000億円の統合シナジーを目指す目標に対し、通期の収益改善効果は787億円まで積み上がった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第２四半期連結累計期間において、376億円の収益改善を実現しました。」
2019年度に1,000億円の収益改善を目指す統合シナジーについて、第2四半期累計までに376億円の収益改善効果を実現した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第１四半期連結累計期間において、173億円の収益改善を実現しました。」
2019年度に1,000億円の収益改善を目指す統合シナジーについて、当第1四半期に173億円の収益改善効果を実現した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の早期実現・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んだ結果、当連結会計年度において441億円の収益改善を実現しました。」
2019年度に年額1,000億円以上を目指す統合シナジーについて、当年度までに441億円の収益改善効果を実現した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「現在、東燃ゼネラル石油株式会社との経営統合によるシナジーの最大化と早期実現に取り組んでおり、統合後３年目となる平成31年度に年額1,000億円以上の達成を目指しています。製造・供給・購買などの各部門で合理化・効率化を進めた結果、当第３四半期連結累計期間では、338億円の収益改善効果を達成しています。」
統合後3年目の平成31年度に年額1,000億円以上を目指す目標を維持しつつ、当第3四半期累計期間までに338億円の収益改善効果を達成した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、統合効果の早期実現のため旧会社の組織の枠組みを越えた経営資源の最適配分を行い、グループ一体での管理・運営を進めています。」
統合効果の早期実現に向け、旧会社の枠組みを越えた経営資源配分と一体運営を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、統合効果の早期実現のため旧会社の組織の枠組みを越えた経営資源の最適配分を行い、グループ一体での管理・運営を進めています。」
統合効果の実現に向け、旧会社単位を越えた経営資源の最適配分と一体運営を継続しているが、効果額の実績は示されていない。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「経営統合による収益改善の最大化を図り、早期に年額1,000億円の統合効果の実現を目指します。」
従来の経営統合後5年以内の1,000億円以上の収益改善から、早期に年額1,000億円の統合効果を実現する目標へ、時間軸と表現が具体化された。 - FY2016初出有価証券報告書
「統合新会社グループは、経営統合後５年以内に1,000億円以上の収益改善を達成し、「国際的な競争力を有するアジア有数の総合エネルギー・資源・素材企業グループ」として発展していきます。」
平成29年４月を目途とする経営統合について、収益改善額と統合後の企業像を明示している。