石炭需要・価格・規制変動と競争リスク
FY2017に初出。21回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
出光興産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「石炭事業・その他事業については、石炭市況の下落に伴う価格要因などにより、売上高は1,647億円（前期比△26.8％）、セグメント損益は191億円（前期比△67.5％）となりました。」
石炭市況の下落が売上高26.8％減、セグメント損益67.5％減として年度業績に現れた。 - 2026-05-12顕在化決算
「石炭事業・その他事業については、石炭市況の下落に伴う価格要因などにより、売上高は1,647億円（前期比△26.8％）、セグメント損益は191億円（前期比△67.5％）となりました。」
石炭市況の下落が売上高・セグメント損益の減少として年度実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「石炭事業・その他事業は、石炭市況の下落に伴う価格要因などにより、売上高は768億円（前年同期比△32.8％）、セグメント損益は92億円（前年同期比△72.1％）となりました。」
石炭市況の下落が売上高32.8％減、セグメント損益72.1％減として実際の業績に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「石炭事業・その他事業については、石炭市況の下落に伴う価格要因などにより、売上高は2,248億円（前期比△32.3％）、セグメント損益は587億円（前期比△40.0％）となりました。」
石炭市況の下落が売上高・セグメント損益の減少として年度実績に現れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、鉱山規模縮小による生産数量の減少や石炭市況の下落等により、3,321億円（前期比△47.2％）となりました。セグメント損益は978億円（前期比△50.6％）となりました。」
鉱山規模縮小による生産数量減少と石炭市況下落が年度実績として現れ、売上高・損益が大幅に減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、鉱山規模縮小による生産数量の減少や電力用の石炭市況の下落などにより、2,895億円（前年同期比△37.3％）となり、セグメント損益は764億円（前年同期比△49.5％）となりました。」
石炭価格・市況の下落と鉱山規模縮小による生産数量減少が、前年同期比37.3％の減収、49.5％のセグメント損益減少として実際の業績に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「石炭事業・その他事業は、鉱山規模縮小による生産数量の減少や前年度市況高騰の反動などにより、売上高は2,115億円（前年同期比△23.9％）となり、セグメント損益は、593億円（前年同期比△28.5％）となりました。」
前年度の石炭市況高騰の反動と鉱山規模縮小による生産数量減少が、石炭事業・その他事業の減収減益として実際に現れた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、石炭価格の上昇などにより、4,616億円（前年同期比＋162.1％）となり、セグメント損益は、1,513億円（前年同期比＋603.6％）となりました。」
石炭価格の上昇により、石炭事業・その他事業の損益が前年同期比603.6％増加した。石炭価格変動リスクの影響は当四半期には改善方向に動いている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、石炭価格の上昇などにより2,781億円（前年同期比＋196.5％）となり、セグメント損益は、830億円（前年同期比＋788億円）となりました。」
石炭価格の上昇により、石炭事業・その他事業の損益は前年同期から大幅に改善した。石炭価格変動の影響は当四半期には改善方向に動いている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、石炭価格の上昇などにより、971億円（前年同期比+175.5％）となりました。セグメント損益は、251億円（前年同期比+245億円）となりました。」
石炭価格の上昇により、石炭事業・その他事業のセグメント損益が前年同期から245億円改善した。石炭価格変動の影響は当四半期には緩和方向に動いた。 - FY2022対処有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、2,634億円（前期比＋89.4％）となりました。セグメント損益は、石炭価格の上昇などにより423億円（前期比＋443億円）となりました。」
石炭価格上昇により、前年度の損失から石炭事業・その他事業の損益が423億円の利益へ改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、石炭価格の上昇などにより、1,761億円（前年同期比＋61.7％）となり、セグメント損益は、215億円（前年同期比＋222億円）となりました。」
石炭価格の上昇により、石炭事業・その他事業の損益は前年同期の損失から215億円の利益へ改善した。石炭価格変動リスクの影響は当四半期には緩和方向に動いた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「石炭事業・その他事業の売上高は、石炭価格の上昇などにより938億円（前年同期比＋33.9％）となり、セグメント損益は、42億円（前年同期比＋265.9％）となりました。」
石炭価格の上昇により、石炭事業・その他事業の損益が前年同期の損失から42億円の利益へ改善した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、石炭価格の下落などにより△20億円（前期比△260億円）となりました。」
石炭価格下落が資源セグメントの石炭事業・その他事業に影響し、20億円の損失へ転じた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、石炭価格の下落などにより△７億円（前年同期比△230億円）となりました。」
石炭価格の下落により、石炭事業・その他事業のセグメント損益は前年同期の利益から7億円の損失へ転じた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、石炭価格の下落などにより11億円（前年同期比△93.6％）となりました。」
石炭価格の下落が資源セグメントの石炭事業・その他事業の損益に現れ、前年同期比93.6％減少した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、石炭価格の下落などにより10億円（前年同期比△89.7％）となりました。」
石炭価格の下落が資源セグメントの石炭事業・その他事業の利益を前年同期比89.7％減少させ、石炭価格変動リスクが業績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益＋持分法投資損益）は、石炭価格の下落などにより223億円（前年同期比△39.7％）となりました。」
石炭価格の下落が資源セグメントの利益を前年同期比39.7％減少させ、石炭価格変動リスクが業績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益＋持分法投資損益）は、石炭価格の下落などにより178億円（前年同期比△21.1％）となりました。」
石炭価格の下落が実際に資源セグメントの利益減少要因となり、石炭価格変動リスクが業績に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「他のエネルギーへの需要の移動、環境及びその他の規制等により、需要が伸びない可能性があります。また、需要が増加した場合でも当社グループよりも事業規模が大きく、経営基盤が確立している他の企業との競争にさらされる可能性もあります。」
石炭需要の他エネルギーへの移行、環境規制、価格変動、競争リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「他のエネルギーへの需要の移動、環境及びその他の規制等により、需要が伸びない可能性があります。また、需要が増加した場合でも当社グループよりも事業規模が大きく、経営基盤が確立している他の企業との競争にさらされる可能性もあります。」
他エネルギーへの需要移行、環境規制、競争、気候・事故等による石炭事業への影響をリスクとして開示している。