2018中期経営計画と2022年長期ビジョンによる成長目標
FY2018に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2023達成有価証券報告書
「最終年度となる当連結会計年度の売上は、農薬及び農業関連事業が好調に推移した結果、161,002百万円となり、中期経営計画の売上目標126,000百万円を達成することができました。営業利益は、増収に伴う利益増等により14,089百万円となり、中期経営計画の営業利益目標9,800百万円を達成いたしました。自己資本利益率（ROE）は14.5％となり、中期経営計画の目標として設定した7.3％を大きく上回りました。」
2021年10月期から2023年10月期の中期経営計画について、最終年度の売上高126,000百万円、営業利益9,800百万円、ROE7.3％の目標をすべて達成または上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループにおきましては、2021年10月期を初年度とする中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」を推進し、企業価値の向上に向けた重点施策の遂行に全力で取り組んでおります。」
2021年10月期を初年度とする中期経営計画を引き続き推進し、企業価値向上に向けた重点施策を遂行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループにおきましては、中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」（2021年10月期～2023年10月期）を推進し、企業価値の向上に向けた重点施策の遂行に全力で取り組んでおります。」
2021年10月期から2023年10月期の中期経営計画を推進し、重点施策を遂行する方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループにおきましては、前期を初年度とする中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」を推進し、企業価値の向上に向けた重点施策の遂行に全力で取り組んでおります。」
前期を初年度とする中期経営計画を引き続き推進し、重点施策の遂行に取り組んでいる。 - FY2021達成有価証券報告書
「初年度となる当連結会計年度の売上は、農薬及び農業関連事業が好調に推移した結果、118,176百万円となり、中期経営計画の売上目標113,000百万円を達成することができました。営業利益は、増収に伴う利益増等により8,456百万円となり、中期経営計画の営業利益目標7,300百万円を達成いたしました。自己資本利益率（ROE）は8.9％となり、中期経営計画の目標として設定した6.2％を大きく上回りました。」
2021年10月期を初年度とする中期経営計画について、売上高113,000百万円、営業利益7,300百万円、ROE6.2％の初年度目標をいずれも達成または上回った。計画自体は2023年10月期まで継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループにおきましては、本年を初年度とする中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」を策定し、各事業において「研究領域、事業領域の拡大」「販売ルートの多様性確保」「コスト競争力の確保」「ESGを重視した企業活動」の４つの重要方針に基づく重点施策の遂行に取り組んでおります。」
2021年度を初年度とする中期経営計画と4つの重点施策の遂行を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループにおきましては、本年を初年度とする中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」を策定し、各事業において「研究領域、事業領域の拡大」「販売ルートの多様性確保」「コスト競争力の確保」「ESG(環境、社会、ガバナンス)を重視した企業活動」の4つの重点施策の遂行に取り組んでおります。」
2021年度を初年度とする新中期経営計画について、4つの重点施策の遂行を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループにおきましては、本年を初年度とする中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」を策定し、各事業における重点施策の遂行に取り組んでおります。」
2021年度から2023年度の新中期経営計画について、本年を初年度として各事業の重点施策を遂行する方針を再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新中期経営計画「Create the Future ～新たな可能性へのチャレンジ～」（2021年度～2023年度）を策定いたしました。新中期経営計画の最終年度である2023年度には、売上高126,000百万円、営業利益9,800百万円の達成を目指してまいります。」
2018～2020年度の中期経営計画が終了し、売上高は計画未達だった一方、営業利益・経常利益は計画達成、施策は総じて達成したと説明している。新たに2021～2023年度計画として売上高1,260億円、営業利益98億円、ROE7.3％を掲げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社は本年が最終年度にあたる中期経営計画「Create the Future」の仕上げに向けて、各事業における課題の達成に取り組んでおります。」
2018年度から2020年度の中期経営計画について、最終年度の仕上げとして各事業の課題達成に取り組む方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社は本年が最終年度にあたる中期経営計画「Create the Future」の仕上げに向けて、各事業における課題の達成に取り組んでおります。」
2018年度から2020年度の中期経営計画について、最終年度の仕上げとして各事業の課題達成に取り組む方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社は本年が最終年度にあたる中期経営計画「Create the Future」の仕上げに向けて、各事業における課題の達成に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度における仕上げとして、各事業の課題達成に取り組む方針を再確認している。 - FY2019後退有価証券報告書
「現中期経営計画では長期ビジョンである2022年度の売上高140,000百万円を掲げておりますが、継続的な成長に向けて成長戦略を推し進めるとともに2021年度からは新中期経営計画を策定し更なる成長戦略を描いてまいります。2019年度は当社グループとして初めて100,000百万円を超える売上高を達成しており、中期経営計画の最終年度である2020年度は当初の計画には届かないものの、売上高113,000百万円、営業利益8,000百万円を予想しております。」
2019年度は売上高1,000億円超を達成した一方、2020年度予想は当初計画の売上高1,160億円・営業利益90億円を下回る113,000百万円・8,000百万円へ示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社は2017年の旧イハラケミカル工業株式会社との経営統合により、新生「クミアイ化学工業株式会社」として、新中期経営計画「Create the Future」を策定し、前期は初年度計画を達成する形で終了しました。引き続き、統合によるシナジー効果を確実に発現するべく、各部門における課題の達成に取り組んでおります。」
中期経営計画の初年度計画を達成したとの認識を前提に、残る期間も統合シナジーの発現と各部門の課題達成に取り組む方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度における売上高を1,160億円とすることを目指すとともに、中期経営計画後の2022年度には非連続的な成長を通じて売上高を1,400億円以上とする目標を掲げております。」
2018年度から2020年度の中期経営計画と、その後の2022年度売上高1,400億円以上の長期目標を継続して掲げている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は2017年の旧イハラケミカル工業株式会社との経営統合により、新生「クミアイ化学工業株式会社」として、新中期経営計画「Create the Future」を策定し、前期は初年度計画を達成する形で終了しました。引き続き、統合によるシナジー効果を確実に発現するべく、(1)事業基盤の強化、(2)事業リスクの最小化、(3)成長戦略の推進、 (4) コーポレートガバナンスの強化、(5)働き方改革の実践の５つを重要方針として、各部門における課題の達成に取り組んでまいります。」
2018年度から2020年度の中期経営計画について、初年度計画を達成して終了したという具体的な進捗を記載し、残る計画期間では5つの重要方針に基づきシナジー発現と各部門の課題達成を進めている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、2018年度から2020年度にかけての2018中期経営計画-Create The Future 未来を拓く-を策定し、初年度である当連結会計年度においては、売上高950億円、営業利益46億円、経常利益64億円、親会社株主に帰属する当期純利益45億円を計画いたしました。」
2018年度から2020年度の中期経営計画を初めて明示し、初年度計画として売上高950億円、営業利益46億円、経常利益64億円、親会社株主帰属当期純利益45億円を設定した。初年度は売上・利益とも計画を達成したと記載し、2019年度の売上高1,000億円超、2020年度の売上高1,160億円・営業利益90億円・ROE7.5％以上、2022年の売上高1,400億円という長期ビジョンも示している。