環境配慮・差別化商品の投入と啓蒙による市場占有率拡大
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
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- 2026-05-08前進決算
「成熟した市場環境に加え、物価高騰により価格意識が高まる中においても、高付加価値ブランドの育成と新たな需要の喚起・創出に取り組むとともに、既存顧客基盤の強化を図り、当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいります。」
高付加価値ブランドと新需要に加え、既存顧客基盤の強化を継続成長の要素として明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度（実績） 2025年度（実績） 2026年度（目標） 売上高 13,652百万円 14,689百万円 12,000百万円 経常利益 1,412百万円 1,640百万円 2,450百万円 ROE 9.3％ 10.5％ 15％以上 2026年は現中期経営計画の最終年に当たります。」
2025年度実績として売上高14,689百万円、経常利益1,640百万円、ROE10.5％を開示し、2026年度目標および計画最終年を明示した。5つの戦略に基づき、次期計画への橋渡しも掲げている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「成熟した市場環境や物価高騰により、価格に敏感なユーザーが増加する中、ブランド愛好者の獲得と定着、高付加価値ブランドの拡大、新たな需要の創出を図り、既存顧客の掘り起こしを通じて、当社事業の持続的な成長を目指してまいります。」
成熟市場・物価高騰を前提に、従来の高付加価値ブランド拡大と新需要創出に加え、ブランド愛好者の獲得・定着と既存顧客の掘り起こしを明示している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「成熟した市場環境並びに物価の高騰から、価格によりシビアなユーザーが増える中、高付加価値ブランドの拡大と新しい需要の喚起・創出を促進することで、当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいります。」
成熟市場と物価高騰による価格志向の強まりを前提に、高付加価値ブランドの拡大と新需要の喚起・創出を通じた継続成長の目標を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「この成熟化した市場において、中期経営計画（2022-2026）の５つの戦略のもと、当社の強みを生かしながら長期的な信頼と価値を築き、新たなカテゴリーへの挑戦も含めて事業ポートフォリオを拡大・再構築することにより収益基盤の更なる強化を目指します。」
既存の中期経営計画を、コアビジネス、ポートフォリオ、新規ビジネス、脱炭素化・デジタル化、成長基盤の5領域で整理し、事業ポートフォリオの拡大・再構築を明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「成熟した市場環境、物価の高騰により価格によりシビアなユーザーが増える中、高付加価値ブランドの拡大と新しい需要の喚起・創出を促進することで、当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいります。」
成熟市場と物価高騰による価格志向の強まりを前提に、高付加価値ブランドの拡大と新需要の喚起・創出を通じた継続成長の目標を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「成熟した市場環境の中、高付加価値ブランドの拡大と新しい需要の創出を促進することで、当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいります。」
成熟市場における高付加価値ブランドの拡大と新需要創出を通じた継続成長の目標を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「成熟した市場環境の中、高付加価値ブランドの拡大と新しい需要の創出を促進することで、当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいります。」
成熟市場における高付加価値ブランドの拡大と新需要創出を通じた継続成長の目標を継続している。 - FY2022後退有価証券報告書
「計画最終年の2026年に達成すべき数値目標として、売上高12,000百万円、経常利益2,450百万円を掲げました。なお、中期経営計画（2022-2026）のローリングについては、原材料価格の動向などをはじめ不確定要素が多いため見送りとしております。」
2026年の売上高12,000百万円・経常利益2,450百万円の目標は維持している一方、原材料価格などの不確定要素を理由に中期計画のローリングを見送った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「成熟した市場環境にありながらも、高付加価値ブランドの拡大、潜在的購入者へのアプローチ、新しい需要の創出を促進することで、市場の再活性化および当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいります。」
高付加価値ブランドの拡大、潜在的購入者への接触、新需要創出による市場再活性化・継続成長の目標を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「成熟した市場環境にありながらも、高付加価値ブランドの拡大、潜在的購入者へのアプローチ、新しい需要の創出を促進することで、市場の再活性化および当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいります。」
高付加価値ブランドの拡大、潜在的購入者への接触、新需要創出による市場再活性化・継続成長の目標を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2018年に策定した中期経営計画（2018-2022）は2022年度が最終年に当たりますが、長引く新型コロナウイルス感染症拡大が及ぼす経済への影響、ウィズコロナ・ポストコロナに向けた経済活動の再開とそれに伴うエネルギー需要の回復や原材料価格の変動、脱炭素社会の実現に向けた自動車業界の取り組みといった事業環境の急速な変化に対応し、当社が持続的な成長を目指すために、1年前倒しで中期経営計画（2022-2026）を策定いたしました。５年間を通じて達成すべき数値目標として、2026年度における売上高12,000百万円、経常利益2,450百万円を掲げました。」
従来計画を1年前倒しで終了し、2022年から2026年を対象とする新中期経営計画へ組み替えた。2026年度の売上高12,000百万円、経常利益2,450百万円を目標としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「高付加価値商品の拡大と新しい需要を創出し、市場の再活性化および当社ビジネスの継続的な成長を目指してまいりました。」
高付加価値商品の拡大と新しい需要の創出を通じた市場再活性化・継続成長の目標を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大は既に社会経済に大きな影響をもたらしており、非連続で不安定な変化が続くであろうポストコロナ禍の事業環境において持続的成長を目指すため、新たな中期計画の編成が必要と判断いたしました。今後、今期中を目途に合理的に算定可能となったタイミングで、2022年を初年度とする新たな中期５ヵ年計画を策定し公表することとさせて頂きます。」
従来の2022年度最終年度の中期計画について、ポストコロナ禍を前提に新たな中期5ヵ年計画を編成し、2022年を初年度として今期中を目途に公表する方針へと計画を組み替えている。市場占有率は3.3％（前年比0.3ポイント減）となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「市場占有率につきましては3.6％（前年比0.1ポイント増）となりました。なお、2022年度を最終年度とする中期経営計画につきましては、自動車用潤滑油市場において激しく変化する経営環境の中での持続的成長を目指すべく、現計画の進捗と課題を元に新たな計画策定を検討しております。」
2022年度の市場占有率5％等の既存目標を掲げる中、市場占有率が3.6％、前年比0.1ポイント増となった。また、現計画の進捗と課題を踏まえた新計画の策定を検討している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年に策定いたしました新中期５ヵ年計画においては、基本的には前計画の戦略を継承しつつ、新たな数値目標を定め、成熟した市場環境の中において当社の市場占有率を高めながらビジネスを成長させていきます。そして、長期的な信頼と価値を築き、継続的に業績を上げていけるベストブランド・マーケターを目指します。５年間を通じて達成すべき数値目標として、2022年度における売上高13,645百万円、経常利益2,883百万円、自動車用潤滑油市場（70万KL）占有率5％を掲げました。」
新中期5ヵ年計画の2022年度売上高、経常利益、市場占有率の数値目標を再掲している。新たな達成実績の記載はない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成30年に策定いたしました新中期５ヵ年計画においては、基本的には前計画の戦略を継承しつつ、新たな数値目標を定め、成熟した市場環境の中において当社の市場占有率を高めながらビジネスを成長させていきます。５年間を通じて達成すべき数値目標として、2022年度における売上高13,645百万円、経常利益2,883百万円、自動車用潤滑油市場（70万KL）占有率5％を掲げました。」
前計画の戦略を継承する新中期5ヵ年計画へと計画を更新し、2022年度の売上高、経常利益、市場占有率について数値目標を設定した。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような見通しの中、当社は、環境に配慮した商品戦略を推し進め、市場のニーズを捉えた差別化された商品を投入し、オイル交換の重要性、当社が提供するプレミアムオイル・省燃費オイルを選択するメリットを消費者目線で分かりやすく伝え啓蒙することで、潜在的ユーザーのカーメンテナンスへの関心度を高め、カーショップ並びにカーディーラーでの市場占有率のさらなる拡大に取り組む」
環境配慮型・差別化商品の投入、消費者への啓蒙を通じて、カーショップおよびカーディーラーでの市場占有率をさらに拡大する目標を記載している。