3ヶ年中期経営計画の完遂
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2024年からスタートした中期経営計画（2024年から2026年）に基づき、４つの事業成長戦略「国内事業の顧客基盤強化、持続的成長と収益性改善」「海外事業の更なる成長と新市場での基盤確立」「育成ブランドの成長を伴う黒字化による持続的収益貢献」「ブランドポートフォリオ拡充と事業領域拡張」と、それを支える持続的な経営基盤の強化として「新価値創出に向けた研究開発力強化」「社会課題対応と独自性を兼ね備えたサステナビリティ強化」をテーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2024年から2026年の中期経営計画と、4つの事業成長戦略および研究開発・サステナビリティによる経営基盤強化を引き続き掲げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年からスタートした中期経営計画（2024年から2026年）に基づき、４つの事業成長戦略「国内事業の顧客基盤強化、持続的成長と収益性改善」「海外事業の更なる成長と新市場での基盤確立」「育成ブランドの成長を伴う黒字化による持続的収益貢献」「ブランドポートフォリオ拡充と事業領域拡張」と、それを支える持続的な経営基盤の強化として「新価値創出に向けた研究開発力強化」「社会課題対応と独自性を兼ね備えたサステナビリティ強化」をテーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2024年から2026年の中期経営計画と、4つの事業成長戦略および研究開発・サステナビリティによる経営基盤強化を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2024年から始まった今中期経営計画は、長期経営計画・VISION 2029の実現に向けた２ndステージとして、「再挑戦と成長基盤確立の3年間」と位置づけ、ブランドをより先鋭化して国内利益創出力を強化し、海外や新事業等の成長領域への投資に取り組んでおります。」
2024年から2026年の中期経営計画を、VISION 2029の2ndステージとして継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2024年からスタートした中期経営計画（2024年から2026年）に基づき、４つの事業成長戦略「国内事業の顧客基盤強化、持続的成長と収益性改善」「海外事業の更なる成長と新市場での基盤確立」「育成ブランドの成長を伴う黒字化による持続的収益貢献」「ブランドポートフォリオ拡充と事業領域拡張」と、それを支える持続的な経営基盤の強化として「新価値創出に向けた研究開発力強化」「社会課題対応と独自性を兼ね備えたサステナビリティ強化」をテーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2024年から2026年の中期経営計画と、4つの事業成長戦略および研究開発・サステナビリティの経営基盤強化を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2024年からスタートした中期経営計画（2024年から2026年）に基づき、４つの事業成長戦略「国内事業の顧客基盤強化、持続的成長と収益性改善」「海外事業の更なる成長と新市場での基盤確立」「育成ブランドの成長を伴う黒字化による持続的収益貢献」「ブランドポートフォリオ拡充と事業領域拡張」と、それを支える持続的な経営基盤の強化として「新価値創出に向けた研究開発力強化」「社会課題対応と独自性を兼ね備えたサステナビリティ強化」をテーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2024年から2026年の新中期経営計画が実際に開始され、4つの事業成長戦略と研究開発・サステナビリティを含む経営基盤強化のテーマを掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2024年から始まる新たな中期経営計画は、３カ年平均の連結売上高成長率５％（国内+４％、海外+12％）、2026年時点で連結売上高2,000億円を目指します。連結営業利益率は12～13％の達成を計画しております。また、ROEは10％以上、配当性向は引き続き60％以上を目標値としております。加えて、引き続き重点テーマである海外売上高比率は、2026年末までに20％まで高めることを目標としております。」
2021年～2023年の中期経営計画から、VISION 2029の2ndステージとして2024年～2026年の新中期経営計画へ移行し、売上高成長率、売上高、営業利益率、ROE、海外売上高比率等の新たな数値目標を設定している。前計画は経営指標未達だったと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2021年からスタートした中期経営計画（2021年から2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」「海外事業の利益ある成長」「育成ブランドの利益貢献」「経営基盤の強化」「新ブランド、“美”に関する領域拡張」を重点テーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2021年から2023年の中期経営計画と5つの重点テーマについて、重要な変更なく継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2021年からスタートした中期経営計画（2021年から2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」「海外事業の利益ある成長」「育成ブランドの利益貢献」「経営基盤の強化」「新ブランド、“美”に関する領域拡張」を重点テーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2021年から2023年の中期経営計画と5つの重点テーマを引き続き掲げている。 - FY2022後退有価証券報告書
「しかしながら、想定に対して新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響からの回復の進捗が遅れており、経営指標の達成は難しい状況です。」
2021年～2023年中期経営計画の売上高・営業利益率・ROE等の目標を掲げ続ける一方、回復遅延により経営指標の達成が難しいと明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2021年からスタートした中期経営計画（2021年～2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」「海外事業の利益ある成長」「育成ブランドの利益貢献」「経営基盤の強化」「新ブランド、“美”に関する領域拡張」を重点テーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2021年～2023年の中期経営計画と5つの重点テーマに重要な変更はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2021年からスタートした中期経営計画（2021年～2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」「海外事業の利益ある成長」「育成ブランドの利益貢献」「経営基盤の強化」「新ブランド、“美”に関する領域拡張」を重点テーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2021年～2023年の中期経営計画と5つの重点テーマを引き続き掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2021年からスタートした中期経営計画（2021年～2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」「海外事業の利益ある成長」「育成ブランドの利益貢献」「経営基盤の強化」「新ブランド、“美”に関する領域拡張」を重点テーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2021年～2023年の中期経営計画と5つの重点テーマに重要な変更はなく、引き続き取り組んでいる。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年からスタートした今中期経営計画（2021年～2023年）では、短中期の課題解決を通じ、長期的な成長につながる基盤の構築とコロナ禍以前（2019年）の売上高・営業利益水準の回復を目指し、取り組んでおります。経営指標として、連結売上高は、2,050億円～2,150億円、連結営業利益は、12%以上の営業利益率の達成を目指してまいります。ROEについては、2023年末時点で９％以上を目標に置き、配当性向は引き続き60%以上としています。」
2021年～2023年計画について、コロナ禍以前の業績水準回復に加え、売上高、営業利益率、ROE、配当性向の具体的な経営指標を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、今年度からスタートした新中期経営計画（2021年～2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」「海外事業の利益ある成長」「育成ブランドの利益貢献」「経営基盤の強化」「新ブランド、“美”に関する領域拡張」を重点テーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2021年～2023年の新中期経営計画と5つの重点テーマを引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような市場環境のもと、今年度からスタートした新中期経営計画（2021年～2023年）に基づき、「国内ダイレクトセリングの進化」「海外事業の利益ある成長」「育成ブランドの利益貢献」「経営基盤の強化」「新ブランド、“美”に関する領域拡張」を重点テーマに掲げ、取り組んでまいりました。」
2017年～2020年の4ヶ年中期経営計画から、2021年～2023年の新中期経営計画へ移行し、5つの重点テーマを掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と3つの重点目標を継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と、3つの重点目標への取り組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画では、目標とする経営指標として、４ヶ年平均の連結売上高成長率３～４％、連結営業利益額成長率10％以上を掲げ、また、ROEは2020年末時点で12％を目指してまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と、売上高・営業利益・ROEの数値目標を引き続き掲げている。次期業績見通しも記載しているが、計画の達成・完了は明記していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と、3つの重点目標への取り組みを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と、国内収益性向上・海外事業黒字化・次世代ブランド創出への取り組みを継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度終了時点における連結売上高成長率は6.7％、連結営業利益成長率は21.3％となり、いずれも計画を上回っております。また、ROEは特別損失を計上した影響で4.3％と一時的に低下しました。」
4ヶ年中期経営計画の終了時点で、連結売上高成長率と連結営業利益成長率は計画値を上回った一方、ROEは4.3％に低下したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と、国内収益性向上・海外事業黒字化・次世代ブランド創出への取り組みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と、国内収益性向上・海外事業黒字化・次世代ブランド創出への取り組みを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画と、国内収益性向上・海外事業黒字化・次世代ブランド創出への取り組みを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、今年度からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
2017年から2020年の4ヶ年中期経営計画を引き続き実行していると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、今年度からスタートした新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
平成29年から平成32年の新4ヶ年中期経営計画と、国内収益性向上・海外事業黒字化・次世代ブランド創出への取り組みを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、今年度からスタートした新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
平成29年から平成32年の新4ヶ年中期経営計画と、その重点目標への取り組みを引き続き記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような市場環境のもと、今年度からスタートした新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
平成29年から平成32年の新4ヶ年中期経営計画が今年度から開始されたと記載され、計画の実行段階に移行している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「「2020年長期ビジョン」の達成に向け、最終ステージとして新たに策定した新４ヶ年中期経営計画では、『国内の収益性向上』『海外事業全体での黒字化必達』『次世代の成長ブランド構築』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
平成26年から平成28年の3ヶ年中期経営計画から、2020年長期ビジョンの最終ステージとして新4ヶ年中期経営計画へ計画の枠組みが移行している。旧計画の達成・完遂自体は明記されていない。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、３ヶ年中期経営計画（平成26年から平成28年）の最終年である今年度は、国内の更なる収益基盤強化と海外展開の加速、資本効率改善による企業価値向上を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
平成26年から平成28年の3ヶ年中期経営計画が最終年であることと、重点課題への取り組みを改めて記載している。具体的な完遂・達成は記載されていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「このような市場環境のもと、３ヶ年中期経営計画（平成26年から平成28年）の最終年である今年度は、国内の更なる収益基盤強化と海外展開の加速、資本効率改善による企業価値向上を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
平成26年から平成28年の3ヶ年中期経営計画について、平成28年を最終年として複数の重点課題に取り組んでいると記載。