為替変動による業績影響
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業減益に対し、円安に伴い為替差益が増加したことから、8,816百万円（同8.2％減）となりました。」
前年同期の為替差損2,684百万円から、当中間期は為替差益1,277百万円へ転じ、為替による不利な影響が反転した。 - FY2025為替差益の大幅減少有価証券報告書
「当連結会計年度は為替差益507百万円（同81.2％減、2,201百万円減）を計上しております。」
為替差損ではなく差益を計上したが、差益は前期から大幅に減少し、経常利益の押し下げ要因となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度は為替差益2,708百万円（同36.9％増、730百万円増）を計上しております。」
為替差益は2,708百万円となり、前期比36.9％増加した。為替による不利な差損ではなく、経常利益の増加要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差益の増加により18,882百万円（同34.3％増）」
為替差益は前年同期の2,392百万円から4,020百万円へ増加し、為替による不利な影響ではなく経常増益要因となった。 - FY2024-Q4対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差益の増加により10,282百万円（同54.1％増）」
為替差益は前年同期の233百万円から2,037百万円へ増加し、従来の為替差益縮小による減益要因から、経常増益要因へ変化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益の減少により、経常利益は21,067百万円（同6.6％減）」
為替差益は前年同期の8,469百万円から3,318百万円へ減少し、為替差益の縮小が経常減益要因となった。 - FY2024-Q1為替差益の縮小有価証券報告書
「為替差益 2,392」
為替差益は前年同期の6,642百万円から2,392百万円へ縮小し、為替差益の減少が経常利益の減益要因となった。ただし、為替差損には転じていない。 - FY2023-Q4為替差益の縮小有価証券報告書
「為替差益 233」
為替差益は前年同期の2,512百万円から233百万円へ縮小したものの、為替差損には転じておらず、不利な為替影響は発生していない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 8,469」
為替差益8,469百万円を計上し、不利な為替差損は発生していない。前回の為替差益6,642百万円から金額も増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 6,642」
為替差益6,642百万円を計上し、前年同期の為替差益119百万円から大幅に増加した。不利な為替差損は発生していない。 - FY2022-Q4対処有価証券報告書
「為替差益 2,512」
前年同期の為替差損277百万円から、当四半期は為替差益2,512百万円へ転じ、不利な為替影響が反転した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 119」
前年同期の為替差損841百万円から、当第2四半期累計期間は為替差益119百万円へ転じ、不利な為替影響が反転した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 277」
為替差損は前年同期の224百万円から277百万円へ増加し、当四半期も不利な為替影響が実際に発生している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 1,775」
為替差損は前年同期累計の479百万円から1,775百万円へ増加し、不利な為替影響が拡大した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 841」
為替差損は前年同期累計の924百万円から841百万円へ減少し、不利な為替影響は定量的には縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 224」
為替差損は前年同期の792百万円から224百万円へ減少し、不利な為替影響は縮小した。ただし、為替差損自体は継続して発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度は為替差益を計上いたしましたが、当連結会計年度は為替差損を計上しております。」
為替差益574百万円から為替差損517百万円へ転じ、不利な為替影響が通期で実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 479」
第3四半期累計期間に為替差損479百万円を計上し、前年同期の為替差益527百万円から不利な影響に転じた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 924」
前年同期の為替差益1,420百万円から、当第2四半期累計期間は為替差損924百万円となり、不利な為替影響が継続して発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 792」
前年同期の為替差益861百万円から、当四半期は為替差損792百万円へ転じ、為替変動による不利な影響が実際に発生した。比較数値により定量化されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「この影響を軽減させるため、現地生産体制を築き輸出入取引を抑えることで、グループ内取引で発生するリスクを一部軽減させてはおりますが、リスクが完全に回避されるわけではありません。」
為替変動リスクと、現地生産による一部軽減策の双方を通期のリスク開示で確認している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 527」
第3四半期累計期間は為替差益527百万円となり、前年同期の為替差益296百万円を上回った。不利な為替差損は発生していない。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 1,420」
前年同期の為替差益240百万円から当四半期は1,420百万円へ増加し、為替による不利な影響は引き続き見られなかった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 861」
前年同期の為替差損30百万円から、当四半期は為替差益861百万円となり、為替による不利な影響が縮小・反転した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 296」
当第3四半期累計期間は為替差益296百万円となり、前年度の為替差損217百万円および前四半期の為替差損30百万円から、為替による不利な影響が縮小・反転している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 30」
為替差損は前年同期の1,126百万円から30百万円へ減少し、為替変動による営業外損益への影響が縮小した。 - FY2017対処有価証券報告書
「為替の変動が小さかったことにより、昨年に比較し為替差損の計上が減少したことによるものであります。」
為替差損は前年の1,201百万円から217百万円へ減少し、為替変動による営業外損益への影響が縮小した。 - FY2017-Q3為替影響の内容が変化有価証券報告書
「為替差益 453」
売上高は為替影響を除くと10.2％増であり、為替による差異がなお示されている。一方、営業外損益では前年同期の為替差損369百万円から当期は為替差益453百万円へ変化した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は為替の影響により17,594百万円（同5.9％減）」
為替の影響が経常利益の減益要因として明示され、営業外費用の為替差損も前年同期の122百万円から1,453百万円へ増加した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は前年同期比10.5％増の62,419百万円（為替の影響を除くと前年同期比11.5％増）となり、過去最高となりました。」
為替影響を除いた売上高成長率も併記され、損益計算書では為替差損1,126百万円が営業外費用に計上されている。