省金化対応と非エレクトロニクス・非貴金属分野への展開
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-02。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-06-02再掲株主総会
「さらに当社は、めっきで培った酸化還元（Ｒｅｄｏｘ）の技術を活かし、既存の事業領域だけでなく新しい事業領域の創出を目指しており、中長期ビジョンＲＤＤ2030*のもと、電池材料開発を推進中です。」
電池材料開発をRDD2030のもとで継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「その一つが電池材料への展開です。」「展示会出展の機会等を通じて2027年度末までに提携先となる電池材料・電解液メーカーを選定の上共同開発を開始し、2030年度末から製品として生産・販売を開始することを目指します。」
電池材料分野への展開について、提携先選定、共同開発、生産・販売開始の期限付き計画を継続し、当期にはサンプルワーク開始まで進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「展示会出展の機会等を通じて2027年度末までに提携先となる電池材料・電解液メーカーを選定の上共同開発を開始し、2030年度末から製品として生産・販売を開始することを目指します。」
非エレクトロニクス・非貴金属分野への展開として、電池材料事業について提携先選定、共同開発、生産・販売開始の期限付き計画を明示し、研究開発では一部サンプルワークも開始した。 - FY2023前進有価証券報告書
「その一つが電池材料への展開です。電気自動車や再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、従来よりも安価で軽量かつ長寿命な電池が求められています。」「当社はめっき薬品開発で培ったＲｅｄｏｘ制御技術で電池材料の課題解決にも貢献すべく、新たな技術開発に着手しています。」
貴金属めっき技術を非エレクトロニクス・非貴金属分野へ展開する施策について、Redox制御技術を用いた電池材料向け技術開発への着手を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「その一つが電池材料への展開です。電気自動車や再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、従来よりも安価で軽量かつ長寿命な電池が求められています。電池の充放電反応は、めっきと同じ酸化還元反応（Ｒｅｄｏｘ反応）を利用しています。当社はめっき薬品開発で培ったＲｅｄｏｘ制御技術で電池材料の課題解決にも貢献すべく、新たな技術開発に着手しています。」
省金化による既存貴金属めっき薬品の販売量低下への対応として、非エレクトロニクス・非貴金属分野への展開を具体化し、電池材料向けの技術開発に着手した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「近年、めっき液の低金濃度化やめっき皮膜の薄膜化による金使用量を削減（省金化）した仕様が浸透しつつあり、めっき皮膜物性を維持しつつ、このような仕様に対応することが主要課題となっております。さらに、省金化に伴う貴金属めっき薬品の販売量低下を補うべく、これまでに集積した貴金属めっき技術を、エレクトロニクス業界以外へ展開すること、貴金属以外のめっき技術へ応用することも課題として取り組んでおります。」
省金化への対応と、貴金属めっき技術の非エレクトロニクス・非貴金属分野への展開を引き続き課題としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「近年、めっき液の低金濃度化やめっき皮膜の薄膜化による金使用量を削減（省金化）した仕様が浸透しつつあり、めっき皮膜物性を維持しつつ、このような仕様に対応することが主要課題となっております。さらに、省金化に伴う貴金属めっき薬品の販売量低下を補うべく、これまでに集積した貴金属めっき技術を、エレクトロニクス業界以外へ展開すること、貴金属以外のめっき技術へ応用することも課題として取り組んでおります。」
省金化への対応と、既存の貴金属めっき技術の非エレクトロニクス・非貴金属分野への展開を引き続き課題としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近年、めっき液の低金濃度化やめっき皮膜の薄膜化による金使用量を削減（省金化）した仕様が浸透しつつあり、めっき皮膜物性を維持しつつ、このような仕様に対応することが主要課題となっております。」
省金化への対応と、エレクトロニクス以外・貴金属以外への技術展開を引き続き課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年、めっき液の低金濃度化やめっき皮膜の薄膜化による金使用量を削減（省金化）した仕様が浸透しつつあり、めっき皮膜物性を維持しつつ、このような仕様に対応することが主要課題となっております。さらに、省金化に伴う貴金属めっき薬品の販売量低下を補うべく、これまでに集積した貴金属めっき技術を、エレクトロニクス業界以外へ展開すること、貴金属以外のめっき技術へ応用することも課題として取り組んでおります。」
金使用量削減への対応に加え、既存技術の他業界・非貴金属分野への応用を成長手段としている。