社員の能力発揮と働きがいのあるグループ
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに44社。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的な取り組みとして、「ワーク・ライフ・バランス」の向上を目的にICTを活用したクラウドの勤怠システムを導入し、社員一人ひとりの始業・終業時刻や時間外労働、有給休暇といった勤怠情報の正確な把握や適切な管理を行っています。さらに、社員が安心して子育てができるよう、男女に関係なく育児休業の取得を推進し、「育児休業制度」や「育児短時間勤務」など、様々な制度を整備・運用しています。…直近の従業員給与については、資源高や円安を背景とする消費者物価の上昇への対応、従業員のモチベーション向上、および優秀な人材の獲得を目的に、2024年4月より基本給の大幅なベースアップを実施し、2025年度も引き続き物価上昇を超えるベースアップを実施しました。」
従来の定年65歳、人事制度、専門職制度、博士号取得支援に加え、クラウド勤怠管理、育児関連制度、2025年度の物価上昇を超えるベースアップを具体的に記載している。 - 2026-05-12前進経営計画
「人材の確保・育成と働き方改革、DX の推進による業務改革」
人的資本経営の強化を新計画の経営基盤強化に組み込み、人材の確保・育成と働き方改革を明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「そのため、2022年から新しい人事制度を運用し、定年年齢を65歳まで引き上げ、長期にわたり社員一人ひとりが能力を発揮できる仕組みとし、シニア人材も活躍できる環境を整備しています。…専門職（技術的なプロフェッショナル職）を設置したほか、社員の社会人博士号の取得に向けた支援の充実化を図っております。」
定年65歳、新人事制度、専門職制度および博士号取得支援に加え、勤怠管理・育児休業等の制度運用を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「そのため、2022年から新しい人事制度を運用し、定年年齢を65歳まで引き上げ、長期にわたり社員一人ひとりが能力を発揮できる仕組みとし、シニア人材も活躍できる環境を整備しています。…専門職（技術的なプロフェッショナル職）を設置したほか、社員の社会人博士号の取得に向けた支援の充実化を図っております。」
人材の開発・育成方針について、新人事制度、定年年齢65歳への引上げ、専門職制度、博士号取得支援など具体的な施策を開始している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「更なる成長に向けて、持続的な成長を支える人材の開発と育成を推進していきます。」
持続的成長を支える人材の開発・育成を『しなやか２０２５』の重点施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「更なる成長に向けて、持続的な成長を支える人材の開発と育成を推進していきます。」
持続的成長に向けた人材の開発・育成を新中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新たなる成長に向けて、人材の開発・育成を推進していきます。」
社員の能力発揮と持続的成長に向けた人材の開発・育成を、中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新たなる成長に向けて、人材の開発・育成を推進していきます。」
社員の能力発揮と持続的成長に向けた人材の開発・育成を、中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「社員一人ひとりが能力を発揮して、技術力、営業力、財務体質を強化し、持続的な成長を遂げることにより、「道」創りになくてはならない企業グループであり続けることを目指します。新たなる成長に向けて、人材の開発・育成を推進していきます。」
社員の能力発揮と働きがいという理念に加え、持続的成長に向けた人材の開発・育成を重点施策として明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員一人ひとりが能力を発揮でき、働きがいのあるグループであること」
社員の能力発揮と働きがいを経営理念の構成要素として掲げている。