資源環境の変化による原材料高騰リスク
FY2018に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
長谷川香料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「一方で、国際情勢の動向、原材料価格や資源価格の高騰、物価の上昇、為替の大幅な変動等が国内外の経済活動に与える影響が引き続き懸念され、依然として先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
原材料価格や資源価格の高騰を、国内外の経済活動への影響が懸念される事業環境上の要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、国際情勢の動向、原材料価格や資源価格の高騰、物価の上昇、為替の大幅な変動等が国内外の経済活動に与える影響が引き続き懸念され、依然として先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
原材料価格や資源価格の高騰を、国内外の経済活動への影響が懸念される事業環境上の要因として引き続き記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、営業利益は原料費等の増加に伴う売上原価率の悪化、並びに販売費及び一般管理費の増加を主因に前連結会計年度に比べ544百万円（6.8％）減少し、7,507百万円となりました。」
原料費等の増加による売上原価率悪化が、営業利益6.8％減少として実際に業績へ現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、営業利益は、原料費の増加等に伴う売上原価率の悪化、並びに販売費及び一般管理費の増加を主因に前年同期に比べ287百万円（4.6％）減少し、5,945百万円となりました。」
原料費の増加等による売上原価率の悪化が営業利益の4.6％減少要因として実際に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、営業利益は、原料費の増加等に伴う売上原価率の悪化、並びに販売費及び一般管理費の増加を主因に前年同期に比べ238百万円（6.2％）減少し、3,585百万円となりました。」
原料費の増加等による売上原価率の悪化が営業利益の6.2％減少要因として実際に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、営業利益は、原料費の増加等に伴う売上原価率の悪化、並びに販売費及び一般管理費の増加を主因に前年同期に比べ82百万円（5.1％）減少し、1,532百万円となりました。」
原料費の増加等による売上原価率の悪化が営業利益の5.1％減少要因として実際に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原料費の高騰、ユーティリティ費の増加等により売上原価が想定よりも増加し、売上総利益率が悪化する見込みであることから、営業利益、経常利益の連結の通期計画を下方修正（営業利益7,290百万円、経常利益8,000百万円）しました。」
原料費高騰・ユーティリティ費増加が売上原価と利益率を悪化させ、営業利益・経常利益計画の下方修正に実際につながった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が継続する中、ウクライナ情勢の長期化、資源価格や原材料価格の高騰、急速な円安の進行等が国内外の経済活動に与える影響が懸念され、依然として先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
資源価格や原材料価格の高騰を、引き続き事業環境上の懸念要因として記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、ウクライナ情勢の緊迫化、資源価格や原材料価格の高騰等が国内外の経済活動に与える影響が懸念され、依然として先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
資源価格や原材料価格の高騰が、従来の事業環境上の課題としてより明確に示され、国内外の経済活動への影響が懸念されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「国内外の香料メーカー間の競争は一段と厳しさを増し、また資源環境の変化による原材料の高騰等にも直面しております。」
競争激化と資源環境の変化による原材料高騰を、引き続き事業環境上の課題として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内外の香料メーカー間の競争は一段と厳しさを増し、また資源環境の変化による原材料の高騰等にも直面しております。」
競争激化と資源環境の変化による原材料高騰を、研究開発・事業環境上の課題として引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「国内外の香料メーカー間の競争は一段と厳しさを増し、また資源環境の変化による原材料の高騰等にも直面しております。」
資源環境の変化による原材料高騰に実際に直面している旨を、研究開発上の事業環境として記載している。