アジアを中心とした海外ブランドの高成長維持と収益貢献
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ポーラ・オルビスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1減収も構造改革による損失縮小有価証券報告書
「Jurliqueブランドは、引き続き、豪州及び中国を中心としたアジア市場での事業成長に向けた取り組みを進めております。本国である豪州においては、ECチャネルが堅調に推移した一方、直営店及び百貨店チャネルが前年を下回り、全体では前年並みとなりました。中国では、ECチャネルが二桁成長したものの、百貨店及び越境ECチャネルの苦戦に加え、店舗閉鎖の影響もあり、前年を下回る実績となりました。以上の結果、Jurliqueブランドの売上高は、現地通貨ベースでは前年を下回ったものの、為替影響により前年を上回りました。また、構造改革の進展に伴う販売費及び一般管理費の適正化により、営業損失は縮小いたしました。」
Jurliqueは豪州・中国でチャネル別に明暗が分かれ、現地通貨ベースでは減収となった一方、為替影響で売上高は前年超となり、構造改革と販管費適正化により営業損失が縮小した。 - FY2025Jurlique黒字化目標を2026年へ再設定有価証券報告書
「売上に依存しない損失改善により2026年黒字化を実現すべく、構造改革を着実に推進します。」
従来の2025年黒字化目標から、Jurliqueの黒字化時期を2026年へ再設定し、売上拡大だけに依存しない損失改善を掲げている。 - FY2025-H1減収も組織改革・販管費管理で営業損失改善有価証券報告書
「以上の結果、Jurliqueブランドは前年を下回る売上高となりました。一方で、組織構造改革を進めており、適切な販管費コントロールを実施したことにより、営業損失は改善しております。」
豪州・中国で売上が前年を下回った一方、組織構造改革と販管費コントロールにより営業損失が改善した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で、中国においては、景気減速の影響が継続し、とくに４月以降は百貨店・ECチャネルともに販売が落ち込んだことにより、前年を下回る実績となりました。以上の結果、Jurliqueブランドは前年を下回る売上高となり、また、販売管理費の増加等により営業損失が拡大する結果となりました。」
豪州の増収が続く一方、中国の百貨店・EC販売が落ち込み、Jurlique全体は減収、営業損失拡大となった。 - FY2024-H1豪州成長も中国減速・損失拡大有価証券報告書
「本国である豪州においては、アフターコロナの事業回復が順調に進み、更に新製品が好調に推移したことにより、前年より二桁成長の実績となりました。中国においては、景気減速の影響を受け、とくに４月以降は百貨店・ECチャネルともに販売が落ち込んだことにより、前年を下回る実績となりました。以上の結果、Jurliqueブランドは前年を上回る売上高となりました。一方で、販売管理費の増加や為替の影響等により営業損失が拡大する結果となりました。」
Jurliqueは豪州で二桁成長、中国では4月以降に百貨店・EC販売が減少し、全体では増収ながら営業損失が拡大した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「本国である豪州においては、アフターコロナの事業回復が順調に進み、更に新製品が好調に推移したことにより、前年より二桁成長の実績となりました。また中国においても、景気減速の影響を受けたものの、ECチャネルを中心に成長し、前年を上回る実績となりました。以上の結果、Jurliqueブランドは前年同期を上回る売上高となりました。」
Jurliqueは豪州で前年より二桁成長、中国でもECを中心に前年を上回り、ブランド全体が増収となったと記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「Jurliqueブランドの黒字化必達・重点市場を中国大陸・豪州へ絞り込み、黒字化タイミングを2025年に再設定」
海外ブランドの収益貢献について、Jurliqueの重点市場を中国大陸・豪州に絞り、2025年の黒字化を必達目標として再設定している。 - FY2023-Q2Jurlique増収も営業損失拡大有価証券報告書
「重点市場の豪州においてオフラインでの回復が進んだこと、また中国においては、新型コロナウイルス感染者数の再拡大に伴う影響を受けながらも、新商品の投入によるブランド価値の向上と顧客のエンゲージメント強化等により、前年を上回る実績となりました。…一方で、販売管理費等が増加した影響により営業損失が拡大する結果となりました。」
Jurliqueは豪州オフラインの回復や中国での新商品・顧客エンゲージメント施策により増収となった一方、販売管理費等の増加により営業損失が拡大した。 - FY2023-Q1Jurliqueは売上横ばい・営業損失拡大有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の混乱から回復傾向にある豪州市場や香港市場では早期の事業回復を進めるとともに、経済・消費の復調の兆しがある中国市場ではオンラインを中心とした成長を加速することに加え、更なる構造改革により損益分岐点を改善し、早期の黒字化を実現すべく取り組んでおりますが、トラベルリテールにて回復が遅れている影響により、Jurliqueブランドは前年同期並みの売上高となりました。一方で、販売管理費等が増加した影響により営業損失が拡大する結果となりました。」
豪州・香港・中国での回復やオンライン成長、構造改革を進める一方、トラベルリテールの回復遅延により売上高は前年同期並み、営業損失は拡大したと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を特に受けた香港を除くと、全ての地域で前年同期を上回る売上高となったことに加えて、費用面でも積極的な固定費の削減に取り組んだ結果、営業損失も改善する結果となりました。」
Jurliqueは香港を除く全地域で増収となり、固定費削減により営業損失も改善したと記載している。 - FY2022-Q3Jurlique増収も為替で営業損失微増有価証券報告書
「Jurliqueブランドでは、最重点市場に位置付けている中国において、各省での断続的なロックダウンによるオフライン店舗の営業停止の影響を受けましたが、成長領域であるECチャネルを中心に二桁成長を実現しました。また、本国豪州においても、昨年ロックダウンの影響を受けたオフラインチャネルでの業績回復により、前年同期を上回る売上高となりました。費用面では、販管費の積極的な削減に取り組んだものの、為替の影響により、営業損失は微増となりました。」
中国ECの二桁成長と豪州オフラインの回復で増収となった一方、為替の影響により営業損失は微増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、米国を中心に化粧品の製造・販売を行ってまいりましたが、同社を取り巻く事業環境は厳しく業績は計画を下回っております。また、ビューティケア事業におけるブランドポートフォリオの改革と更なる収益性向上を目指す一環として、2022年４月28日付でH2O PLUSブランドが展開する全事業から撤退することを決定しております。」
H2O PLUSの業績が計画を下回る状況と、全事業からの撤退決定を継続して記載している。 - FY2022-Q1Jurlique増収の一方H2O PLUS全事業から撤退有価証券報告書
「Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長の実現に向けて取り組んでおります。」
Jurliqueでは中国ECを中心に二桁成長を実現した一方、H2O PLUSについてはブランドポートフォリオ改革の一環として全事業から撤退する決定が記載されている。 - FY2021海外ブランドは増収もH2O PLUSの損失拡大有価証券報告書
「Jurliqueブランドは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大により、本国豪州では断続的なロックダウンが発生し、直営店舗や大手百貨店店舗の売上減少に大きく影響いたしました。一方で、中国ではECチャネルを中心に据えた事業拡大を進め、年間を通じて二桁成長を続けた結果、前年同期を上回る売上高となりました。費用面では積極的な固定費の削減に取り組んだ結果、営業損失が縮小する結果となりました。H2O PLUSブランドは、自社ECチャネルでの事業拡大を目指し、商戦期での効率的な広告投下とプロモーション活動に取り組んだ結果、継続的にリピート顧客の購入が促進され、前年同期を上回る売上高となりました。」
Jurliqueは豪州の店舗制約が続く一方、中国ECの二桁成長と固定費削減で改善した。H2O PLUSも増収となったが、別途営業損失の拡大が記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行っております。」
Jurliqueは豪州・アジア、H2O PLUSは米国を成長地域とする方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行っております。」
Jurliqueは豪州・アジア、H2O PLUSは米国を重点地域とする海外ブランドの成長方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行っております。」
Jurliqueは豪州・アジア、H2O PLUSは米国を重点地域とする成長方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行っております。」
Jurliqueは豪州・アジア、H2O PLUSは米国を重点地域とする海外ブランドの成長方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランドは豪州と香港、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行っております。」
Jurliqueは豪州・香港、H2O PLUSは米国を成長地域とする方針を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランドは豪州と香港、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
海外ブランドの成長地域について、Jurliqueは従来の豪州・アジアから豪州・香港へと具体的な地域 focus が変わり、H2O PLUSは米国とする記載が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
Jurliqueは豪州・アジア、H2O PLUSは米国を成長地域とする方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
Jurliqueは豪州・アジア、H2O PLUSは米国を成長地域とする方針を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランドは豪州とアジア、H2O PLUSブランドは本拠地である米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
海外ブランドの成長地域について、Jurliqueは豪州に加えてアジア、H2O PLUSは米国と、ブランド別の地域 focus を明示する表現に変わっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランド及びH2O PLUSブランドの本拠地である豪州・米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
海外ブランドの本拠地である豪州・米国での成長を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランド及びH2O PLUSブランドの本拠地である豪州・米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
JurliqueとH2O PLUSの本拠地である豪州・米国での成長を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランド及びH2O PLUSブランドの本拠地である豪州・米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
JurliqueとH2O PLUSの本拠地である豪州・米国での成長を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランド及びH2O PLUSブランドの本拠地である豪州・米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
JurliqueとH2O PLUSの本拠地である豪州・米国での成長を目指す方針を引き続き記載している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「海外ブランドについては、JurliqueブランドおよびH2O PLUSブランドの本拠地である豪州・米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
従来のアジアを中心とした高成長維持・収益貢献から、Jurliqueの豪州、H2O PLUSの米国という本拠地での成長に重点を置く表現へ移行している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、成長ドライバーであるアジアを中心とした高成長維持と収益貢献の実現に向けた取り組みを行っております。」
アジアを中心とした海外ブランドの高成長維持と収益貢献を引き続き目指している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「海外ブランドについては、成長ドライバーであるアジアを中心とした高成長維持と収益貢献の実現に向けた取り組みを行っております。」
海外ブランドの成長地域をアジアと位置づけ、高成長の維持と収益貢献の実現を目標としている。