原油価格・為替相場の変動リスク
FY2016に初出。37回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
出光興産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026税引前利益感応度の再設定有価証券報告書
「なお、１バレル当たりのドバイ原油価格が１米ドル変動すると、当社の税引前利益は年間80億円増減する可能性があります。」「なお、１米ドル当たり１円変動すると、当社の税引前利益は年間40億円増減する可能性があります。」
原油価格・為替の感応度を、営業利益ベースから税引前利益ベースへ変更して開示した。 - 2026-05-12顕在化業績予想の修正
「中東情勢悪化に伴う原油価格の急騰による燃料油セグメントのプラスのタイムラグを主要因として、営業利益は 1,442 億円の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は 969 億円の増益となりました。」
中東情勢の悪化に伴う原油価格の急騰と為替変動が実際に発生し、燃料油セグメントのプラスのタイムラグを通じて業績予想との差異として顕在化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「原油価格は、４月上旬の米国の関税公表などによる経済悪化懸念やＯＰＥＣプラスの増産発表による供給過剰感により一時下落する場面もありましたが、イラン・イスラエル情勢による地政学リスクにより上昇に転じ、７月以降は概ね70ドル／バレルで推移しました。」「対ドル円相場の４～９月平均は１ドル146.0円となりました。」
原油価格・為替相場は関税、OPECプラスの供給、地政学リスク、金融・経済情勢により変動した。価格・為替変動リスク自体の重要な変更はない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「なお、１バレル当たりのドバイ原油価格が１米ドル変動すると、当社の営業利益は年間100億円増減する可能性があります。」「なお、１米ドル当たり１円変動すると、当社の営業利益は年間50億円増減する可能性があります。」
ドバイ原油価格の営業利益感応度は年間70億円から100億円へ、為替感応度は年間40億円から50億円へ拡大して記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「原油価格は、地政学リスクに支えられたものの、米国の早期利下げ観測後退や中国景気後退などの経済悪化懸念、原油在庫高やＯＰＥＣプラスの自主減産縮小方針の発表による供給過剰感が重しとなり、下落基調で推移しました。この結果、ドバイ原油価格の４～９月平均は前年同期比0.5ドル／バレル下落の81.8ドル／バレルとなりました。」「この結果、対ドル円相場の４～９月平均は１ドル152.6円となりました。」
原油価格は供給過剰懸念や景気悪化懸念を背景に下落し、為替は前年同期比で円安となった。原油価格・為替相場が業績に影響する外部要因であることに重要な変更はない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「なお、１バレル当たりのドバイ原油価格が１米ドル変動すると、当社の営業利益は年間70億円増減する可能性があります。」
ドバイ原油価格に対する営業利益の年間感応度が、前年度記載の60億円から70億円へ拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「原油価格は、前年度の前半はロシア・ウクライナ情勢による供給制限などにより価格が高騰した後、後半以降は米国の長期金利引き上げ継続見通しによる景気減速懸念等により下落基調で推移していましたが、米国の利上げ長期化観測の後退に加え、サウジアラビア・ロシアの年末までの自主減産延長の発表により需給の引き締まりが意識され、7月以降は上昇基調で推移しました。この結果、ドバイ原油価格の４～９月平均は前年同期比20.2ドル／バレル下落の82.3ドル／バレルとなりました。ドル円の為替相場は、米国の連続利上げに対し日本は金融緩和政策を維持しており、日米の金融政策の差を背景に円安が進行しました。この結果、対ドル円相場の４～９月平均は１ドル141.0円となりました。」
原油価格は下落後に上昇へ転じ、為替は円安となった。地政学情勢、金融政策、産油国の減産などによる価格・為替変動リスク自体に重要な変更は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原油価格は、OPECプラスによる減産延長や追加減産の公表はあったものの影響は限定的であり、米国の長期金利引き上げ継続見通しによる景気減速懸念等により下落基調で推移しました。この結果、ドバイ原油価格の４～６月平均は前年同期比30.3ドル／バレル下落の77.8ドル／バレルとなりました。」
原油価格は景気減速懸念等を背景に下落し、為替は日米金融政策の差を背景に円安が進行した。原油価格・為替変動が業績に影響する外部要因であること自体に重要な変更はない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、１バレル当たりのドバイ原油価格が１米ドル変動すると、当社の営業利益は年間60億円増減する可能性があります。」
ドバイ原油価格の営業利益感応度が年間40億円から60億円へ拡大して記載された。為替についても1円変動当たり年間40億円の感応度を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原油価格は、ロシアによるウクライナ侵攻以降、需給が逼迫する方向で推移し、また各国の行動規制緩和による需要回復から上昇基調で推移しました。夏以降は世界的なインフレに伴う景気減速懸念による需要減や、中国における新型コロナウイルス感染症再拡大を受けた都市封鎖などの措置により、石油需要の伸びが鈍化するとの懸念などから下落基調で推移しました。この結果、ドバイ原油価格の４～12月平均は前年同期比24.3ドル／バレル上昇の96.6ドル／バレルとなりました。」
原油価格・為替相場はウクライナ情勢、需要回復、インフレ、金融政策、中国の都市封鎖などを背景に変動したが、業績に影響する外部リスク自体の重要な変更は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原油価格は、前半はロシア・ウクライナ情勢による供給制限及び各国の行動規制緩和・解除による需要回復などから上昇基調が継続しましたが、後半に入ると米国の政策金利引き上げによる世界経済減速懸念や中国のロックダウンなどにより原油需要の鈍化が意識され、下落基調となりました。この結果、ドバイ原油価格の４～９月平均は前年同期比33.2ドル／バレル上昇の102.5ドル／バレルとなりました。」
ロシア・ウクライナ情勢、金融政策、世界経済、中国のロックダウンなどを背景に原油価格が上昇後に下落する変動を示した。原油価格・為替変動リスク自体の重要な変更は示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「原油価格は、欧米諸国を中心に行動規制緩和による需要回復により上昇基調で推移しており、また、供給面においては、４月以降もOPECプラスは協調減産を継続した影響およびウクライナ情勢などにより、需給バランスはタイトな状況が継続しました。この結果、ドバイ原油価格の４～６月平均は前年同期比41.1ドル／バレル上昇の108.1ドル／バレルとなりました。」
需要回復、OPECプラスの協調減産、ウクライナ情勢を背景に原油価格の高止まりが続いた。原油価格・為替変動が業績に影響するリスク自体については重要な変更がない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年２月以降ロシアによるウクライナ侵攻により地政学的リスクが顕在化したことを受け、原油をはじめとした資源価格が急騰して年度末を迎えました。この結果、ドバイ原油価格は年度初めの63ドル／バレル台から右肩上がりで上昇を続け、年度末にかけては一時期120ドル／バレルを越える状況もあり、年間平均価格では前期比33.6ドル／バレル上昇の78.1ドル／バレルとなりました。」
ウクライナ侵攻に伴う地政学リスクと資源価格急騰が実際に発生し、原油価格変動リスクが年度業績環境に顕在化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、ドバイ原油の４～12月の平均価格は前年同期比32.9ドル／バレル上昇の72.3ドル／バレルとなりました。」
ワクチン接種、代替燃料需要、感染再拡大、戦略的石油備蓄放出示唆、オミクロン株などを背景とした原油価格の変動が引き続き記載されている。為替レートも前年同期比で円安となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、欧米を中心にワクチン接種が進み経済回復の進展により石油需要が増加する一方、供給面でもＯＰＥＣプラスの協調減産継続により需給バランスがタイトに推移したことにより、９月末まで上昇しました。この結果、４～９月の平均価格では前年同期比32.6ドル／バレル上昇の69.3ドル／バレルとなりました。」
原油価格は需要回復とOPECプラスの協調減産を背景に上昇した。原油価格・為替相場が業績に影響する外部要因であること自体に重要な変更は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、新型コロナワクチン普及に伴い、米欧を中心とした経済正常化などから石油需要は回復し、供給面においては４月以降もＯＰＥＣプラスが協調減産を継続した影響などにより、需給バランスはタイトな状況が継続しました。この結果、４～６月の平均価格では前年同期比36.4ドル／バレル上昇の66.9ドル／バレルとなりました。」
原油価格は需要回復とOPECプラスの協調減産を背景に上昇した。原油価格・為替相場が業績に影響する外部要因であること自体に重要な変更は示されていない。 - FY2021感応度の変更有価証券報告書
「なお、１米ドル当たり１円変動すると、当社の営業利益は年間30億円増減する可能性があります。」
為替変動の営業利益感応度が、前回記載の年間25億円から30億円へ更新された。ドバイ原油は1ドル当たり40億円、ブレント原油は10億円の感応度としている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、４～12月の平均価格では39.4ドル／バレル（前年同期比△24.1ドル／バレル）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大等による原油価格下落が継続し、前年同期比24.1ドル／バレル下落した。燃料油の在庫評価や資源価格を通じた業績影響も記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、４～９月の平均価格では前年同期比27.5ドル／バレル下落の36.7ドル／バレルとなりました。」
新型コロナウイルス感染拡大等を背景にドバイ原油価格が前年同期比27.5ドル／バレル下落し、燃料油事業の在庫評価・販売数量減少等を通じて業績に影響した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、４～６月の平均価格では前年同期比36.9ドル／バレル下落の30.5ドル／バレルとなりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う景気落ち込み懸念などを背景に原油価格が大幅に下落し、燃料油セグメントの在庫評価影響等を通じて営業損失が発生した。 - FY2020影響感応度の数値化有価証券報告書
「なお、１バレル当たりのドバイ原油価格が１米ドル変動すると、当社の営業利益は年間40億円増減する可能性があります。なお、１バレル当たりのブレント原油価格が１米ドル変動すると、当社の営業利益は年間10億円増減する可能性があります。なお、１米ドル当たり１円変動すると、当社の営業利益は年間25億円増減する可能性があります。」
原油価格及び為替変動が営業利益に与える影響を、ドバイ原油40億円、ブレント原油10億円、為替25億円という年間感応度で示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、４～12月の平均価格では前年同期比7.7ドル／バレル下落の63.5ドル／バレルとなりました。」
米中対立や世界経済の先行き不透明感、OPECプラスの減産などを背景とする原油価格の変動が続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、５月中旬までは70ドル／バレル前後で推移しましたが、米中対立等を受けた世界経済の先行き不透明感の強まり等を背景に５月下旬以降は下落傾向が続き、４～９月の平均価格では前年同期比8.9ドル／バレル下落の64.3ドル／バレルとなりました。」
米中対立や世界経済の先行き不透明感を背景に原油価格が下落した。原油価格・為替変動リスク自体に重要な変更はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、ＯＰＥＣ等の協調減産や、イランと米・サウジアラビアの対立緊迫化等を背景に上昇しましたが、その後は米中対立等を受けた世界経済の先行き不透明感の強まり等の影響で下落に転じました。この結果、４～６月の平均価格では前年同期比4.7ドル／バレル下落の67.4ドル／バレルとなりました。」
原油価格は産油国の協調減産や中東情勢、米中対立・世界経済の不透明感などを背景に変動し、平均価格は67.4ドル／バレルとなった。価格変動リスク自体に重要な変更はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、米国の対イラン経済制裁に伴う供給懸念などを背景に秋口まで１バレル80ドル超まで上昇していたものの、11月以降は需給の緩和や世界経済の先行き不透明感などにより50ドル台まで下落しました。」
原油価格が地政学要因、供給懸念、需給緩和、世界経済の不透明感により大きく変動した状況を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、秋口まで１バレル70ドル超まで上昇していたものの、米中対立に起因する世界景気の不透明感の影響を受け、11月以降は下落に転じ12月中旬以降１バレル50ドル台で推移しました。この結果、４～12月の平均価格では前年同期比18.1ドル／バレル上昇の71.3ドル／バレルとなりました。」
原油価格が米中対立や世界景気の不透明感により変動した状況が記載されている。価格・為替変動リスク自体について重要な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、サウジアラビアの増産等によるＯＰＥＣ協調減産体制の緩和傾向が見られるものの、11月に予定される米国の対イラン経済制裁に伴う供給懸念等を背景に上昇を続けました。この結果、４～９月の平均価格では前年同期比23.1ドル／バレル上昇の73.2ドル／バレルとなりました。」
原油価格の変動要因として、OPEC協調減産、サウジアラビアの増産、対イラン制裁に伴う供給懸念を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、ＯＰＥＣ協調減産体制の持続に対する期待の高まりや中東での地政学リスクの強まり及びイランの供給懸念等を背景に上昇を続けました。この結果、４～６月の平均価格では前年同期比22.3ドル／バレル上昇の72.1ドル／バレルとなりました。」
原油価格の変動要因として、協調減産、中東の地政学リスク、イランの供給懸念を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、ＯＰＥＣ協調減産延長への期待と中東での地政学リスクの高まりを受け、11月以降は60ドル／バレルを上回る水準で推移しました。この結果、平均価格では前期比8.9ドル／バレル上昇の55.9ドル／バレルとなりました。」
原油価格の変動要因と為替変動が業績に影響する外部リスクとして引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、年末に向けＯＰＥＣ協調減産延長への期待と中東での地政学リスクの高まりを受け、11月以降は60ドル／バレルを上回りました。この結果、４～12月の平均価格では前年同期比8.3ドル／バレル上昇の53.2ドル／バレルとなりました。」
原油価格は前年同期比で上昇したが、産油国の動向や地政学リスクなどによる価格変動要因の記載は継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、一部の非ＯＰＥＣ産油国の増産やシェールオイルの生産量の拡大などにより６月には44ドル／バレルを下回りましたが、その後は、世界的な原油需給の改善見通しなどから50ドル台を回復しました。この結果、４～９月の平均価格では前年同期比6.9ドル／バレル上昇の50.1ドル／バレルとなりました。」
原油価格は前年同期比で上昇したが、産油国の増産、シェールオイル、需給見通しなどによる価格変動要因の記載は継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、シリアなどの地政学リスクの高まりやＯＰＥＣ協調減産延長への期待により、４～５月は概ね50ドル／バレル台で推移しましたが、６月は協調減産除外のリビアやナイジェリアが増産していることやシェールオイルの生産量の拡大などにより一時44ドル／バレルを下回りました。」
原油価格は前年同期比で上昇したが、地政学要因、産油国の生産動向、シェールオイルなどによる価格変動要因の記載は継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この結果、年度平均価格では前年同期比1.4ドル／バレル上昇の46.9ドル／バレルとなりました。円の対ドルレートは、英国国民投票のＥＵ離脱派勝利の影響などから年央までは円高基調で推移しましたが、その後は米国大統領選でのトランプ候補勝利による景気刺激策期待などから円安基調となりました。年度平均レートは前年度対比11.7円／ドル円高の109.4円／ドルとなりました。」
原油価格と為替相場の変動が引き続き業績に影響する外部要因として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ドバイ原油価格は、ＯＰＥＣの減産期待と供給過剰感が交錯する中、９月下旬のＯＰＥＣの生産調整に加え、非ＯＰＥＣ産油国との減産合意などを受け12月には50ドル／バレルを上回りましたが、平均価格では前年同期比5.7ドル／バレル下落の44.9ドル／バレルとなりました。円の対ドルレートは、６月の英国国民投票のＥＵ離脱派勝利の影響などから円高基調で推移しましたが、その後は米国大統領選でのトランプ候補勝利による景気拡張策期待などにより円安基調となりました。当第３四半期連結累計期間の平均レートは前年同期比で15.1円／ドル円高の107.6円／ドルとなりました。」
原油価格は前年同期比で下落し、平均為替レートも円高となっており、原油価格・為替相場の変動による事業影響が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「４月～９月の平均価格では前年同期比12.3ドル／バレル下落の43.2ドル／バレルとなりました。」
原油価格は前年同期比で下落し、為替も前年同期比16.5円の円高となるなど、原油価格・為替変動の事業影響が引き続き記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「４～６月の平均価格では前年同期比18.1ドル／バレル下落の43.2ドル／バレルとなりました。」
ドバイ原油価格の下落が当四半期にも続き、石油開発事業では原油価格下落の影響等により営業損失15億円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「この結果、年度平均価格は前年度対比で37.9ドル／バレル下落の45.5ドル／バレルとなりました。」
原油価格下落により売上高、在庫評価、石油開発事業の損益が影響を受け、営業損失196億円を計上している。