固定資産の減損リスク
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-11-05。
JCUがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。115社中65社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに39社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「薬品事業」セグメントにおいて、当社の連結子会社であるJCU INTERNATIONAL, INC.の解散及び清算を決議したことに伴い、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては８百万円であります。」
前 filing では重要な固定資産減損損失が該当なしであったが、JCU INTERNATIONAL, INC.の解散・清算決議に伴い、薬品事業で8百万円の減損損失が発生した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「(固定資産に係る重要な減損損失) 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間について、セグメントに係る重要な固定資産減損損失は該当なしと記載している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 13,766 119,340」
固定資産の減損損失が前年同期の13,766千円から119,340千円へ増加した。そらぷちファームの事業撤退決議に伴い、その他事業で減損損失を計上している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「JCU (THAILAND) CO.,LTD.においては、装置事業部門を縮小することに事業方針を変更したため、装置事業製造設備について帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,087千円）として特別損失に計上しました。」
タイ子会社の装置事業縮小方針に伴い、装置事業製造設備について3,087千円の減損損失が発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「「装置事業」セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては13,766千円であります。」
前連結会計年度には減損損失が該当なしとされていたが、当第3四半期累計期間に装置事業で13,766千円の減損損失が発生した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「大幅な業績の悪化が一定期間続き、かつ将来キャッシュ・フロー減少等の一定の条件を満たすと見込まれた場合には、減損損失が発生し当社グループの業績は影響を受けます。」
固定資産の減損リスクを再掲している。当連結会計年度の減損損失は該当なしと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「固定資産の減損損失77,424千円は、主に研究開発用資産にかかるものであり、報告セグメントに配分しておりません。」
固定資産の減損損失が実際に発生し、前年同期の16,231千円から77,424千円へ増加した。主な対象は研究開発用資産である。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産の減損損失16,231千円は、主に遊休資産にかかるものであり、報告セグメントに配分しておりません。」
固定資産の減損リスクが当第3四半期累計期間にも発生し、主に遊休資産について16,231千円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産の減損損失16,580千円は、主に遊休資産にかかるものであり、報告セグメントに配分しておりません。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、主に遊休資産について16,580千円の減損損失を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大幅な業績の悪化が一定期間続き、かつ将来キャッシュ・フロー減少等の一定の条件を満たすと見込まれた場合には、減損損失が発生し当社グループの業績は影響を受けます。」
固定資産の減損リスクを再掲している。当連結会計年度のセグメント別減損損失は該当なしと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大幅な業績の悪化が一定期間続き、かつ将来キャッシュ・フロー減少等の一定の条件を満たすと見込まれた場合には、減損損失が発生し当社グループの業績は影響を受けます。」
固定資産の減損リスクを再掲している。当連結会計年度の減損損失は該当なしと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「大幅な業績の悪化が一定期間続き、かつ将来キャッシュ・フロー減少等の一定の条件を満たすと見込まれた場合には、減損損失が発生し当社グループの業績は影響を受けます。当該設備は、今後の使用見込みがないため帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（25,177千円）として特別損失に計上しました。」
減損会計上の業績悪化リスクを記載し、台湾の試験用めっき装置について25,177千円の減損損失が実際に発生している。