次世代の成長ブランド構築
FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果により、育成ブランド全体では前年を上回る売上高となり、営業損失は縮小いたしました。」
育成ブランドの成長を伴う黒字化・収益貢献について、全体で増収となり営業損失が縮小したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「FUJIMIブランドでは、顧客体験価値を高める取り組みにより前年を上回る実績で推移し、黒字化を実現しております。」
育成ブランドの成長・黒字化について、FUJIMIブランドが黒字化を実現したと記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「４つの事業成長戦略「国内事業の顧客基盤強化、持続的成長と収益性改善」「海外事業の更なる成長と新市場での基盤確立」「育成ブランドの成長を伴う黒字化による持続的収益貢献」「ブランドポートフォリオ拡充と事業領域拡張」」
育成ブランドについて、成長を伴う黒字化による持続的収益貢献を2024年から2026年の中期経営計画の事業成長戦略として継続している。 - FY2024-Q1育成ブランドの業績混在と営業損失改善有価証券報告書
「THREEブランドでブランド再生への取り組みを進めております。差別性である「精油」「香り」を軸とした顧客アプローチにより既存顧客を中心に活性化がみられておりますが、新規顧客の獲得が前年に及ばず、前年を下回る実績で推移しております。」
育成ブランドの成長・黒字化テーマについて、THREEはブランド再生と既存顧客活性化を進める一方、新規顧客獲得が前年未達となった。全体では減収ながら営業損失は改善している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「育成ブランドの成長を伴う黒字化による持続的収益貢献」
従来の「育成ブランドの利益貢献」から、成長と黒字化を両立して持続的に収益貢献するテーマへ表現が変わっている。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「育成ブランドでは、THREEブランドで黒字化に向けた構造改革の取り組みを進めております。」
前四半期まで記載されていた「2024年」という黒字化の期限が今回の記載では外れ、「黒字化に向けた構造改革」とする表現になっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「育成ブランドでは、THREEブランドで2024年黒字化に向けた構造改革の取り組みを進めております。」
THREEの2024年黒字化に向けた構造改革を引き続き掲げている。 - FY2022前進有価証券報告書
「THREEは2024年の黒字化達成に向けた構造改革を推進」
育成ブランドの利益貢献について、THREEの2024年黒字化に向け、提供価値の再定義、基幹スキンケアのリニューアル、費用・固定費削減、原価低減、チャネル最適化を具体的な施策として掲げている。 - FY2022-Q3FUJIMI成長・THREE苦戦で利益貢献が混在有価証券報告書
「新規顧客・既存顧客ともに好調なFUJIMIブランドの成長があったものの、THREEブランドの苦戦の影響により、育成ブランド全体で前年同期を下回る売上高となりましたが、各ブランドにおいて状況に応じた費用コントロールを進めたことで、育成ブランド全体の営業損失は縮小する結果となりました。」
育成ブランドの利益貢献について、FUJIMIの成長とTHREEの苦戦が併存し、全体は減収ながら営業損失が縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「新規顧客・既存顧客ともに好調なFUJIMIブランドが牽引し、育成ブランド全体で前年同期を上回る売上高となりました。また、各ブランドにおいて状況に応じた費用コントロールを進めた結果、育成ブランド全体で営業損失は縮小する結果となりました。」
育成ブランドの利益貢献について、FUJIMIの顧客面の好調と費用コントロールにより、全体の増収と営業損失縮小が記載されている。 - FY2022-Q1育成ブランド苦戦により利益貢献が後退有価証券報告書
「THREEブランド及びAmplitudeブランドの苦戦により育成ブランド全体では前年同期を下回る売上高となりました。営業利益については、FUJIMIブランドの買収に係るのれんの償却費が増加したことにより営業損失が拡大する結果となりました。」
育成ブランドの利益貢献という重点テーマに対し、THREE・Amplitudeの苦戦とFUJIMI買収関連の償却費により、売上減少・営業損失拡大が記載されている。 - FY2021ACRO全体の2024年黒字化目標を明示有価証券報告書
「2024年 ACRO全体での黒字化達成に向けた抜本的な構造改革を継続」
育成ブランドの利益貢献について、ACRO全体の2024年黒字化という期限付き目標と、ECシフト、店舗圧縮、本部再編、SKU絞り込み、スキンケア比率向上を明示している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「「育成ブランドの利益貢献」」
従来の次世代の成長ブランド創出・構築から、育成ブランドの利益貢献を重点テーマとする表現に変わっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランド創出を含む2017年から2020年の計画目標を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランド創出を含む計画目標を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「『国内の収益性向上』『海外事業全体での黒字化必達』『次世代の成長ブランド構築』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
次世代の成長ブランド構築を含む2017年から2020年の中期経営計画の目標を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の計画における次世代の成長ブランド創出を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画における次世代の成長ブランド創出を継続して掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランド創出を2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画の目標として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランド創出を4ヶ年中期経営計画の目標として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランド創出を4ヶ年中期経営計画の目標として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「『国内の収益性向上』『海外事業全体での黒字化必達』『次世代の成長ブランド構築』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
次世代の成長ブランド構築を4ヶ年中期経営計画の目標として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランド創出を新4ヶ年中期経営計画の目標として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランド創出を新4ヶ年中期経営計画の目標として引き続き記載している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような市場環境のもと、今年度からスタートした新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
次世代の成長ブランドについて、前回の「構築」から「創出」へ表現が変更されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「新４ヶ年中期経営計画では、『国内の収益性向上』『海外事業全体での黒字化必達』『次世代の成長ブランド構築』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
新4ヶ年中期経営計画の新たな目標の一つとして、次世代の成長ブランド構築を掲げている。