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ビーピー・カストロール(5015)・リスク後退

新車販売台数の前年割れと厳しい経営環境

FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。

36記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化2016: 220162017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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自動車用品市場の縮小・車両電動化による需要減少13社が書いているテーマ・逆風14社・追い風1社

ビーピー・カストロールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中2社が悪化側に。

直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1後退有価証券報告書

    「新車販売台数は普通車・軽自動車の合計で前年同期比約107%となりました。」

    新車販売台数は前年同期比約107%となり、前回の通期103%から増加した。一方、物価上昇や車両価格高止まりによる需要への影響は注視している。
  2. 2026-05-08悪化決算

    「新車販売台数は軽自動車が前年同期比104.7%と増加した一方、普通車は同93.6%と減少しました。新型車投入の多かった軽自動車は堅調に推移したものの、普通車については、モデルの長期化や規制対応に伴うコスト増を背景とした新車価格の高止まりなどにより、国内市場全体としては低迷が続いております。」

    軽自動車は増加した一方、普通車の減少と新車価格の高止まりを背景に、国内市場全体の低迷継続を記載している。
  3. FY2025通期増加・後半弱含み有価証券報告書

    「前年の認証不正問題に起因する出荷停止等の影響からの回復が進み、新車販売台数(普通車・軽自動車合計)は前年同期比103%となりました。しかし、第3四半期及び第4四半期単体では前年同期比で減少に転じており、回復の動きには一部弱含みが見られます。」

    通期の新車販売台数は前年同期比103%に回復した一方、第3・第4四半期単体では減少に転じたと記載している。
  4. FY2025-H1後退有価証券報告書

    「新車販売台数は普通車・軽自動車の合計で前年同期比約10%の増加となりました。前年に発覚した認証不正問題の影響で停滞していた生産体制も改善され、販売台数には回復の兆しが見られました。しかしながら、物価上昇に伴う消費者の慎重な購買姿勢は継続しており、新車販売はコロナ禍以前の水準には未だ達しておりません。」

    新車販売台数は前年同期比約10%増となり、生産体制の改善と回復の兆しを記載している。一方、コロナ禍以前の水準未達と慎重な購買姿勢の継続も併記している。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「販売台数につきましては、普通車・軽自動車合計で前年同期比約7%の減少となり、2年ぶりにマイナスに転じました。半導体等の供給不足解消による新車供給の回復はあったものの、一部自動車メーカーによる認証取得の不正問題に伴う全面的な生産・出荷停止が影響し、新車販売台数は下押しされました。」

    前年度の増加から、普通車・軽自動車合計で前年同期比約7%減少へ転じた。認証取得不正問題に伴う生産・出荷停止を要因として挙げている。
  6. FY2024-H1上期前年同期比減少有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が引き続き消費者からの根強い支持を集めておりますが、販売台数につきましては、一部国内自動車メーカーの出荷停止により普通車・軽自動車合計で前年同期比約13%の減少となりました。」

    一部国内自動車メーカーの出荷停止を要因として、普通車・軽自動車の販売台数が前年同期比約13%減少したと記載している。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「販売台数につきましては、一部国内自動車メーカーの出荷停止により普通車・軽自動車合計で前年同期比約18%の減少となりました。」

    一部国内自動車メーカーの出荷停止を要因として、普通車・軽自動車の販売台数が前年同期比約18%減少したと記載している。前年度の前年同期比増加から状況が悪化している。
  8. FY2023後退有価証券報告書

    「販売台数につきましては、新型コロナウイルス感染症や世界的な半導体不足といった新車供給への影響が薄れたことにより、普通車・軽自動車合計で前年同期比約13%の増加となりました。」

    新車供給への影響が薄れ、販売台数が前年同期比約13%増加したと記載しており、前年からの減少を中心としたリスク表現が弱まっている。
  9. FY2023-Q3前年同期比増加幅縮小有価証券報告書

    「販売台数につきましては、新型コロナ感染症や世界的な半導体不足といった新車供給への影響が薄れたことにより、普通車・軽自動車合計で前年同期比約8%の増加となりました。」

    新車供給への影響が薄れ、販売台数は前年同期比約8%増となった。前四半期の普通車・軽自動車約20%増から、増加幅は縮小している。
  10. FY2023-Q2前年同期比増加幅拡大有価証券報告書

    「販売台数につきましては、新型コロナ感染症や世界的な半導体不足といった新車供給への影響が薄れたことにより、普通車・軽自動車共に前年同期比約20%の増加になりました。」

    普通車・軽自動車とも前年同期比約20%増となり、FY2023-Q1の約15%増から増加幅が拡大した。一方、年間販売台数の低水準や先行き懸念の記載は今四半期にはない。
  11. FY2023-Q1前年同期比増加・年間低水準継続有価証券報告書

    「販売台数につきましては、新型コロナ感染症や世界的な半導体不足の影響が薄れたことにより、前年同期比で普通車・軽自動車共に前年同期比約15%の増加になりました。しかしながら2020年以降年間の新車販売台数は500万台を割り込んでおり、先行きの不透明感が続くことが懸念されております。」

    普通車・軽自動車の販売台数は前年同期比約15%増加した一方、2020年以降の年間販売台数は500万台を下回っており、短期的な回復と年間の低水準・先行き懸念を併記している。
  12. FY2022悪化有価証券報告書

    「一方2022年の新車販売台数は420万台と1977年以来、45年ぶりの低水準になりました。これは世界的な半導体不足が長引いたことによる新車供給の滞りが影響し、厳しい経営環境が続いております。」

    2022年の新車販売台数が420万台、1977年以来45年ぶりの低水準となった。長期化する世界的な半導体不足による新車供給停滞を要因として挙げている。
  13. FY2022-Q3販売台数減少幅・原油上昇幅の縮小と円安進行有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が消費者からの根強い支持を集めておりますが、半導体不足や部品の調達難の影響から新車販売台数は前年同期比で10%強減少する一方、原油価格は前年同期比で1.5倍に上昇し、さらに急激な円安傾向の進行など厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数の減少幅は前四半期の14%強から10%強へ、原油価格の上昇倍率は1.6倍から1.5倍へ縮小した一方、半導体不足・部品調達難と急激な円安傾向の進行を記載している。
  14. FY2022-Q2販売台数減少幅縮小・調達難継続有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が消費者からの根強い支持を集めておりますが、半導体不足や部品の調達難の影響から新車販売台数は前年同期比で14%強減少する一方、原油価格は前年同期比で1.6倍に上昇し、さらに急激な円安傾向の継続など厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数の減少幅は前四半期の16%強から14%強へ縮小した一方、半導体不足や部品調達難、急激な円安傾向の継続を記載している。
  15. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が消費者からの根強い支持を集めておりますが、新車販売台数は前年比で16%強減少する一方、原油価格は前年同期比で1.6倍に上昇するなど、厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数の減少幅が前年比16%強となり、従来の3%減少などから悪化している。
  16. FY2021悪化有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては、世界的な半導体不足の影響により10月の国内新車販売台数は前年同月比で3割の減少となり、1968年の統計開始以来過去最低となりました。通年でも対前年比1割の減少となった2020年度からさらに3%の減少となっています。」

    世界的な半導体不足により10月の販売台数が前年同月比3割減・統計開始以来過去最低となり、通年でも2020年度からさらに3%減少した。
  17. FY2021-Q3四半期減少・累計横ばい有価証券報告書

    「一方で新車販売台数は当第3四半期の前年同期比では85%に減少、当第3四半期累計期間の前年比では横ばいとなりました。」

    第3四半期会計期間では前年同期比85%に減少した一方、第3四半期累計期間では前年比横ばいとなり、期間区分によって状況が分かれている。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、依然として小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が消費者からの根強い支持を集めており、新車販売台数は前年比では持ち直した一方、原油価格が上昇を続けており、厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数は前年比で持ち直した一方、厳しい経営環境が続くとの認識を継続している。
  19. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が消費者からの根強い支持を集め、新車販売台数は前年比では持ち直した一方、新型コロナウイルス感染拡大前の水準回復までには至らず、厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数は前年比では持ち直したものの、感染症拡大前の水準には戻らず、厳しい経営環境が継続している。
  20. FY2020後退有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては、緊急事態宣言解除後に回復の兆しが見られたものの通年では前年比減となり、厳しい経営環境となっております。」

    第3四半期の「前年同期比15%程度下回り」から、通年では前年比減という表現となり、緊急事態宣言解除後の回復の兆しにも言及している。
  21. FY2020-Q3後退有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が消費者からの根強い支持を集めておりますが、新車販売台数に関しましては新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり前年同期比で15%程度下回り、厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数は前年同期比15%程度下回った。前四半期の2割程度下回るとの記載から下落幅が縮小しているが、感染症の影響と厳しい経営環境は継続している。
  22. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり前年同期比で2割程度下回り、厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数の前年同期比下落幅が、FY2020-Q1の1割程度から2割程度へ拡大したと記載している。新型コロナウイルス感染症拡大の影響も明示している。
  23. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあって前年を1割程度下回り、厳しい経営環境となっております。」

    新車販売台数が新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり前年を1割程度下回り、従来の微減・前年比減少より悪化した状況を記載している。
  24. FY2019悪化有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては、消費税増税前の駆込み需要が見られたものの、年間では前年比減少となり、厳しい経営環境となっております。」

    前年度のほぼ横ばいから、2019年は年間で前年比減少となり、新車販売台数の状況が悪化している。
  25. FY2019-Q3後退有価証券報告書

    「また、自動車業界におきましては、消費増税前の駆込み需要の影響による購入増加が見られましたが、新車販売台数は普通車・軽自動車共に9月累計で前年実績の微増という結果に止まり、厳しい事業環境が継続しております。」

    普通車・軽自動車とも前年実績の微減だった前四半期から、9月累計では前年実績の微増へと表現が弱まっている。一方、厳しい事業環境の継続は記載している。
  26. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「また、自動車業界におきましては、新車販売台数は普通車・軽自動車共に6月累計で前年実績とほぼ同程度という結果になり、厳しい事業環境が継続しております。」

    前四半期の普通車・軽自動車とも前年実績の微減という表現から、6月累計では前年実績とほぼ同程度へと悪化表現が弱まっている。
  27. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「また、自動車業界におきましては、新車販売台数は普通車・軽自動車共に前年実績の微減という結果になり、厳しい事業環境が継続しております。」

    前年度のほぼ横ばいから、普通車・軽自動車とも前年実績の微減へと新車販売台数の状況が悪化している。
  28. FY2018再掲有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては、軽自動車は前年をわずかに上回ったものの普通車は微減となり、前年実績のほぼ横ばいという結果になりました。」

    新車販売台数は、軽自動車の増加と普通車の微減により、前年実績のほぼ横ばいとなったとの認識を示している。
  29. FY2018-Q3四半期増加・累計微減有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、新車販売台数は当第3四半期会計期間では前年実績より増加となったものの、累計期間では微減という結果になり、また原油価格の上昇基調や為替のリスク等、厳しい事業環境が継続しております。」

    新車販売台数は第3四半期会計期間では前年実績を上回った一方、第3四半期累計期間では微減となっており、期間区分によって動きが分かれている。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、新車販売台数は前年実績の微減という結果になり、また原油価格の上昇基調や為替のリスク等、依然として厳しい事業環境が継続しております。」

    新車販売台数が前年実績の微減となったとの認識を、前四半期に続いて記載している。
  31. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「原油価格は上昇基調が続き、自動車業界におきましては、新車販売台数は前年実績の微減という結果になり、依然として厳しい事業環境が継続しております。」

    前年実績のほぼ横ばいだった前年度から、前年実績の微減へと新車販売台数の表現が悪化している。
  32. FY2017後退有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては前年実績のほぼ横ばいという結果になりました。」

    従来の前年実績割れという表現から、前年実績のほぼ横ばいへと、新車販売台数の悪化表現が弱まっている。
  33. FY2017-Q3削除有価証券報告書
    本第3四半期累計期間の業績説明では、新車販売台数の前年割れに関する記載がなく、直前の四半期まで継続していた言及が途切れている。
  34. FY2016悪化有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、小型・ハイブリッドの低燃費車並びに軽自動車が消費者からの根強い支持を集めておりますが、新車販売台数に関しましては4月の軽自動車税増税も影響し、前年実績を下回る結果となりました。」

    新車販売台数の前年割れが年度実績として確認された。軽自動車税増税の影響も要因として記載している。
  35. FY2016-Q3悪化有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては当四半期会計期間及び累計期間合計、共に前年実績を下回っており、経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」

    新車販売台数の前年割れが、従来の累計期間に加えて当四半期会計期間でも確認されたと記載している。
  36. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「新車販売台数に関しましては、当第2四半期累計期間におきましても前年実績を下回っており、経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」

    自動車業界における新車販売台数の前年割れを、当四半期に実際に生じている事業環境上のリスクとして記載している。
一緒に動いた変遷

「新興国経済の減速と欧州の地政学的リスク」は、この変遷が動いた36回のうち21回、同じ書類で同じ向きに動きました。

21138863★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国経済の減速と欧州の地政学的リスク21回
  3. 2円高・株安と消費者マインドの弱さ13回
  4. 3原油価格および為替レートの変動8回
  5. 4雇用・所得環境の改善による国内経済の緩やかな回復8回
  6. 5環境配慮・差別化商品の投入と啓蒙による市場占有率拡大6回
  7. 6地震等の自然災害による事業影響3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ビーピー・カストロールの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-08の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新車販売台数の前年割れと厳しい経営環境|ビーピー・カストロール(5015)の変遷 | Komori