平成29－31年度中期経営計画の数値目標
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2022前進有価証券報告書
「在庫影響を除いた営業利益9,700億円の目標に対し、2022年５月時点の見込みは9,711億円となっており、目標達成を見込める状況となっています。」
第2次中期経営計画の在庫影響除き営業利益9,700億円目標について、9,711億円の達成見込みを示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「在庫影響を除いた営業利益及びＲＯＥは目標値に届かなかったものの、３か年累計でのフリーキャッシュ・フロー及び当連結会計年度のネットＤ／Ｅレシオは目標を達成し、一定の財務基盤を確立しました。」
第1次中期経営計画は、在庫影響除き営業利益とROEは未達だった一方、3か年累計フリーキャッシュ・フロー8,287億円、ネットD/Eレシオ0.70倍で一部の数値目標を達成した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「現在、統合シナジー（中期経営計画の最終年度である2019年度に1,000億円の収益改善）の達成・最大化に向け、製造、供給、購買等の各部門において合理化・効率化に取り組んでおり、当第３四半期連結累計期間において、894億円の収益改善を実現しました。」
第1次中期経営計画の最終年度である2019年度の1,000億円収益改善目標に対し、第3四半期累計で894億円を実現した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、2019年度を最終年度とする第１次中期経営計画の目標達成を目指して「キャッシュ・フローと資本効率を重視した経営」を継続するとともに」
最終年度において、営業利益5,371億円、ROE12.3％、ネットD/Eレシオ0.59倍となり、既存の数値目標である営業利益5,000億円、ROE10％以上、ネットD/Eレシオ0.7倍以下に対する進展が示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「本中計を、「抜本的な変革の実行プラン」と位置付け、基幹事業の収益力強化、事業ポートフォリオの最適化、次世代の柱となる事業の育成・強化、経営基盤の強化等の諸施策を通じ、「キャッシュ・フローと資本効率を重視した経営」を推進し、事業環境の変化に適応可能な収益・財務基盤を確立する。」
2019年度の営業利益5,000億円、累計フリーキャッシュフロー5,000億円、ネットＤ／Ｅレシオ0.7倍以下、ＲＯＥ10％以上という中期経営計画の目標が維持されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「現在当事業では、低油価に耐えられる強靭な体質を構築し持続的な成長を実現するため、中期経営計画に基づき、選択と集中の徹底と投資規模の最適化に鋭意取り組んでおり」
中期経営計画に基づく選択と集中、投資規模の最適化が引き続き実行方針として示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「本中計を、「抜本的な変革の実行プラン」と位置付け、基幹事業の収益力強化、事業ポートフォリオの最適化、次世代の柱となる事業の育成・強化、経営基盤の強化等の諸施策を通じ、「キャッシュ・フローと資本効率を重視した経営」を推進し、事業環境の変化に適応可能な収益・財務基盤を確立する。」
平成31年度目標として、営業利益5,000億円、3年間累計フリーキャッシュフロー5,000億円、ネットD/Eレシオ0.7倍以下、ROE10％以上を設定した。