原価率改善と一般管理費抑制
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。
コーセーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「同セグメントの営業利益は、減益となりました。主な要因は、コーセー事業において中国免税が好調だったことにより増益となった一方で、株式会社アルビオンにおいて創立70周年を機とした認知拡大のための広告宣伝費およびイベント費用が上期に集中しました。」
広告宣伝費・イベント費用の上期集中やコスメタリー事業のマーケティング費用増加が利益を押し下げ、販管費増加による収益性悪化が示された。 - 2026-05-14悪化決算
「コスメタリー事業全体において新商品のプロモーションに伴う販売費が増加し、減益となりました。」
新商品プロモーションに伴う販売費増加が利益を押し下げる状況が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の売上高比率は0.2ポイント減少いたしました。」
販管費総額は増加したものの、売上高比率は0.2ポイント低下し、コーセー事業の収益性改善要因として費用抑制が示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の増加を主因に11,319百万円(前年同期比17.7％減)となりました。」
販売費及び一般管理費が前年同期の98,875百万円から101,844百万円へ増加し、営業利益率も8.6％から7.1％へ低下した。費用増加が利益を押し下げる状況が強まった。 - FY2024原価率上昇と販管費率低下の併存有価証券報告書
「プロダクトミックスの変化やグローバルな原料規制への対応に伴う廃棄増等により原価率が上昇しましたが、増収及び販売費のコントロールを実施した結果」
プロダクトミックスと原料規制対応に伴う廃棄増で原価率が上昇した一方、増収と販売費コントロールが利益を支えた。費用要因が一方向ではなく併存している。 - FY2025-H1原価率上昇と販管費率低下の併存有価証券報告書
「利益率の高い中国のトラベルリテール事業の減収や、プロダクトミックスの変化による原価率の増加が影響したものの、日本とタルトの増収が貢献し、販管費率が低下した結果」
高収益な中国トラベルリテールの減収とプロダクトミックスによる原価率上昇が利益を押し下げた一方、日本・タルトの増収と販管費率低下が利益を支えた。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「日本とタルトにおいて大幅に増収し、原価率および販管費率が低下した結果、営業利益は7,902百万円（前年同期比35.5％増）となりました。」
前回の原価および販管費増加を増収効果が上回ったとの説明から、原価率・販管費率の低下を利益増加要因として明示する説明へ進んだ。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「原価および販管費の増加以上に増収した結果」
前回の原価率低減を利益要因とする説明から、今回は原価および販管費が増加する中で増収効果が上回ったとの説明に変化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、原価率の低減により10,420百万円(前年同期比44.5％増)となりました」
原価率の低減を営業利益の改善要因とする説明が継続している。 - FY2023-Q4前進有価証券報告書
「利益については、原価率および販管費率の低減により」
前回までの販促費増加・原価率低下の併存から、原価率と販管費率の双方の低減が利益改善要因として示された。 - FY2023-Q2原価率低下と販促費増加有価証券報告書
「下期のイベントやホリデー商戦向けに販売促進費・広告宣伝費は増加した一方で、原価率が低下したことにより」
前回の原価率上昇と販売費抑制の説明から、今回は販売促進費・広告宣伝費が増加する一方で原価率が低下したとの説明に変化した。 - FY2023-Q1原価率上昇と販売費抑制の併存有価証券報告書
「利益については、原価率が上昇したものの、販売費の抑制及び期ずれの影響によって増加し」
原価率の上昇が続く一方、販売費の抑制と期ずれの影響が利益を押し上げたと説明しており、コスト要因が分かれている。 - FY2022-Q4前進有価証券報告書
「利益については、全社的なコストコントロールにより、営業利益は370百万円（調整後前年同期は458百万円の営業損失）」
原価率上昇・販管費増加が利益を押し下げていた従来の説明から、全社的なコストコントロールが営業利益の黒字化要因として示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益については、原価低減、及び全社的なコストコントロールにより、営業利益は8,789百万円（調整後前年同期比121.0％増）」
従来の原価率上昇・販管費増加の説明から、原価低減と全社的コストコントロールが利益改善要因として明示され、営業利益は調整後前年同期比121.0％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益については、上記理由による売上高の増加、およびコストコントロールにより、営業利益は3,456百万円（調整後前年同期比211.6％増）」
コストコントロールが利益要因として示され、販売費及び一般管理費は前年同期の43,490百万円から39,227百万円へ減少し、営業利益は調整後前年同期比211.6％増となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上原価率の上昇に加え、人件費および管理費が増加した結果」
売上原価率の上昇に加え、人件費・管理費の増加が利益の下押し要因として明示された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上原価は、88,703百万円（前年同期比0.1％増、95百万円増）となりました。販売費及び一般管理費は、198,789百万円（同3.5％増、6,810百万円増）となりました。」
売上原価と販管費が増加し、営業利益率は15.7％から12.3％へ低下した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、売上原価の増加に加え、マーケティング費用の積極的な投下等により販管費が増加した結果、」
売上原価の増加とマーケティング費用による販管費増加が、引き続き利益の下押し要因として記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上原価率の上昇に加え、マーケティング費用の積極的な投下等により販管費が増加した結果」
売上原価率の上昇とマーケティング費用による販管費増加が、引き続き利益の下押し要因として記載されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、売上原価率の上昇に加え、マーケティング費用の積極的な投下等により販管費が増加した結果」
売上原価率の上昇が続き、さらに積極的なマーケティング費用投下による販管費増加が利益の下押し要因として明示された。 - FY2019後退有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果に加え、一般管理費の効率的な運用等により」
一般管理費の効率的運用は継続した一方、前四半期にあった「原価低減」の明示はなく、利益要因の説明が販売費・管理費中心に整理された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果に加え、原価低減や一般管理費の効率的な運用により、」
原価低減と一般管理費の効率的運用を、増収効果と並ぶ利益増加要因として継続して掲げている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「重点グローバルブランドを中心とした増収効果に加え、原価低減、販売費及び一般管理費の効率的な運用により」
前四半期の製品構成による原価率改善の説明に加え、今回は原価低減を利益増加要因として明示した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「収益性の高い製品の売上構成比が上昇したことによる原価率の改善に加え、販売費及び一般管理費の効率的な運用により」
前期まで原価率の上昇が記載されていたのに対し、収益性の高い製品の構成比上昇による原価率改善が明示され、改善方向への転換が示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原価率の高い製品の売上構成比が上昇したものの、増収効果による売上総利益の増加、販売費及び一般管理費の効果的な運用等により」
原価率の高い製品の構成比上昇が利益への圧力として引き続き示される一方、販売費及び一般管理費の効果的な運用が利益を支えたと説明している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原価率が上昇したものの、増収効果に加え、販売費及び一般管理費の効率的な運用により」
原価率の上昇が引き続き明示され、原価率改善ではなく悪化要因として説明されている。一方、販売費及び一般管理費の効率的運用は継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「プロダクトミックス等の影響により原価率が上昇したものの、積極的な販売費の投入による増収効果及び一般管理費の効率的な運用により」
一般管理費の効率的運用は継続した一方、プロダクトミックス等の影響で原価率が上昇したと明示され、原価率改善の方向から悪化要因の説明に変化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果及び一般管理費の効率的な運用により」
一般管理費の効率的運用という表現が前四半期から継続している。原価率改善の明示は引き続きない。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果及び一般管理費等の効率的な運用により」
一般管理費については継続して効率的な運用を掲げているが、前四半期にあった「原価率の改善及び一般管理費の抑制」という表現から、原価率改善の明示がなくなり、表現も効率運用に変化した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「原価率の改善及び一般管理費の抑制により」
増収に加えて、原価率の改善と一般管理費の抑制を利益改善の手段として挙げている。