2018～2020年の店舗・生産研究設備投資
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2025。
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- FY2025再定義有価証券報告書
「㈱ポーラのポーラ ザ ビューティー等店舗の新設、リニューアル2,153 自己資金 2026年1月 2028年12月 オルビス㈱のオルビス・ザ・ショップ店舗の新設、リニューアル785 自己資金 2026年1月 2028年12月 ポーラ化成工業㈱の袋井工場及び横浜研究所 生産性向上のための設備投資2,634 自己資金 2026年1月 2028年12月」
店舗投資および生産性向上投資の計画が2026年から2028年の新計画へ更新され、POLA店舗2,153百万円、ORBIS店舗785百万円、袋井工場・横浜研究所2,634百万円の投資額が示された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「㈱ポーラ ポーラ ザ ビューティー等店舗 化粧品等販売店舗設備の新設、リニューアル 3,798 自己資金 2025年1月 2027年12月」「ポーラ化成工業㈱ 袋井工場及び横浜研究所 生産性向上のための設備投資 2,732 自己資金 2025年1月 2027年12月」
設備投資計画が2025年から2027年の新たな店舗・生産性向上投資へ更新され、投資額と実施期間が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第1四半期連結累計期間に完成したものは次の通りであります。」
主要設備投資計画について、横浜研究所の事業所再編と青山ビルの賃貸物件改築が2024年3月に完成したと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「ポーラ化成工業㈱ 横浜研究所(神奈川県横浜市戸塚区) ビューティケア事業 事業所の再編 10,958 10,629 自己資金 2021年9月 2024年3月」
設備投資計画が2024年～2026年の店舗・生産性向上投資へ更新される一方、横浜研究所再編は総額10,958百万円、既支払額10,629百万円、完成予定2024年3月へ進捗している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「㈱ポーラのポーラ ザ ビューティー等店舗(注１) 化粧品等販売店舗設備の新設、リニューアル 2,397 自己資金 2023年1月 2025年12月」
店舗、生産性向上、横浜研究所再編の設備投資計画が2023年～2025年計画へ更新され、店舗投資額等が改めて設定されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「㈱ポーラのポーラ ザ ビューティー等店舗の新設、リニューアル1,142…オルビス㈱のオルビス・ザ・ショップ店舗の新設、リニューアル945…ポーラ化成工業㈱の横浜研究所…事業所の再編10,490…㈱ピーオーリアルエステート 青山ビル…賃貸物件の改築9,596」
従来の店舗・生産性向上投資計画が更新され、2022年～2024年の店舗・生産設備投資に加え、横浜研究所再編と青山ビル改築という大型計画が新たに示された。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「㈱ポーラのポーラ ザ ビューティー等店舗の新設、リニューアル2,050百万円、オルビス㈱のオルビス・ザ・ショップ店舗の新設、リニューアル830百万円、ポーラ化成工業㈱の袋井工場及び横浜研究所の生産性向上のための設備投資6,091百万円を、2020年１月から2022年12月まで実施する計画であります。」
前年度計画から、POLA店舗投資を1,250百万円から2,050百万円、ORBIS店舗投資を700百万円から830百万円、生産性向上投資を5,333百万円から6,091百万円へ見直し、期間も2020年から2022年へ延長している。 - FY2018後退有価証券報告書
「㈱ポーラのポーラ ザ ビューティー等店舗の新設、リニューアル1,250百万円、オルビス㈱のオルビス・ザ・ショップ店舗の新設、リニューアル700百万円、ポーラ化成工業㈱の袋井工場及び横浜研究所の生産性向上のための設備投資5,333百万円を、2019年１月から2020年12月まで実施する計画であります。」
店舗投資額はポーラ2,310百万円から1,250百万円、生産性向上投資は6,626百万円から5,333百万円に見直され、実施期間は2019年から2020年とされた。 - FY2017初出有価証券報告書
「㈱ポーラのポーラ ザ ビューティ等店舗の新設、リニューアルに2,310百万円、オルビス㈱のオルビス・ザ・ショップ店舗の新設、リニューアルに700百万円、ポーラ化成工業㈱の袋井工場及び横浜研究所の生産性向上のための設備投資に6,626百万円を、2018年１月から2020年12月まで実施する計画であります。」
店舗新設・リニューアルと生産性向上設備について、2018年から2020年までの投資予定額と実施期間を初めて具体化している。