東洋合成工業（4970）・方針前進
収益認識会計基準の適用と収益計上方法の変更
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2022。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による納入・出荷時認識、商品売上純額表示・有償受給の変更1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022前進有価証券報告書
「なお、収益認識会計基準等の適用により、従来の方法に比べて、当事業年度の売上高は1,117,791千円減少しております。」
収益認識会計基準の適用による売上高への影響額を通期で1,117,791千円減少と開示し、四半期から通期の影響を具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は810,315千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計期間の売上高への影響額を810,315千円減少として開示し、感光性材料事業320,840千円、化成品事業489,475千円の内訳も示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高は529,345千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準について、第2四半期累計期間への影響額を529,345千円の売上高減少として具体的に開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、納入時点・出荷時点での認識、商品売上の純額表示、有償支給・有償受給取引の収益認識方法を変更している。適用により当第1四半期累計期間の売上高は258,173千円減少した。