国内の収益基盤強化
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2025成長店舗・他チャネル増収も二次流通抑制等で国内全体減収有価証券報告書
「成長店舗群の売上は引き続き伸長し、その他のチャネルも堅調に推移したものの、ブランディング強化を目的とした二次流通向け出荷の抑制精度向上等の取り組みの影響もあり、国内事業全体では前年を下回る実績となりました。」
成長店舗群とその他チャネルは伸長した一方、二次流通向け出荷の抑制精度向上等の影響もあり、国内事業全体は前年割れとなった。 - FY2025-H1成長店舗・他チャネル増収も国内全体減収有価証券報告書
「新商品の「リンクルショット メディカル セラム デュオ」や「ホワイトショット セラムUV」が多くのベストコスメ賞を受賞し、成長店舗群及びその他のチャネルにおいては増収となりましたが、店舗数減による顧客数の減少影響等により、国内事業全体で前年を下回る実績となりました。」
成長店舗群とその他チャネルは増収となった一方、店舗数減による顧客数減少等により、国内事業全体は前年を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「ポーラサロンのブランド価値向上を実現。コンセプト及び出店地域の成長性を精査し、新サロン出店計画をアップデート、2027年に累計180店の展開を目指す」
国内事業の顧客基盤強化について、新サロン計画を更新し、2027年累計180店という期限付き目標を明示している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「また、多数のベストコスメ賞を受賞した新商品を軸としたカウンセリングサービスの強化等により、百貨店チャネルでは二桁増収が継続し、委託販売チャネルでは新規顧客獲得が良化傾向にありますが、委託販売チャネルにおける店舗数と顧客数の減少等の影響により、国内事業全体で前年を下回る実績となりました。」
POLAの国内顧客基盤強化について、カウンセリングサービス強化により百貨店チャネルの二桁増収が継続し、委託販売チャネルの新規顧客獲得も良化傾向と記載している。一方、店舗数・顧客数減少により国内全体は前年割れとなった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2023年に始動した全ての販売チャネルを対象とするメンバーシッププログラム「ポーラ プレミアム パス」の浸透によりお客さまのチャネル回遊が始まり、また新商品の「ホワイトショット フェイシャルセラム」や「B.A ライト セレクター」、エステ等が好調に推移しておりますが、委託販売チャネルにおける店舗数と顧客数の減少等の影響により、国内事業全体で前年を下回る実績となりました。」
全販売チャネルを対象とするメンバーシッププログラムの浸透によりチャネル回遊が始まったと記載している。一方、委託販売チャネルの店舗数・顧客数減少により国内事業全体は前年を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「新規顧客獲得から高LTV化までの転換促進を実現するブランド体験（One POLAモデル）の構築」
国内事業の顧客基盤強化について、従来のOMO・顧客ID統合の取り組みに加え、新規顧客獲得から高LTV化までを一体化するOne POLAモデルと、新たなサロンモデルの構築を新計画の施策として明示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2023年４月より新メンバーシッププログラム「ポーラ プレミアム パス」を始動し、全ての販売チャネルの顧客IDを統合して、国内全てのお客様に共通のサービス体験のお届けを開始いたしました。」
国内ダイレクトセリングの進化について、全販売チャネルの顧客ID統合と共通サービス体験を提供する新メンバーシッププログラムを2023年4月に開始した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国内事業では、オンラインとオフラインのチャネル融合（OMO：Online Merges with Offline）の推進により、顧客情報を統合して各チャネルをシームレスにつなぐ新ビジネスモデルを構築し、オンライン顧客を委託販売チャネルへ送客する施策等で、各チャネルの特性や強みを活かした高LTV事業の実現に取り組んでおります。行動制限の解除による人流の戻りに加えて、新商品やエステの好調により国内全ての事業が前年を上回る実績で推移しました。」
OMOによる顧客情報統合・オンラインから委託販売チャネルへの送客を進め、国内全事業が前年を上回る実績となったと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「国内事業では、コロナ禍でも市場成長が続くECチャネルにおいて、オンラインカウンセリング、ライブコマースを強化し、顧客コミュニケーションの向上に取り組みました。同チャネルは新規顧客の獲得とオフライン店舗への誘導というOMO施策において重要な役割を担っており、EC既存顧客の増加に加え、PS事業（百貨店事業）での売上成長を果たす等、チャネルシームレスでの顧客定着が徐々に進んでおりますが、委託販売チャネル（対面型販売）での新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響によるビューティーディレクターの稼働率低下及び顧客数減少の影響をカバーするに至っておりません。」
EC、オンラインカウンセリング、ライブコマース、店舗送客によるOMOが顧客定着や百貨店売上成長として進展した一方、委託販売チャネルの稼働率・顧客数減少を補うまでには至っていない。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内事業では、実店舗とオンラインでのチャネルシームレスな顧客獲得・定着、LTVの拡大に向けた取り組みを継続した結果、ECチャネルでの売上伸長がありました。また、回復傾向にはあるものの、委託販売チャネル（対面型販売）でのコロナ影響によるビューティーディレクターの稼働率低下及び顧客数減少の影響をカバーするに至っておりません。」
実店舗・オンライン融合の取り組みによりEC売上が伸長した一方、対面型の委託販売チャネルではビューティーディレクター稼働率と顧客数の低下を補えていない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内事業では、実店舗とオンラインでのチャネルシームレスな顧客獲得・定着、ロイヤルティ・LTVの向上に取り組んだ結果、ECチャネルでの売上伸長がありました。」
国内ダイレクトセリングの進化について、実店舗とオンラインの融合、顧客獲得・定着、ロイヤルティ・LTV向上の取り組みとEC売上伸長を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内事業では、重点戦略の１つであるEC事業において、アプリを活用した顧客セグメント別のアプローチを強化したことにより、既存顧客の稼働が進みました。また、OMO（Online Merges with Offline）を進めるための取り組みとして、デジタル接点を通じたブランド認知の向上とともに、リアル店舗への送客にも重点を置くことで、チャネルシームレスでの顧客定着、ロイヤルティ・LTVの向上を進めております。」
国内ダイレクトセリングの進化が、アプリによる顧客セグメント別アプローチとOMOによる送客へ具体化され、既存顧客の稼働が進んだと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ダイレクトセリングを生かした独自のOMO構築、顧客体験を向上」
国内収益性向上という従来のテーマが、OMO、オンライン決済、直送システム、デジタル接点から店舗への送客、高LTVを実現する委託販売の法人化など、国内ダイレクトセリングの具体的な再設計へ展開している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「国内ダイレクトセリングの進化」」
従来の国内収益性向上・収益基盤強化を引き継ぐ新中期経営計画の重点テーマを継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「今年度からスタートした新中期経営計画（2021年～2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」」
従来の国内収益性向上・収益基盤強化から、2021年～2023年計画では国内ダイレクトセリングの進化を重点テーマとして掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
中期経営計画における国内事業の収益性向上目標を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
国内のさらなる収益性向上を中期経営計画の目標として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、「2020年長期ビジョン」の達成に向け、最終ステージとして策定した４ヶ年中期経営計画では、『国内の収益性向上』」
4ヶ年中期経営計画における国内の収益性向上を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
中期経営計画における国内事業の収益性向上目標を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
4ヶ年中期経営計画における国内事業の収益性向上目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
4ヶ年中期経営計画における国内事業の収益性向上目標を継続して掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
国内事業の収益性向上を4ヶ年中期経営計画の目標として引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
4ヶ年中期経営計画における国内事業の収益性向上目標を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「４ヶ年中期経営計画では、『国内の収益性向上』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
国内の収益性向上を中期経営計画の重点目標として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
新4ヶ年中期経営計画における国内事業の収益性向上目標を継続して掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上」
国内事業の収益性向上を新4ヶ年中期経営計画の目標として引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「国内のさらなる収益性向上」
新4ヶ年中期経営計画における国内事業の収益性向上目標を引き続き掲げている。 - FY2016再定義有価証券報告書
「新４ヶ年中期経営計画では、『国内の収益性向上』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
従来の『国内の更なる収益基盤強化』から、新4ヶ年計画では『国内の収益性向上』へ表現が改められている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「国内の更なる収益基盤強化」
中期経営計画の重点目標として、国内の収益基盤強化を引き続き掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「国内の更なる収益基盤強化」
中期経営計画の重点目標の一つとして、国内事業の収益基盤をさらに強化すると掲げている。