強い生産・物流体制の構築と低コスト体質への変革
FY2016に初出。16回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は4,212百万円であります。ボンドにおいては、新基幹システム関連、関係会社であるサンライズ㈱の生産設備の導入など3,883百万円の設備投資を実施しました。」
生産・物流等の基盤投資として、当年度に総額42億12百万円、ボンドで38億83百万円を投資した。 - 2026-04-24前進決算
「栃木工場に水性接着剤製造所を新設するなど、長期での成長を見据えた設備投資を積極的に実施しております。」
栃木工場の水性接着剤製造所新設を含む設備投資の継続を記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年３月期に策定しました「中期経営計画2027(2025年３月期～2027年３月期)」に基づき、新製品の市場導入などによる新規開拓や成長分野への注力の強化、さらなる事業拡大を推進するために栃木工場に水性接着剤製造所を新設するなど、長期での成長を見据えた設備投資を積極的に実施しております。」
中期経営計画2027に基づく生産基盤強化として、栃木工場の水性接着剤製造所の新設を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は7,761百万円であります。ボンドにおいては、栃木工場の水性接着剤製造所の建設、関係会社であるサンライズ㈱の生産設備の導入など7,559百万円の設備投資を実施しました。」
生産・物流基盤の強化に向け、設備投資総額は77億61百万円、ボンド事業では75億59百万円となった。栃木工場の水性接着剤製造所建設とサンライズの生産設備導入が進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、40億78百万円(前年同期比25億74百万円増)となりました。これは有形固定資産の取得による支出が33億46百万円あったこと等によるものです。」
生産・物流等の基盤強化に関連する投資活動として、有形固定資産の取得に33億46百万円を支出した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は6,984百万円であります。ボンドにおいては、栃木工場の水性形接着剤製造所の建設、関係会社であるウォールボンド工業㈱の新工場の建設、サンライズ㈱の生産設備の導入など6,460百万円の設備投資を実施しました。」
生産・物流体制の強化について、当年度の設備投資総額は69億84百万円、ボンド事業では64億60百万円となった。栃木工場、ウォールボンド工業、サンライズの生産設備を具体的に増強している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は2,667百万円であります。ボンドにおいては、栃木工場の水性形接着剤製造所の建設、関係会社であるウォールボンド工業㈱の新工場の建設など1,622百万円の設備投資を実施しました。」
生産・物流体制の強化に向け、当年度に26億67百万円を投資し、栃木工場の水性形接着剤製造所およびウォールボンド工業㈱の新工場の建設を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は2,112百万円であります。ボンドにおいては、滋賀工場や栃木工場、また関係会社であるサンライズ㈱の製造設備の増設や更新など1,305百万円の設備投資を実施しました。」
生産・物流体制の強化について、当年度に総額21億12百万円、ボンドで13億05百万円を投資し、滋賀工場、栃木工場、サンライズ㈱の製造設備の増設・更新を進めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「サンライズ㈱ 小山工場 (栃木県小山市) ボンド 製造設備 668 自己資金 2021年６月」
主要設備として、サンライズ㈱小山工場の製造設備が2021年6月に完成し、投資金額は6億68百万円であることを再掲している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「サンライズ㈱ 小山工場 (栃木県小山市) ボンド 製造設備 668 自己資金 2021年６月」
生産体制の強化について、サンライズ㈱の東日本生産拠点である小山工場の製造設備が2021年6月に完成し、6億68百万円を投資した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は3,747百万円であります。その主なものは、滋賀工場排水処理施設の更新、栃木工場充填設備の増設、大阪本社フリーアドレス制導入によるリニューアル工事等となります。」
生産・物流体制の強化に向け、当年度に設備投資総額37億47百万円を実施し、滋賀工場、栃木工場、大阪本社の設備整備を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は3,775百万円であります。その主なものは、東日本における営業の主要拠点である東京本社を埼玉県さいたま市に移し、「関東支社」として新設、また、物流体制のさらなる強化を目的とし、栃木工場内に危険物自動ラック倉庫、滋賀物流センターに一般倉庫を建設しました。」
生産・物流体制の強化に向け、当期に37億75百万円を投資し、関東支社、栃木工場内の危険物自動ラック倉庫、滋賀物流センターの一般倉庫を整備した。 - FY2019コスト耐性のある収益構造を課題化有価証券報告書
「利益に関しては、生産体制の強化、物流体制の構築、新製品の開発を推進し、原材料価格の上昇、輸送コストの高騰に影響されない収益構造を構築することを課題として認識しております。」
生産・物流・新製品開発を通じ、原材料価格や輸送コストの上昇に左右されにくい収益構造の構築を新たな課題として明示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は17億47百万円であります。その主なものは、当社物流センターの倉庫の新設、水口化学産業㈱の充填設備の新設、コニシ工営㈱の土地の取得、およびKonishi Lemindo Vietnam Co.,Ltd.の製造設備の増設であります。」
生産・物流体制の強化について、物流倉庫、充填設備、土地、ベトナム製造設備への投資を実施し、当期の設備投資総額は17億47百万円となった。また、低コスト体質への変革を新計画でも課題としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資は、ボンドにおいては、当社工場のシーリング材の製造設備増強などの製造設備の更新に加え、物流センターの設備を更新いたしました。これらの結果、当事業に係る設備投資額は18億31百万円となりました。」
製造設備と物流センターの更新を実施し、ボンド事業の設備投資額は18億31百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産拠点の見直しと集約化による生産部門の効率化、物流体制の再構築による物流サービスの質的向上を推進するとともに、徹底した低コスト体質への変革にも取り組んでいきます。」
生産拠点の見直し・集約、物流体制再構築、低コスト化を具体的手段として記載している。